お知らせ

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、2005年より毎年、科学技術の振興・普及への顕著な貢献をされた方々を「ナイスステップな研究者」として選定しています。
本講演では、昨年12月に「ナイスステップな研究者2015」として選定された方々に、優れた研究活動や、特色のある取組などについて、御紹介いただきます。今年は、6月7日(火)、7月8日(金)、7月22日(金)の3回に分けて開催します。2回目を以下のとおり開催します。

開催概要
プログラム

14:05-14:50

  • 「海洋生物の観察による、地球規模で進行する海洋の温暖化及び酸性化の把握」
    • 栗原 晴子 (琉球大学 理学部海洋自然科学科 助教)

    14:50-15:35

  • 「変動環境における野生・栽培植物の急速な進化」
    • 清水 健太郎 (チューリッヒ大学 進化生態ゲノミクス部門長・教授)

    (休憩)

    15:45-16:30

  • 「汎用的な遺伝子解析技術による、過酷環境下でも育種可能な植物の開発」
    • 高木 宏樹 (公益財団法人岩手生物工学研究センター ゲノム育種研究部 主任研究員(現:石川県立大学 助教))

    参加申込み

    以下フォームよりお申し込みください。

    参加申込みフォーム

    ※締切り:2016年7月7日(木)12時

    講演内容についてのお問合せ先

    文部科学省 科学技術・学術政策研究所 企画課(佐野・佐藤)
    Tel:03-3581-2466

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、「民間企業の研究活動に関する調査報告2015」を取りまとめました。1968年度より本調査を実施しており、2015年度調査は、研究開発を行っている資本金1億円以上の企業を対象に2015年8月に実施しました。集計された企業は1,741社(回収率50.6%)でした。結果として、各企業の主要業種における社内研究開発費は1社当たり平均25億7,145万円となっており、今年度と昨年度の両方に回答した企業で比較すると、自己資金による社内研究開発投資は減少する一方、外部支出研究開発投資はほぼ横ばいとなっていること等が分かりました。

    詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
    要約
    概要
    報告書
    報道発表資料
    ライブラリ:「民間企業の研究活動に関する調査報告2015」[NISTEP REPORT No.168]

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、「第10回科学技術予測調査 分野別科学技術予測」(調査資料240)において実施したアンケートを基に、繰り返しによる意見収れん状況を明らかにするとともに、今後の方向性について考察を行いました。
    分析の結果、一部について実現時期の予測に収れんが見られ、特に、社会実装の場合や遅い時期の実現の場合に顕著であることがわかりました。萌芽的事象など不確定要素が多いトピックについては繰り返しによる収れんが有用な手段の一つとなり得ること、また今後に向けては、質問項目の絞り込みや繰り返しの方法の工夫が求められることが示唆されました。
    また、アンケート時に回答者から寄せられた科学技術トピックに対するコメントを「調査資料240別冊付録」としてとりまとめました。

    詳細については以下のリンクより御覧ください。
    [DISCUSSION PAPER No.135]

    [調査資料240]

    ライブラリ:
    「第10回科学技術予測調査分野別科学技術予測の詳細分析-デルファイ法による意見収れんの検証-」[DISCUSSION PAPER No.135]

    「第10回科学技術予測調査分野別科学技術予測」[調査資料240]

    【終了しました】
    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、2005年より毎年、科学技術の振興・普及への顕著な貢献をされた方々を「ナイスステップな研究者」として選定しています。
    本講演では、昨年12月に「ナイスステップな研究者2015」として選定された方々に、優れた研究活動や、特色のある取組などについて、御紹介いただきます。今年は、6月7日(火)、7月8日(金)、7月22日(金)の3回に分けて開催します。1回目を以下のとおり開催します。

    開催概要
    プログラム

    14:05-14:50

  • 「スピンゼーベック効果の発見と新機能エネルギー変換デバイス原理の実証」
    • 内田 健一 (東北大学 金属材料研究所 准教授)

