科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、ジャーナルに注目した論文分析を行い、オープンアクセス(OA)ジャーナルから発表されている論文の特徴及び主要国(日本、米国、ドイツ、フランス、英国、中国、韓国)の論文発表の特徴を明らかにしました。
本調査では、ジャーナルの特性として、OAジャーナルかどうか、各国からみて出版国が自国かどうかの2軸で、ジャーナルを4つの区分(自国Non-OA、他国Non-OA、自国OA、他国OA)に分類しました。また、使用言語、論文の共著形態、国別の論文引用のされ方等の論文の特性に注目し、主要国の論文発表の特徴を分析しました。
本調査では、ジャーナルと論文使用言語の収録範囲を考慮し、エルゼビア社のScopusを使用して2004年から2012年に発表された論文を対象に分析を行いました。
詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ：
ジャーナルに注目した主要国の論文発表の特徴―オープンアクセス、出版国、使用言語の分析―［調査資料-254］
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、我が国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき、体系的に把握するための基礎資料として、科学技術指標を作成しています。このたび、科学技術指標2016（HTML版）を作成しました。科学技術指標で使用している表の全てがエクセルでダウンロードできます。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、STI Horizon誌2016秋号（Vol.2 No.3)を発行しました。産業競争力懇談会（COCN）理事／株式会社東芝須藤亮技術シニアフェローやFuture Earth国際本部日本ハブ事務局春日文子事務局長のインタビュー等、科学技術・イノベーション政策に資する情報を幅広く掲載しています。
詳細については、以下のリンクより御覧ください。
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標」を毎年、公表しています。
このたび「科学技術指標2016（英語概要版）」を作成いたしました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、論文データベース分析により国際的に注目を集めている研究領域を俯瞰した「サイエンスマップ」を作成し、世界の研究動向と日本の活動状況の分析を実施しています。このたび、最新版となるサイエンスマップ2014(2009～14年を対象)の結果がまとまりましたので、お知らせします。
サイエンスマップの分析から、世界における研究領域数が拡大する中、日本の参画領域数は停滞していることが確認されました。また、今回のサイエンスマップでは初めての試みとして、サイエンスマップと技術のつながりの分析及びサイエンスマップとファンディング情報をリンケージした試行的な分析も実施しました。
日本の170大学・公的研究機関等については、サイエンスマップ2014のいずれの研究領域に参画しているかを可視化した「サイエンスマップ活動状況シート」を作成しました。また、インタラクティブにサイエンスマップの表示が可能なウェブ版も併せて公開します。
詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。
NISTEP企業名辞書（以下、企業名辞書）及び企業名辞書とＩＩＰパテントデータベースの接続テーブルのデータ改訂を行いました。
また、企業名辞書とNISTEP大学・公的機関名辞書の接続テーブルの新規作成を行い、企業レベルで特許と科学論文の接続を可能にしました。
具体的内容は以下の通りです。
・ 新たに、NISTEP大学・公的機関名辞書との接続テーブルを作成し、企業レベルで科学論文（機関IDで接続）と特許（企業IDで接続）の両者に接続できる構造とした。
この結果、NISTEP企業名辞書（ver.2016.1）の掲載企業は合計8,388社（前版6,494社）、変遷企業名数18,650件（前版15,898件）となっております。
NISTEP企業名辞書その他のダウンロードは、以下のＵＲＬからお願いいたします。
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、今後の大学等発ベンチャー関連施策の有効性を高めるために、新規事業の創出に挑戦する国内研究開発型の大学等発ベンチャーを特定し、これらの実態を明らかにする試行的な研究を行うとともに、データベースの継続的更新が可能なシステムの設計、及び実証を行いました。
この結果、研究開発型大学等発ベンチャーとその他の大学等発ベンチャーの設立数の母体大学等順位は異なること、特定の研究開発型大学等発ベンチャーが多数の特許出願を行っているが、特許出願数と上場との相関性は観測されないこと、大学等研究者の発明情報から研究開発型大学等発ベンチャーの特定、及び母体大学等の予測が一定程度可能なことが示されました。
詳細については以下のリンクより御覧ください。
ご登録者の皆様へ
日頃より、博士人材データベース（JGRAD）に御協力いただきありがとうございます。
JGRADでは、９月1日より、国立研究開発法人科学技術振興機構のJREC-IN Portalとの連携により、JGRADのMy Portal画面上で就職支援情報を配信するサービスを開始しました。
このサービスでは、JGRADに登録された必須項目の情報（専門分野）をもとに、JREC-IN Portalに掲載されている求人公募情報を自動検索し、検索結果を表示する仕組みになっております。また、サービスが不要な場合は、当該情報を非表示にできます。
JGRADは、博士人材のキャリアパスを把握するための情報基盤プロジェクトです。この情報基盤を用いて、博士人材のキャリアパスについて得られた統計情報をとりまとめ、エビデンスに基づく政策形成に貢献するとともに、大学等のプログラム改善等にも活用いただくことを目的としております。また、情報発信を通じて産業界を含め多くの方々に博士人材の状況を理解いただき、博士人材の社会における活躍の機会の拡大に役立ててまいります。
