科学技術・学術政策研究所（所長 川上 伸昭）では、総務省の「科学技術研究調査(2002-2015)」の「大学等」の個票データを用いて、日本の大学システムのインプット構造についての網羅的かつ詳細な時系列分析を初めて行いました。
本報告書では、論文数シェア(自然科学系)を用いて日本の大学等を5つのグループに分類し、大学グループごとの「研究開発費」の分野バランスや負担源、「研究開発人材」における男女の業務の差異等についての特徴や変化を明らかにしました。

• 要旨
• 調査結果の概要
• 報告書
• 報道発表資料

ライブラリ：日本の大学システムのインプット構造［調査資料-257］

科学技術・学術政策研究所では、平成17 年より、科学技術イノベーションの様々な分野において活躍され、日本に元気を与えてくれる方々を「ナイスステップな研究者」として選定しています。

平成28 年の選定においては、まず科学技術・学術政策研究所の日頃の調査研究活動で得られる情報や、専門家ネットワーク（約2,200 人）への調査で得た情報により、最近の活躍が注目される研究者約400 名の候補者を特定しました。続いて、優れた研究成果、国内外における積極的な研究活動の展開、研究成果の実社会への還元、今後の活躍の広がりへの期待等の観点から、最終的に11 名を選定しました。

今年の「ナイスステップな研究者2016」には、今後の活躍が期待される若手研究者を中心に、新しい研究領域を先導する研究者、人文・社会科学から科学技術イノベーションの発展に貢献する研究者、国際的な活動を展開する研究者、画期的な研究手法・ツールの開発者、ベンチャー創始者など、多岐にわたる分野の研究者が揃っています。

これらの方々の活躍は科学技術に対する夢を国民に与えてくれるとともに、我が国の科学技術イノベーションの向上に貢献するものであることから、ここに広くお知らせいたします。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

ナイスステップな研究者2016の選定について（報道発表資料）

科学技術・学術政策研究所 (NISTEP) では、我が国の民間企業におけるイノベーションの実現やそれに向けた活動の状況及び動向を調査するため、2002年度より民間企業を対象とした「全国イノベーション調査」を実施しています。この調査は、国際標準に準拠した我が国公式の一般統計調査です。このたび、第4回調査（参照期間：2012年度から2014年度まで）の結果がまとまりましたので、お知らせします。

詳細は以下のリンクより御覧ください。

• 要旨
• 調査結果の要旨
• 統計報告全文
• 報道発表資料

ライブラリ
第4回全国イノベーション調査統計報告［NISTEP REPORT No.170］

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、ジャーナルに注目した論文分析を行い、オープンアクセス(OA)ジャーナルから発表されている論文の特徴及び主要国(日本、米国、ドイツ、フランス、英国、中国、韓国)の論文発表の特徴を明らかにしました。

本調査では、ジャーナルの特性として、OAジャーナルかどうか、各国からみて出版国が自国かどうかの2軸で、ジャーナルを4つの区分(自国Non-OA、他国Non-OA、自国OA、他国OA)に分類しました。また、使用言語、論文の共著形態、国別の論文引用のされ方等の論文の特性に注目し、主要国の論文発表の特徴を分析しました。

本調査では、ジャーナルと論文使用言語の収録範囲を考慮し、エルゼビア社のScopusを使用して2004年から2012年に発表された論文を対象に分析を行いました。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

• 要約
• 概要
• 報告書全文
• 報道発表資料

ライブラリ：
ジャーナルに注目した主要国の論文発表の特徴―オープンアクセス、出版国、使用言語の分析―［調査資料-254］

 
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、論文データベース分析により国際的に注目を集めている研究領域を俯瞰した「サイエンスマップ」を作成し、世界の研究動向と日本の活動状況の分析を実施しています。このたび、最新版となるサイエンスマップ2014(2009～14年を対象)の結果がまとまりましたので、お知らせします。

サイエンスマップの分析から、世界における研究領域数が拡大する中、日本の参画領域数は停滞していることが確認されました。また、今回のサイエンスマップでは初めての試みとして、サイエンスマップと技術のつながりの分析及びサイエンスマップとファンディング情報をリンケージした試行的な分析も実施しました。