    14:50-15:35

  • 「科学者のキャリア選択に関する経済理論モデルの開発・提案」
    • 大山 睦 (一橋大学イノベーション研究センター/商学研究科 准教授)

    (休憩)

    15:50-16:35

  • 「ヘルスケアに向けた無機系ウェアラブルデバイスの作製と基本動作の実証」
    • 竹井 邦晴 (大阪府立大学 電子物理工学科 助教)

    16:35-17:20

  • 「針のない注射器の実現に向けた、マイクロ流体を用いたインジェクション技術の開発」
    • 山西 陽子 (九州大学 大学院工学研究院 機械工学部門 教授)

    参加申込み

    以下フォームよりお申し込みください。

    参加申込みフォーム

    ※締切り:2016年6月6日(月)17時

    講演内容についてのお問合せ先

    文部科学省 科学技術・学術政策研究所 企画課(佐野・佐藤)
    Tel:03-3581-2466

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では2015年12月に「研究論文に着目した日本の大学のベンチマーキング2015」(調査資料-243)を公表しました。このたび、「研究論文に着目した日本の大学のベンチマーキング2015」の結果について、次のような表示が可能な、日本の大学ベンチマーキング2015ウェブ版を公表しましたのでお知らせします。

    • 地図上での表示
      2004~2013年の10年間で1,000件以上の論文を産出した136大学(国立大学64、公立大学15、私立大学57)及び3大学共同利用機関を地図上で表示します。
    • 大学ごとの研究状況の表示
      個別大学の分野特徴や時系列での変化を把握するための研究状況シートを表示します。
    • 大学間の研究状況の比較表示
      大学間の研究状況シートの比較を表示します。

     

    研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015ウェブ版専用ページはこちら

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、非技術的イノベーションの状況や技術的イノベーションについてもよりマーケットに近いデータベースとして、意匠権及び商標権に関する書誌情報のデータベース化を試み、開発したデータベースを広く公開します。報告書では、開発及び公開したデータベースの概要について記しています。

    なお、本データベースを利用する際は、必ず「NISTEP意匠データベース」「NISTEP商標データベース」を利用した旨を記載し、本報告書を引用してください。

    出典や参考文献での記載例:

    • 元橋一之・池内健太・党建偉(2016)「意匠権及び商標権に関するデータベースの構築」NISTEP調査資料No.249
    • Kazuyuki Motohashi, Kenta Ikeuchi and Jianwei Dang (2016), “Constructing a Database of Design and Trademark Rights,” NISTEP Research Material No.249.

    詳細については以下のリンクより御覧ください。

    ライブラリ:「意匠権及び商標権に関するデータベースの構築」[調査資料 No.249]

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、今後の科学技術に着目した地域政策、クラスター政策の実施に資する知見の提供を目指し、国内の知的生産活動の地理的状況について「国内の知的生産活動の地理的分布状況」、「知的生産活動の活動段階による集積傾向の相違」、「企業活動に対する知的生産活動の集積傾向の相違」、「技術間での知的生産活動の集積傾向の相違」の4つの観点から分析を実施しました。その結果、主に次のようなことが明らかとなりました。

    1. 大半の市区町村で特許出願・発明が行われているが、活発な地域は一部に集中している。
    2. 出願人よりも発明人の方が強く集中する一方で特許発明活動よりも特許出願活動の方が強く集中している。
    3. 企業活動よりも知的生産活動の方が一部地域に集中している。
    4. 類似した技術間でも地理的集中度や集積パターンに違いがある。

    詳細については以下のリンクより御覧ください。

    ライブラリ:
    「知的生産活動の集積傾向に関する分析報告」[調査資料 No.247]

    文部科学省科学技術・学術政策研究所(所長 川上 伸昭)では、我が国の民間企業におけるイノベーション活動の状況や動向を調査するため、2002年度より民間企業を対象とした「全国イノベーション調査」を実施してきております。このたび、第4回調査(参照期間:2012年度から2014年度まで)を行いましたので、結果の速報をお知らせします。

