当研究所では、論文データベース（Web of Science、自然科学系）と我が国の代表的な競争的資金の1つである科学研究費助成事業の成果データベース（KAKEN）を論文単位で連結させ、日本の論文産出構造の分析を行いました。

詳細につきましては以下のリンクを御覧ください。

• 「論文データベース（Web of Science）と科学研究費助成事業データベース（KAKEN）の連結による我が国の論文産出構造の分析」　[調査資料-237 / 2015.4]

当研究所では、大学の先端研究機器共用施設の利用による研究活動への効果を把握するために、北海道大学オープンファシリティを事例とし、使用者申請データ及び論文データベースを用いて分析を実施しました。その結果、共用施設の利用は研究活動の推進に有意に働くことが示唆され、利用者情報と論文情報を組み合わせることにより、共用施設の効果を把握することが可能であることが示されました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

大学の先端研究機器共用施設の研究活動への効果の把握 ～北大オープンファシリティを事例として～ [DISCUSSION PAPER No.113]

当研究所では、第４期科学技術基本計画期間中の我が国における科学技術やイノベーションの状況変化を把握するため、産学官の研究者や有識者への科学技術の状況に係る総合的意識調査(NISTEP定点調査)を2011年度より実施しています。このたび、4回目となるNISTEP定点調査2014の結果がまとまりました。

NISTEP定点調査2014では、1)過去10年の大学や公的研究機関における研究活動の変化、2)研究に必要な外部資金の規模、3)研究者の研究活動に対する満足度とその要因、4)修士や博士を採用するに当たって重視する能力の4点についての深掘り調査を実施しました。
また、調査結果を1枚の図表にまとめたインフォグラフィクスを作成しましたので、こちらも御活用ください。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
 

• 科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2014）報告書 [NISTEP REPORT No.161/2015.3]
• 科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2014）データ集 [NISTEP REPORT No.162/2015.3]
• NISTEP定点調査2014の調査結果のインフォグラフィクス
• 報道発表資料[2015.3.30]

当研究所では、平成14年度から実施されているスーパーサイエンスハイスクール（SSH）事業の経緯や変遷、SSH指定校の変化等をエビデンスベースで示すことを試みました。その結果、(1)SSH指定校の理系進学率は全国平均に比べ、2～3 倍程度高い。(2)都市部のSSH指定校に比べ、地方のSSH指定校の国公理系進学率が高い。(3) SSH事業に関与している教員比率が高いSSH指定校では、理系進学率が高い。(4) 学習指導要領によらない教科内容を積極的に実施する学校では、国公理系進学率が低い傾向があることが分かりました。

詳細については，以下のリンクより御覧ください。

「スーパーサイエンスハイスクール事業の俯瞰と効果の検証」[DISCUSSION PAPER No.117]

