お知らせ

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、論文データベース(Web of Science、自然科学系)と科学研究費助成事業(科研費)の成果データベース(KAKEN)を論文単位で連結し、科研費を得て研究を行った研究者に主体を置いて、研究活動についての状況を分析しました。
本報告書では、日本の論文産出における科研費の関与状況の最新動向を示すと共に、KAKENを用いて研究課題における研究組織(研究チーム)の構成・構造や研究者と分科の関係について分析を行った結果を示しています。また、研究課題や分科と論文の関係についても分析を行っています。

詳細につきましては以下のリンクよりご覧ください。

要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:科学研究費助成事業データベース(KAKEN)からみる研究活動の状況―研究者からみる論文産出と職階構造―[調査資料-264]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、STI Horizon誌2017秋号(Vol.3 No.3)の一部をweb先行公開(8月分)しました。今回は以下の記事を掲載しています。

ほらいずん
・持続可能な「高齢社会×低炭素社会」の実現に向けた取組(その4(最終回)総合検討)

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
STIHorizonLogoTop

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では2016年11月に「博士人材追跡調査」を実施いたしました。
調査結果を取りまとめ、「博士人材追跡調査」第2次報告書(速報版)を作成いたしました。本結果(速報版)は暫定版であり、正式な報告書は2017年末に公表する予定です。本調査に御協力いただきました皆様に感謝申し上げます。

詳細については,以下のリンクより御覧ください。

お問合せ先

文部科学省 科学技術・学術政策研究所
第1調査研究グループ 小林、松澤
TEL:03-3581-2395
Mail: yoshietk@nistep.go.jp

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、一般統計調査「民間企業の研究活動に関する調査」の2017年度調査を実施します。
調査結果は2018年夏頃の公表を予定しております。御回答いただきました企業には、調査結果の報告書をお送りさせていただきます。

御多忙の折、誠に恐縮とは存じますが、本調査の趣旨を御理解いただき、回答に御協力いただきますよう、お願い申し上げます。

オンライン回答システム

オンライン回答システムはこちらです。
・今回の調査に関して、発送・データ入力、オンライン回答システム等の一連の業務は、株式会社日本統計センターに委託しております。
・委託に当たり、株式会社日本統計センターと当研究所との間で秘密保持契約を結んでおります。

お問合せ先

返送に関するお問合せ先、オンライン回答システムの操作方法、調査票の再送付の御依頼先
株式会社 日本統計センター
電話:03-3861-5391
FAX :03-3866-4944
E-mail:surveyjimu[at]ntc-ltd.com
(メールアドレス中の[at]には”@”を入れてください。)

調査の趣旨、調査票の記入方法についてのお問合せ先
文部科学省 科学技術・学術政策研究所 第2研究グループ
担当:氏田
電話:03-5775-2651(直通)
FAX :03-3408-0751
E-mail:minken[at]nistep.go.jp
(メールアドレス中の[at]には”@”を入れてください。)

過去の調査結果

民間企業の研究活動に関する調査2016

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2017」を取りまとめました。論文部分については、日本及び主要国の科学研究のベンチマーキングを多角的な視点で行った「科学研究のベンチマーキング2017」において、より詳細な分析を実施しています。

科学技術指標2017

「科学技術指標2017」から最新の日本の状況を見ると、日本の研究開発費、研究者数は共に主要国中第3位の規模ですが、人口100万人当たりの博士号取得者は主要国で第6位です。論文や特許に注目すると、日本の論文数(分数カウント)は世界第4位、注目度の高い論文では第9位であり、10年前と比較すると順位は低下傾向です。他方で、パテントファミリー数では継続して世界第1位です。日本のハイテクノロジー産業貿易収支比は継続して低下し、2011年以降は入超となり、主要国中第6位です。一方、ミディアムハイテクノロジー産業貿易収支比は継続して出超であり、主要国中第1位を保っています。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

要旨
概要
報告書全文
統計集2017年8月9日~10月10日までは、2016年版の統計集になっていました。ここに訂正しお詫び申し上げます。
報道発表資料

■科学技術指標専用ページはこちら

科学研究のベンチマーキング2017

「科学研究のベンチマーキング」から明らかになった日本の状況を見ると、過去10年間で日本の論文数の伸び悩みが見られるとともに、注目度の高い論文(Top10%・Top1%補正論文数)で世界ランクが低下傾向にあります。日本国内の論文産出構造を見ると、日本の論文数シェアの5割を占める国立大学の論文数が2000年代半ばから伸び悩んでいます。また、企業の論文数は1990年代から継続して減少しています。分野別の状況を詳細に分析すると、臨床医学の論文数が増加する一方で物理学、化学、材料科学の論文数が減少しています。また、分野内においても研究内容に変化が起きていることが明らかになりました。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