    調査の結果、我が国全体のイノベーション実現企業の割合は、前回調査(参照期間:2009年度から2011年度まで)の結果と比べて、大きな変化が見られないことを明らかにしました。しかしながら、プロダクト・イノベーションは、他の類型(プロセス、組織、マーケティング)のイノベーションに比べて実現企業の割合が低く、さらに、その割合は減少傾向にあります。我が国の産業競争力を維持するためには、今後、より多くの企業による新しい製品・サービスの導入が期待されます。
    なお、本調査の報告書は、平成28年夏頃に公表予定です。

    速報の内容については,以下より御覧ください。
    「第4回全国イノベーション調査 速報」

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)とトムソン・ロイター・プロフェッショナル株式会社(以下「トムソン・ロイター」という。)は、論文データの謝辞情報に含まれる資金配分機関等の名称記述を統一し、その成果を論文データベースに実装するための共同研究を行っています。本共同研究の成果の第一弾として、謝辞情報中で出現頻度が高い機関等について作成した資金配分機関等名英語表記ゆれテーブル(ver.2016.1)を公表します。今後、出現頻度が低い資金配分機関等やプログラム(制度)名についても名寄せを実施します。また、これらの名寄せ結果は、当所の調査研究で活用する予定です。

    なお、この結果は、トムソン・ロイターの研究分析ツールにも実装されました。詳細については、こちら(トムソン・ロイターのウェブページに移動します。)を御覧ください。

    関連するレポート

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、2015年12月に、科学技術への顕著な貢献2015(ナイスステップな研究者)を選定しました。科学技術週間にあわせて、選定された研究者のパネルを展示いたしますので、お近くにお越しの際には、御覧ください。

    • 展示期間:2016年4月16日(土)~24日(日)
    • 展示場所:東京都千代田区霞が関3-2-2 霞が関コモンゲート2階東館共用ロビー(地図)

    詳細については以下を御覧ください。

    展示の様子

    展示の様子

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として、「データ・情報基盤の構築」を進めています。このデータ・情報基盤の有効な活用を促進するために、本ワークショップを開催し、研究者・実務者による先駆的な利用の状況を紹介するとともに、今後の活用可能性について議論しました。

    詳細については、以下のリンクより御覧ください。

    要旨
    本文
    ライブラリ:
    「NISTEPデータ・情報基盤ワークショップ(2015年2月)~政策形成を支えるエビデンスの充実を目指して~(開催結果)」[NISTEP NOTE No.19]

    2020年5月14日(木)正誤表を追加しました。

    科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、大学研究者の研究プロジェクトの目的・段階・利用研究費等の変遷を明らかにすることを目的としたウェブ調査を、自然科学系(工学を含む)大学研究者1000名を対象に実施しました。その結果、本調査の回答研究者は、過去10年間に平均で4.4件の研究プロジェクトを実施しており、その平均実施期間は4.5年であることが明らかになりました。また、過去10年間に実施した研究プロジェクトの研究目的の変遷を見てみると、いわゆるストークスの4象限モデルのうちで一つの象限だけに留まりながら研究を進めている研究者は多くはなく、むしろ複数の象限を行き来しながら研究を進めている研究者が多いことが確認されました。このため、大学研究者に対してイノベーション創出に有効だと言われるパスツール型研究(用途を考慮した基礎研究)の実施を促すためには、多様な研究を実施できる自由度を与える必要があることが示唆されました。

    詳細については、以下のリンクより御覧ください。

    要旨
    本文
    正誤表
    ライブラリ:
    「大学研究者の研究変遷に関する調査研究」[DISCUSSION PAPER No.134]

    平成28年4月1日付で、科学技術・学術政策研究所(NISTEP)の組織再編がありましたのでお知らせします。

    再編内容は以下のとおりです。
  • 「第1調査研究グループ」と「第2調査研究グループ」を統合して、新たに「第1調査研究グループ」とする
  • 「第3調査研究グループ」を「第2調査研究グループ」に名称変更
  • 「科学技術動向研究センター」を「科学技術予測センター」に名称変更
  • 新しい組織図や各グループ当の業務内容については、こちらを御覧ください