「科学技術動向」3・4月号では以下のレポートを掲載しています。

• レポート1「海外におけるフォーサイト活動（その1）中国の技術予測活動の動向－全国技術予測会議と上海市の地域的戦略ロードマップより－」では、中国科学技術部、中国科学院及び地方政府の技術予測活動や、毎年開催されている全国規模の技術予測学術年会などについて紹介しております。科学技術部は、2013年に新ラウンドの技術予測を開始し、12分野について技術評価などを行っております。また、中国科学院は、予測科学研究センターを中心に複数の研究所が参加して技術予測を行っております。中国の技術予測は、産学官の力を結集して科学技術を推進するところに重要な意義があります。
• レポート2「オープンサイエンスをめぐる新しい潮流（その4）研究コミュニティに向けた協働データインフラの開発動向－欧州のEUDATの取組から－」では、EU のFP7 のファンドを受けた EUDATプロジェクトを紹介しております。このプロジェクトは、研究コミュニティの内外において研究者がデータを共有し、研究活動を効率的に遂行できるようにすることを目的としています。そして、13 か国の26 機関を中心にしたコンソーシアムが構築され、複数の研究コミュニティを対象にした研究データに対する共通のサービスや運用方法の具体化が図られてきています。その具体化に至る過程、提供されつつあるサービスについて紹介します。
• レポート3「IEEE論文に基づくIoT研究動向の計量書誌学的調査」では、近年、関連ニュースや記事が多く取り上げられ、特に情報工学分野の研究課題として関心が高まっているIoT（Internet of Things）の概念整理と論文分析に基づく各種関連研究の方向性を整理しております。その上で、電気・電子分野における世界最大の学会であるIEEEの学術論文を利用し、IoTの学術論文年次発表数の推移を調査して、IoTと結びつきが強いキーワードが何なのか、計量書誌学的手法を利用して抽出しました。分析の結果、IoTの応用対象として、私たちの生活にも関係が深く、大きな影響を与えるセキュリティ対策、建築分野などの領域に新しいIoTの可能性が潜んでいることが分かりました。
• レポート4「拡散光及び光超音波イメージングによるがん診断技術の展望」では、乳がんと前立腺がんを例に、近赤外レーザーを光源に用いたイメージング装置によるがんの新しい診断方法について紹介しております。光計測、超音波計測、画像処理は、我が国が競争力を有する技術分野ですが、それらを用いた医療機器の開発は欧米のみならずアジア各国でも非常に期待の大きい分野となってきています。医療機器市場で我が国の競争力を発揮するために、計測、画像処理技術と、高度な医療技術、蓄積されたデータなどを組み合わせてシステム化する戦略の構築が望まれます。
• レポート5「デジタルファブリケーションの進展－ファブ拠点の地域展開と国際標準化の動向－」では、デジタルデータを基に3D プリンタで立体物を造形するデジタルファブリケーションの国内を中心とした最近の動向を紹介しております。デジタルファブリケーションでは、3D データとオープンソースを利用したオンサイト・オンデマンドサービスを提供できることから、従来のものづくりとサービスを大きく変革する可能性があります。本レポートでは、国レベルの技術開発の取組と、民間レベルで国内各地に急増するファブ拠点の現状、そして3D データフォーマットの国際標準化にみる革新的進展とオープンソースの進化について紹介しています。

当研究所では、我が国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき、体系的に把握するための基礎資料として、科学技術指標を作成しています。このたび、科学技術指標2014英語版（HTML版）を作成しました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

科学技術指標2014英語版（HTML版）

科学技術指標詳細ページはこちら

当研究所では、大学発ベンチャーの海外展開志向に影響を与える要因を調べるため、大学発ベンチャー457社を含むデータベースを用いて定量的な分析を行いました。分析結果から大学発ベンチャーの持つ技術志向の強さや公的支援を受けた経験の有無、ベンチャー企業の立地する地域の特性、設立母体となった大学の研究水準が大学発ベンチャーの海外展開志向の強さに影響していることが示されました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

「大学発ベンチャーの海外展開志向の決定要因」[DISCUSSION PAPER No.119]

科学技術・学術政策研究所では2014年11月から12月にかけて「第1回日本博士人材追跡調査」を実施いたしました。本調査に御協力いただきました皆様に感謝申し上げます。

調査結果を取りまとめ、「第１回日本博士人材追跡調査結果 (速報版)」を作成いたしました。本結果（速報版）は暫定版であり、正式な報告書は2015年6月頃に公表する予定です。

詳細については，以下のリンクより御覧ください。

• 「第1回 日本博士人材追跡調査結果(速報版)」

お問合せ先

文部科学省 科学技術・学術政策研究所
第1調査研究グループ　小林、岡本(拓)
TEL：03-3581-2395
Mail: jd-pro@nistep.go.jp

当研究所では，地域イノベーションの特徴と課題を抽出するために，弘前大学と香川大学の実用化の取組を取り上げ，地域大学にある技術シーズの実用化に至る産学官連携のプロセスを検証しました。これら事例の特徴としては，行政の積極的・継続的関与により県内で産学官連携体制が構築されていましたが，県外企業の関与によりイノベーションが加速されており，イノベーションの価値連鎖は県内で完結していませんでした。

詳細については，以下のリンクより御覧ください。

「地域大学発技術シーズの実用化プロセスに関する調査研究」[DISCUSSION PAPER No.112]

