科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標 2015」を取りまとめるとともに、論文部分については「科学研究のベンチマーキング 2015」として、より詳細な分析を実施しています。このたび「科学技術指標2015（英語概要版）」及び「科学技術指標2015と科学研究のベンチマーキング2015スライド集（日本語版、英語版）」を作成いたしました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

科学技術指標2015【英語版(概要版)】

科学技術指標2015と科学研究のベンチマーキング2015【概要版スライド集】
・日本語版PDF
・英語版PDF

科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、産業における研究開発・イノベーションについての分析を行うための基本的情報を収録する「NISTEP企業名辞書」の作成、維持、公開に取り組んでいます。このたび、最新バージョンであるNISTEP企業名辞書（ver.2015.1）を公表します。また、NISTEP企業名辞書とIIPパテントデータベースとの接続テーブルについても最新バージョンへの改訂を行いました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

• NISTEP企業名辞書その他のダウンロードは、こちらからダウンロードできます。

改訂内容は以下のとおりです。

NISTEP企業名辞書(Version 2015.1)

・従来と同様の単一テーブル型企業名辞書に加えて、リレーショナルデータベース型企業名辞書も作成しました。
・IIPパテントデータベース（iipdb20140417）から、特許出願件数（累積100件超）の企業を再評価し、新たに100件超となった企業など企業名辞書に未掲載の企業を追加しました。
・iipdb20140417から、特許出願件数伸びを3、5、7年の各期間で評価し、企業名辞書に未掲載の伸びの大きい企業を追加しました。
・2014年4月から2015年3月の期間に上場した企業を追加しました。
・掲載全企業に関して、名称変更、合併等2015年4月現在の状況を反映し見直しをしました。

IIPパテントデータベースとの接続テーブル

・NISTEP企業名辞書（Ver.2015.1）とiipパテントデータベース（2015年版）とを接続するテーブル可能としました。

科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、研究開発を実施している我が国機関の基本的情報を収録する「NISTEP大学・公的機関名辞書」の作成、維持、公開に取り組んでいます。このたび、最新バージョンであるNISTEP大学・公的機関名辞書(Version 2015.1)(以下、機関名辞書)を公表します。最新バージョンでは、大学の下部組織に対する情報について充実を図ってます。

また、機関名辞書の作成、維持の詳細についてまとめた報告書も併せて公表します。本報告書では、大学の下部組織に対する情報を整備する過程で明らかになった最近の大学組織構造の傾向や機関名辞書を用いた機関同定の方法論や結果についても紹介しています。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

NISTEP大学・公的機関名辞書(Version 2015.1)

• 機関名辞書は、こちらからダウンロードできます。

NISTEP大学・公的機関名辞書の整備とその活用（NISTEP NOTE No. 15)

• 要旨
• 概要
• 報告書

ライブラリ：NISTEP大学・公的機関名辞書の整備とその活用－大学下部組織レベルの研究データ分析に向けて－[NISTEP NOTE No. 15]

当研究所では、九州大学科学技術イノベーション政策教育研究センターと共同で、研究開発活動を行っている日本企業3,000社を対象に、日本企業と海外大学との共同研究実態や課題を明らかにすることを目的とした質問票調査を実施しました。その結果、日本企業の国際産学共同研究のパートナーとして最も多い件数の共同研究を行っているのは米国の大学であること、アジアの大学が日本企業と実施している共同研究も近年増加傾向が著しいことなどが示されました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

• 要旨
• 概要
• 報告書

ライブラリ：アンケート調査から見た日本企業による国際産学共同研究の現状[DISCUSSION PAPER No. 125]

当研究所では、我が国の博士人材の長期的なキャリアパスや活躍状況を追跡的に把握し、科学技術政策及び人材育成政策の策定に活用するためのシステムの構築を目的とし、博士人材データベース構築事業を推進しています。本報告書では、パイロット運用の進捗状況と結果を踏まえた上で、登録者や大学、その他の関係機関より聴取した意見を参考に、本格運用に向けた論点を整理し、持続的かつ実現可能な博士人材データベースの将来像と課題について提言しています。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

• 要旨
• 概要
• 報告書

ライブラリ：「持続可能な博士人材データベースの構築及び運用」[調査資料－242]

当研究所では、若手研究者を取り巻く環境をより詳細に把握し、今後の政策立案に資することを目的として、学術研究懇談会（RU11）を構成する大学において教育研究活動に従事している教員を対象に、平成19年10月1日時点と平成25年10月1日時点における有期雇用（任期付き）と無期雇用（任期無し）の教員数及びその雇用財源等の調査を行いました。その結果、平成19年度から平成25年度の間に教員の年齢構成が変化し、特に若手教員における無期雇用の顕著な減少、有期雇用の大幅な増加及び無期雇用教員の高齢化の傾向が見られました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

• 要旨
• 概要
• 報告書

ライブラリ：大学教員の雇用状況に関する調査－学術研究懇談会（RU11）の大学群における教員の任期と雇用財源について－[調査資料－241]

当研究所では第10回科学技術予測調査を実施しました。この調査は、「将来社会ビジョンの検討」、「分野別科学技術予測」、「国際的視点からのシナリオプランニング」の三つのパートから構成されています。

今回公表する「国際的視点からのシナリオプランニング」[NISTEP REPORT No.164]では、2030年の社会の姿及びその社会の実現を目指すに当たってのシナリオを作成しました。また、「分野別科学技術予測」[調査資料-240]では、今後30年程度の科学技術発展の方向性について専門家アンケートを実施し、結果を分析しました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

