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- DOI: https://doi.org/10.15108/stih.c202401
- 公開日: 2024.03.21
- 著者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
- 雑誌情報: STI Horizon, Vol.10, No.1
- 発行者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
目次:2024 春号 (Vol.10 No.1)
はじめに
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STI Horizon 2024春号発行に当たって
- STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一
- (科学技術・学術政策研究所 上席フェロー)
特別インタビュー
- 株式会社みずほフィナンシャルグループ 特別顧問 佐藤 康博 氏インタビュー
-科学技術の社会実装を実現する政策と人材育成、総合知:
日本が国際的な競争を勝ち抜くために-
株式会社みずほフィナンシャルグループの特別顧問及び総合科学技術・イノベーション会議の議員である佐藤康博氏に、産業界の視点で見た科学技術への投資の在り方、経済安全保障の枠組で考えた科学技術、科学技術の社会実装等に関する御意見を伺った。
ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流
- 国立大学法人東海国立大学機構 名古屋大学大学院人文学研究科 人文学専攻 歴史文化(考古学)
准教授 中川 朋美 氏インタビュー
-考古学がつなぐ過去・現在・未来- - 芝浦工業大学 工学部 機械機能工学科 准教授 吉田 慎哉 氏インタビュー
-飲み込み型デバイスの研究開発
飲むだけで身体の調子や体内環境を測定できる未来を目指して-
中川朋美氏は、縄文時代から弥生時代の埋葬や古人骨から得られる情報を用いた集団暴力の定量的研究に加えて、考古学資料の3次元計測を進めている。インタビューでは、考古学資料計測の進化や考古学の社会的意義などについてお話しいただいた。
吉田慎哉氏は、機能性材料の形成や微細加工、微小電気機械システム(MEMS)等の技術に基づき、ヘルスケアへ応用する微小デバイス開発を行ってきた。本インタビューでは、研究内容や今後の展望のほか、研究者としてのキャリア形成についても話を伺った。
ほらいずん
- OECD/CSTPの活動に関する座談会
-持続可能な未来に向けた科学技術・イノベーション政策の変革を目指すOECD/CSTPを
内部と外部から論じる-- 企画課 客員研究官/国立大学法人徳島大学副学長/OECD/CSTPビューロー 菱山 豊
経済協力開発機構(OECD)の科学技術政策委員会(CSTP)では、地球規模課題に対し、科学技術・イノベーション政策の変革の検討が行われ、本年4月には閣僚会合を開催予定。OECDへの派遣職員らとともに、OECDの内部及び外部から論じる。
- 地域ワークショップin島根 開催報告
-2050年カーボンニュートラルを目指す島根版サーキュラーエコノミー-- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター 専門職 横尾 淑子、特別研究員 蒲生 秀典
島根大学との共催によりワークショップを開催し、2050年の地域のありたい姿とカーボンニュートラルとの両立に向けた議論を行った。議論を通じて、カーボンニュートラルの性格に合わせた幅広の議論や自地域の特性を踏まえた議論の必要性が示唆された。
- 海外技術情報
「コンピュータビジョンとパターン認識に関する国際会議2023 CVPR2023」参加報告
-コンピュータビジョンと人工知能分野のトップカンファレンス-- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター 研究員 鎌田 久美
コンピュータビジョン分野のトップカンファレンス「コンピュータビジョンとパターン認識に関する国際会議2023(CVPR2023)」に参加した。マルチビューの3次元構成画像に関する研究、機械学習を用いた画像・動画の生成に関する研究など、当該分野の最先端の研究が発表された。
レポート
- 「研究面からみた大学の強み・特色」を可視化する指標の探索的分析
-NISTEP定点調査を用いた計量テキスト解析-- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター 客員研究官 千葉 宏毅
NISTEP定点調査を用いた計量テキスト解析から「研究面からみた大学の強み・特色」を可視化する指標の探索的分析を行った。従来から利用されている論文のような量的指標に加えて、数量的に示しにくい項目についても必要と認識されていることが明らかになった。
- 日本の研究者によるデータ公開と研究データ管理(RDM)に関する実態調査2022
-RDM支援体制の構築と人材育成に向けて-- データ解析政策研究室 客員研究官 池内 有為、室長 林 和弘
2022年の調査の結果、公開データの入手経験は71.0%が、データの公開経験は50.1%が、DMPの作成経験は28.6%が有していた。データの再利用推進のためには適切な研究データ管理(RDM)が必要であるが、資源の不足感は強く、48.2%がRDMの依頼意思を有していた。