　当研究所では，計算機科学の中でも応用研究の傾向が顕著なウェブ関連研究を例に，当該領域における萌芽的研究の発展過程を分析する方法について検討しました。2002年から2011年に開催されたWorld-Wide Webカンファレンスのセッションを取り上げ，プロシーディングペーパーのアブストラクトを用いたテキスト分析により，セッション間を接続するネットワークを生成する手法を提案しています。提案手法により，萌芽的な研究と考えられるソーシャルネットワークやマネタイゼーション研究の発展過程を可視化し，その要因について検討しました。

詳細については，以下のリンクを御覧ください。
「国際学会に注目した萌芽的研究の発展過程分析 — World-Wide Web Conferenceの事例分析 —」［DISCUSSION PAPER No.110］報告書全文

当研究所では、文部科学省の「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として、エビデンスに基づく科学技術イノベーション政策推進のための体系的なデータ・情報基盤の構築を進めています。データ・情報基盤の有効な活用を促進するために、2014年2月にワークショップを開催し、研究者による先駆的な利用の状況を紹介するとともに、今後の可能性について議論しましたので、その結果を報告します。

詳細については、以下のリンクを御覧ください。

• データ・情報基盤の活用に関するワークショップ～政策形成を支えるエビデンスの充実に向けて～（開催結果） ［NISTEP NOTE（政策のための科学）No.14］の公表について

当研究所では，大型産学連携のマネジメントに係る事例調査として，過去の優れた成功事例のケーススタディを行い，大型かつ組織的な産学連携マネジメントにおいて有効と考える計14点の取組を明らかにしました。
本結果で得られたマネジメント上の取組は，インタビュー対象拠点が蓄積してきた貴重な知見であり，今後新たに立ち上がる大型産学連携拠点には，大いに参考になります。

詳細については，以下のリンクより御覧ください。
「大型産学連携のマネジメントに係る事例調査」［調査資料-235］全文

「科学技術動向」1・2月号では以下のレポートを掲載しています。

• レポート1「オープンサイエンスをめぐる新しい潮流（その3）研究データ出版の動向と論文の根拠データの公開促進に向けて」では、研究データ出版の動向を紹介し、論文の根拠データの公開促進に向けた提言を行っています。研究データの管理、保存と共有は、非常に重要なテーマですが、幅の広い研究データの取扱いについては、まだ十分なコンセンサスが得られていません。そこで、まずは、研究論文に付随するデータの公開、共有に着目し、昨今創刊が相次いでいるデータジャーナルの取組と合わせて、各関係者が取り得る活動について論じています。
• レポート2「2014年の世界の宇宙開発動向」では、2014年の世界の宇宙開発・利用活動を紹介しています。注目すべき動きとしては、米国の「オリオン」宇宙船の試験飛行、欧州の「アリアン6型」ロケット開発決定、ロシアの「アンガラ」ロケットの初打ち上げ、我が国の小惑星探査機「はやぶさ2」の打上げなどが挙げられます。全世界で合計92回のロケット打上げがあり、通信放送衛星や有人宇宙船など計242機の衛星が軌道に投入されました。我が国は世界の宇宙開発動向を常に把握し、国際協力と国際競争の両面から宇宙開発・利用を効果的・効率的に推進することが望まれます。
• レポート3「サービス生産性向上と高付加価値化のための新しい科学:サービス学」では、サービス学の動向を紹介しています。サービス学は2004年に米国の「イノベート・アメリカ」で取り上げられたことで脚光を浴び、我が国においても様々な取組がなされてきました。近年では2012年に「サービス学会」が設立されるなど活動が進んでいます。今後は、製造業におけるエンジニアのように、サービス実務の中で研究成果を実践する人材の育成が求められるほか、研究分野としては、文理融合での取組を進めることが求められます。
• レポート4「スポーツにおける情報活用－オリンピックから健康づくりまで－」では、スポーツでの情報の活用について、各種ウェアラブルセンサの応用例とともに紹介しています。ICT技術の向上により、スポーツに関連した多くの情報が得られるようになりましたが、これらを有意義に活用するには、その取得からその解析、提供までそれぞれのステップにおける研究分野の連携が必要と考えられます。大学・研究機関や諸学会、関連する企業、スポーツ運営組織や競技団体等が協力して研究を実施できるような分野横断的なプラットフォームが求められます。