JGRADでは、科学技術・学術政策研究所の博士人材に関する研究成果をはじめ、キャリアパス形成に有益な情報等、今後とも登録者の皆様に情報を配信することを検討しておりますので、引き続き、JGRADへの御協力をいただきますよう、重ねてお願いいたします。
御問合せ先
文部科学省 科学技術・学術政策研究所（NISTEP）
第1調査研究グループ
（JGRAD運用事務局（業務委託先）：株式会社日立コンサルティング）
E-Mail: jgrad-info[at]hr2.nistep.go.jp
（メールアドレス中の[at]には”@”を入れてください。）
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として、「データ・情報基盤の構築」を進めています。今後の方向性を明確にするために、データ・情報基盤の国際動向や活用状況等の調査・検討を行いました。
詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
本文
ライブラリ：
データ・情報基盤の今後の方向性の検討 ～国際動向調査とインタビュー調査を踏まえて～［NISTEP NOTE（政策のための科学） No.21］
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、2016年3月、第7回予測国際会議の一環として国際ワークショップを開催し、減災及び高齢社会をテーマに2030年の将来像の検討を行いました。
テーマごとに、将来の方向性に影響を与える要因を条件としてケース設定を行い、将来社会のシナリオを４通り作成しました。あわせて、発生頻度は小さいものの多大な影響をもたらす事象として新興感染症及び薬剤耐性菌を取り上げて将来像の検討を行いました。
詳細については以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ
「減災・高齢社会の未来」シナリオの検討－第7回予測国際会議 ワークショップ開催報告－［NISTEP NOTE（政策のための科学）No.20］
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、インターネット・リサーチを利用して、自然災害である熊本地震に直面した人々の科学技術に関する意識がどのように変化したのかを調査・分析し、さらに、熊本地震の被災地域と全国の科学技術に関する意識の差異の抽出を試みました。
その結果、熊本県や全国において地震など自然災害から生活を守る分野などへの期待が高まっていること、被災地域では、事前予測研究や横断研究などは敬遠され、迅速性や安心感を与える即効的な対策が求められることなどが判明しました。
詳細については以下のリンクより御覧ください。
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2016」を取りまとめました。
「科学技術指標2016」から見た日本の状況は以下のとおりです。
日本の企業部門では、研究開発費の87％、研究者数の88％を製造業が占めています。また、従業員数1万人当たりの研究者数は、製造業547人、非製造業53人です。
日本は海外に送り出す学生数(全世界の1.0％)、受け入れている学生数(4.2％)のいずれも少ない状況です。海外に送り出す学生数が最も多いのは中国（20.7％）です。最も多くの外国人学生を受け入れているのは米国(24.0％)であり、次に英国(12.8％)が続きます。
日本の論文数は横ばい傾向ですが、他国の論文数の拡大により順位を下げています。また、10年前から特許数（パテントファミリー数）では第1位を保っています。
詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。
科学技術・学術政策研究所による科学技術予測方法論に関する講演会(フォーサイト・セミナー)を、下記のとおり開催いたします。
聴講を希望される方は、御所属・お名前を参加申込みメールにてお知らせください。
記
演題：「未来洞察のための思考法 ～スキャニング・シナリオプランニングを中心に～」
講師：鷲田 祐一（一橋大学商学研究科・教授）
日時：2016 年8 月9 日（火） 14 時00 分～15 時30 分 （受付開始13 時30 分）
場所：文部科学省 科学技術・学術政策研究所会議室（16B）
(東京都千代田区霞ヶ関3-2-2 中央合同庁舎第7 号館東館 16 階)
講演会趣旨
経済活動のグローバル化や科学技術の進展が加速する中、将来の社会変化の方向性について不確実性が高まってきている。未来の不確実性を考慮しながら、その姿を洞察するための手法として、スキャニングやシナリオプランニングが知られており、これまで世界各国で多くの事例で用いられてきた。
不確実性が増す近年の社会環境の中、これら未来洞察方法論の政策研究上の重要性は増してきている。そこで、本講演会では冒頭で科学技術・学術政策研究所が実施した「第10 回科学技術予測調査」の概要について紹介の後、本年5 月に「未来洞察のための思考法」（勁草書房, 2016）を上梓された一橋大学・鷲田教授から、未来洞察のための方法論や、その幾つかの具体的事例について紹介していただきます。
講師略歴
1991年一橋大学商学部を卒業。（株）博報堂に入社し、生活研究所、イノベーション・ラボで消費者研究、技術普及研究に従事。2003年にマサチューセッツ工科大学に研究留学。2008年東京大学大学院総合文化研究科博士後期課程を修了（学術博士）。2011年一橋大学大学院商学研究科准教授。2015年より現職
講演会の参加申込み：
科学技術・学術政策研究所 科学技術予測センター
Tel：03-3581-0605
E-mail：seminar-stfc-b@nistep.go.jp
申込み締切り： 8 月 8 日（月） 12:00
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