「国際的視点からのシナリオプランニング」[NISTEP REPORT No.164]

• 要旨
• 概要
• 報告書
• 報道発表資料

ライブラリ：第10回科学技術予測調査「国際的視点からのシナリオプランニング」[NISTEP REPORT No.164]

「分野別科学技術予測」[調査資料-240]

• 要旨
• 概要
• 報告書

ライブラリ：第10回科学技術予測調査「分野別科学技術予測」[調査資料-240]

※集計データは以下よりダウンロードすることができます。

デルファイ調査検索

「科学技術動向」7・8月号（最終号）では以下のレポートを掲載しています。
　なお、本号をもちまして、「科学技術動向」誌としての発行は終了し、今秋から科学技術イノベーション政策に資する情報を幅広く掲載する「STI Horizon」誌としてリニューアルする予定です。詳しくは本号巻頭言を御覧ください。

• レポート1「各国の地球観測動向シリーズ（第11回）米国の地球観測活動の今後の方向性（その2）―米国の国家安全保障戦略における気候変動への取組―」では、米国の国家安全保障戦略に含まれる気候変動の影響緩和に取り組む戦略を紹介しています。米国の戦略で特に注目する点として、温室効果ガスの排出削減目標、クリーンエネルギー投資、気候的にスマートな農業への移行などを挙げています。
• レポート2「米国の基礎研究・学術研究基盤における課題と改善への取組―ドイツ及び英国との比較を通して得られる我が国への示唆―」では、近年、米国において指摘されている基礎研究・学術研究に関する課題を、「大学の研究基盤の弱体化」と「大学運営に必要な業務の負担の増大」という二つの観点から報告しています。また、米国の取組をドイツ及び英国の現状と比較することにより、政府による研究支援の在り方について検討を加えています。
• レポート3「障害者スポーツ用具の技術動向」では、スポーツ用車椅子、チェアスキー、走行用義足について、基本的な構造を中心として技術要素を紹介しています。車椅子についてはレース用と球技用に求められる動特性を実現するための工夫、チェアスキーについては大きな加速を生み出す仕組み、走行用義足については近年の新たな取組について報告しています。
• レポート4「医療・ヘルスケアイノベーションにおける倫理課題への対応と社会受容促進の取組―遺伝情報、生殖医療、ヒトキメラ、脳操作―」では、倫理面が課題となっている技術の話題を紹介するとともに、課題解決について紹介しています。ゲノム情報に対するプライバシー保護技術等の技術的解決の努力とともに、幅広い関係者の合意形成を促進するための仕組みを作る努力も必要とされます。
• 特別記事「科学技術動向」誌14年半151号の歩みを振り返って―1号～151号　掲載レポート一覧とともに―

当研究所では、2015年4月16日に開催した科学技術・学術政策研究所/文部科学省研究振興局数学イノベーションユニット共催講演会「数学は世界を変えられるか？ ～｢忘れられた科学－数学｣から10年 数学イノベーションの現状と未来」の内容を講演録として取りまとめました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
講演録-303

ライブラリ：「数学は世界を変えられるか？ ～｢忘れられた科学－数学｣から10年 数学イノベーションの現状と未来」[講演録-303]

当研究所では、2015年3月3日に主催したNISTEP講演会「ドイツにおける博士の育成と活用 ～フラウンホーファー日本代表部における経験から」の内容を講演録として取りまとめました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
「ドイツにおける博士の育成と活用 ～フラウンホーファー日本代表部における経験から」[講演録-304]

当研究所では、日本の医学保健分野を対象に各大学の研究生産の効率性について分析しました。また、女性研究者割合や外部資金割合が研究生産の効率性にどのように影響しているのかについても分析しました。その結果、研究生産の効率性は近年向上している傾向がみられ、効率的な大学群とその他大学群との研究生産の効率性の乖離は、次第に小さくなっていることが分かりました。また、女性研究者割合と外部資金割合が増加すると研究生産の効率性に正の影響を与えることが分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

• 要旨
• 概要
• 報告書

ライブラリ：「医学保健分野における研究生産の効率性とその要因についての実証分析 ―女性研究者割合、外部資金割合との関係―」[DISCUSSION PAPER No.124]

　科学技術・学術政策研究所では、2013年度から10回目となる科学技術予測調査に取り組み、「分野別科学技術予測」、「シナリオプラニングに向けた課題と解決方向の検討」及び「将来社会ビジョンに関する検討」を行ってきました。このたび、「分野別科学技術予測」と「シナリオプランニングに向けた課題と解決方向の検討」について、これまでの検討結果を取りまとめました。なお、最終報告書については、2015年秋までの公表を予定しています。

以下リンクより詳細を御覧いただけます。
※引用の際は、出典を明記いただくようお願いいたします。

• 「分野別科学技術予測　各分野の将来展望」
• 「シナリオプランニングに向けた課題と解決方向の検討」

当研究所では、「民間企業の研究活動に関する調査報告2014」を取りまとめました。1968年度より本調査を実施しており、2014年度調査は、研究開発を行っている資本金1億円以上の民間企業を対象に2014年11月から2015年2月にかけて実施しました。集計された民間企業は1,675社（回収率48.4％）でした。結果として、昨年度に比べて主要業種の社内研究開発費に増加傾向があること等が分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

• 要約
• 概要
• 報告書
• 報道発表資料

ライブラリ：｢民間企業の研究活動に関する調査報告2014｣［NISTEP REPORT No.163］