日本の170大学・公的研究機関等については、サイエンスマップ2014のいずれの研究領域に参画しているかを可視化した「サイエンスマップ活動状況シート」を作成しました。また、インタラクティブにサイエンスマップの表示が可能なウェブ版も併せて公開します。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

• 要約
• 概要
• 報告書全文(付録部分除く)
• 報告書付録(サイエンスマップ調査専用ページへ)
• 報道発表資料
• サイエンスマップ2014（ウェブ版）

NISTEP サイエンスマップ調査専用ページはこちら

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2016」を取りまとめました。
「科学技術指標2016」から見た日本の状況は以下のとおりです。

日本の企業部門では、研究開発費の87％、研究者数の88％を製造業が占めています。また、従業員数1万人当たりの研究者数は、製造業547人、非製造業53人です。

日本は海外に送り出す学生数(全世界の1.0％)、受け入れている学生数(4.2％)のいずれも少ない状況です。海外に送り出す学生数が最も多いのは中国（20.7％）です。最も多くの外国人学生を受け入れているのは米国(24.0％)であり、次に英国(12.8％)が続きます。

日本の論文数は横ばい傾向ですが、他国の論文数の拡大により順位を下げています。また、10年前から特許数（パテントファミリー数）では第1位を保っています。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

正誤表

科学技術指標専用ページはこちら

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、「民間企業の研究活動に関する調査報告2015」を取りまとめました。1968年度より本調査を実施しており、2015年度調査は、研究開発を行っている資本金1億円以上の企業を対象に2015年8月に実施しました。集計された企業は1,741社（回収率50.6％）でした。結果として、各企業の主要業種における社内研究開発費は1社当たり平均25億7,145万円となっており、今年度と昨年度の両方に回答した企業で比較すると、自己資金による社内研究開発投資は減少する一方、外部支出研究開発投資はほぼ横ばいとなっていること等が分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
・要約
・概要
・報告書
・報道発表資料
ライブラリ：「民間企業の研究活動に関する調査報告2015」［NISTEP REPORT No.168］

科学技術・学術政策研究所（NISTEP)では、研究活動の成果物の一つである研究論文（以下、論文）に着目し、各大学の“個性（強み）”を把握するために、研究に着目した大学のベンチマーキングを行いました。2004-2013年の10年間で1,000件以上の論文を産出した136大学（国立大学64、公立大学15、私立大学57）を分析対象としています。本報告書は、大きく2つのパートから構成されています。まず個別大学の分野特徴や時系列での変化を把握するために、大学ごとの研究状況シートを作成し、比較を行いました。次に、個別大学の相対的な状況を把握するため、日本の大学全体の中でのポジショニングの分析及び各種研究分野における世界と競える強みを持つ大学の分析を行いました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

• 要旨
• 概要
• 報告書全文
• 参考資料1: 日本の136大学及び3大学共同利用機関の研究状況シート(1999-2013年)
• 参考資料2: Q値（論文に占めるTOP10％補正論文数の割合）で見る日本の大学の変化
• 参考資料3: 22分野から見る日本の大学の状況
• 参考資料4: サブジェクトカテゴリから見る日本の大学の状況
• 報道発表資料

ライブラリ：「研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015-大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために-」[調査資料-243]

【注意】
本調査資料は、大学ベンチマーキングシリーズの「研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2011」（調査資料-213, 2012年8月）の更新版として位置づけられます。ただし、データベースに含まれる書誌が過去にわたり追加修正がなされること、分析年の定義の変更、分析対象とする論文の種類の変更、機関名名寄せの手法の変更 、分野割り振りの変更を行ったため、前回調査である調査資料-213研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2011と本調査結果の比較はできません。 前回調査である調査資料-213研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2011において分析対象期間とした、1997-2001年、2002-2006年、2007-2011年のタイムフレームの状況との比較を行いたい場合は、下記の参考資料5を活用してください。

• 参考資料5: 日本の136大学及び3大学共同利用機関の研究状況シート(1997-2011年)

論文ベンチマーキング調査専用ページはこちら

科学技術・学術政策研究所では、平成17年より、科学技術イノベーションの様々な分野において活躍され、日本に元気を与えてくれる方々を「ナイスステップな研究者」として選定しております。

平成27 年においては、科学技術・学術政策研究所の調査研究活動や専門家ネットワーク（約2,000 人）への調査をとおして明らかとなった研究者の業績について、研究、産学連携及び研究支援等の観点から、特にその成果が顕著であり、科学技術イノベーションに貢献する注目すべき11 名を選定しました。今年は、優れた研究成果をあげた研究者に加え、産学連携や地域創生への優れた貢献が認められる研究者について、若手の方々を中心に選定しています。これらの方々の活躍は科学技術に対する夢を国民に与えてくれるとともに、我が国の科学技術イノベーションの向上に貢献するものであることから、ここに広くお知らせいたします。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

• ナイスステップな研究者2015の選定について（報道発表資料）

2018年2月28日(水)正誤表を追加しました。

科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、2012年度に博士課程を修了した者を対象に、「博士人材追跡調査」（JD-Pro：Japan Doctoral Human Resource Profiling）を実施し、大学院博士課程在籍中の教育等の経験、現在の雇用状況や満足度、研究の状況、ライフイベントの状況等を明らかにしました。今後、継続的な追跡調査の実施を目指します。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

• 要約
• 概要
• Summary
• 報告書
• 報道発表資料
• 正誤表

ライブラリ：「博士人材追跡調査」第1次報告書－2012年度博士課程修了者コホート－［NISTEP REPORT No.165］

当所では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2015」を取りまとめました。論文部分については「科学研究のベンチマーキング2015」として、より詳細な分析を実施しました。

• 報道発表資料

科学技術指標2015

「科学技術指標 2015」では、部門別で見た研究者の男女別博士号保持者数や大学院における社会人学生数の状況を新たに掲載しました。また、主要国の大学における研究開発費の負担構造をより明確に示すなど、指標の表現方法の充実を図りました。

• 要旨
• 概要
• 報告書全文
• 統計集
• 正誤表

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科学研究のベンチマーキング2015

「科学研究のベンチマーキング 2015」では、「科学技術指標 2015」の論文部分を、より詳細に分析しました。具体的には、個別指標(論文数、Top10％補正論文数、被引用数)と複合指標(論文数に対する Top10％補正論文の占める度合い)により、分野ごとに日本の状況を示し、主要国との比較を行いました。また、日本については、部門別・組織区分別での分析を加え、日本内部の論文産出構造の時系列変化を把握しました。

• 要旨
• 概要
• 報告書全文
• 参考資料１：主要国論文数、TOP10％（1％）補正論文数に関する基礎データ
• 参考資料２：論文数上位100ヶ国・地域に関する基礎データ
• 参考資料３：特定ジャーナル分析に関する基礎データ

科学研究のベンチマーキングの詳細はこちら

当研究所では、「民間企業の研究活動に関する調査報告2014」を取りまとめました。1968年度より本調査を実施しており、2014年度調査は、研究開発を行っている資本金1億円以上の民間企業を対象に2014年11月から2015年2月にかけて実施しました。集計された民間企業は1,675社（回収率48.4％）でした。結果として、昨年度に比べて主要業種の社内研究開発費に増加傾向があること等が分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

• 要約
• 概要
• 報告書
• 報道発表資料

ライブラリ：｢民間企業の研究活動に関する調査報告2014｣［NISTEP REPORT No.163］

科学技術・学術政策研究所とトムソン・ロイター・プロフェッショナル株式会社（以下「トムソン・ロイター」という。）は、論文データにおける謝辞情報の分析により研究助成金提供機関名の記述を統一し、その成果を論文データベースに実装するための共同研究を開始しました。

詳細については、こちら（トムソン・ロイターのウェブページに移動します。）を御覧ください。

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• 論文の謝辞情報を用いたファンディング情報把握に向けて－謝辞情報の実態把握とそれを踏まえた将来的な方向性の提案－、 科学技術・学術政策研究所、 NISTEP NOTE No. 13、 2014年12月