要旨
概要
報告書全文
・参考資料1:主要国論文数、TOP10%(1%)補正論文数に関する基礎データ
・参考資料2:論文数上位100ヶ国・地域に関する基礎データ
・参考資料3:主要国の19分野毎の世界ランク
・参考資料4:特定ジャーナル分析に関する基礎データ
報道発表資料

■科学研究のベンチマーキング専用ページはこちら

文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課及び科学技術・学術政策研究所(所長:加藤 重治)は、若手研究者を取り巻く課題を分析し、今後の研究人材の育成や支援に関する今後の施策の検討に資することを目的として、我が国の大学・公的研究機関を対象に2015年度におけるポストドクター等の雇用及び進路に関する調査を実施しました。
今回の調査では、日本国内の大学・公的研究機関 1,168機関において研究に従事しているポストドクター等の総数、性別、年齢構成、国籍、分野、雇用財源、進路状況等について明らかにしました。

(注)本公表は「速報」ですので、本調査(最終版)が発表された後は参考として御利用ください。
本調査の実施に際し、多大な御協力を頂いた関係者の方々に心から感謝申し上げます。

内容につきましては、以下のリンクより御覧ください。
ポストドクター等の雇用・進路に関する調査-2015年度実績-速報版

科学技術・学術政策研究所では、第3回RA協議会(徳島大会)において、以下の講演等を予定しておりますので御案内申し上げます。

印刷用リーフレット


※参加登録終了しました※

科学技術・学術政策研究所では、標記の講演会を下記のとおり開催いたしますので御案内申し上げます。皆様、奮って御参加くださいますようお願い申し上げます。なお、参加を希望される方は、御所属・御名前を8月1日(火曜)16時までに参加申込みメールにて事前にお知らせください。会場の都合により出席者を調整させていただく場合もあります。

                   記
○演題:精神・神経疾患の診断・治療法開発に向けた取り組みと現状の課題~うつ病を例として~

○講師:山脇成人(広島大学特任教授、日本学術会議臨床医学委員会・脳とこころ分科会委員長)

○日時: 2017 年8 月3 日(木) 15 時 00 分~16 時 30 分 (受付開始 14 時 30 分)

○場所: 文部科学省 科学技術・学術政策研究所会議室(16B)
    (東京都千代田区霞ヶ関3-2-2 中央合同庁舎第 7 号館東館 16 階 [地図]

○講演会趣旨:
 認知症、うつ病などの精神・神経疾患は、健康・生活被害指標でみると、がん、循環器疾患より上位に位置づけられ、介護負担、自殺、休職などによる社会保障費の増加、生産労働人口減少などによる社会経済的損失は甚大であり、国家基盤に関わる深刻な課題となっています。これら精神・神経疾患の根本的治療法の開発が強く望まれていますが、欧米の巨大製薬企業(メガファーマ)が向精神薬開発から撤退しています。その要因は、病態解明が不十分で、客観的診断法がなく、治療効果を反映するバイオマーカーが特定されていないため、薬剤開発の成功率が低く、投資した開発費が回収できないことにあります。
 国際神経精神薬理学会(CINP)は、この向精神薬開発の危機を克服するためにPublic Private Partnerships (PPPs) の重要性を提唱していますが、欧米では必ずしも成功していません。日本神経精神薬理学会は、CINPと連動して、日本の製薬企業20社の協力を得てPPPsタスクフォースを結成し、開発の障壁課題とその克服戦略について2年間議論を重ねるとともに、我が国の企業ニーズに関するアンケート調査を行いました。その結果、企業単独では解決困難な共通課題(バイオマーカー開発、患者層別化技術開発、大規模患者データベース構築など)については、研究者間-企業間の壁を越えて競争前フェーズから連携する必要があることで意見が一致しました。本講演会では、日本学術会議臨床医学委員会・脳とこころ分科会から公表された「精神・神経疾患の治療法開発のための産学官連携のあり方に関する提言」を基に、特にうつ病の診断・治療法開発を例にPPPsタスクフォースでの議論の内容を御紹介いただくとともに、日本発の向精神薬開発に向けた方向性について議論いただきます。

○講師経歴:
1979年に広島大学医学部を卒業後、米国ワシントン大学医学部留学、1990年に広島大学医学部 教授就任、同大学病院 副病院長、副理事を経て、2012年に国立精神神経研究医療センター理事。2017年より広島大学大学院特任教授。この間、国際老年精神神経薬理学会(ICGP)理事長、アジア神経精神薬理学会(AsCNP)理事長、国際神経精神薬理学会(CINP)理事長、日本学術会議第二部会員(臨床医学)脳とこころ分科会委員長を歴任。
専門は臨床精神医学、うつ病の精神薬理学・脳機能画像解析学、がん患者のこころの医学(サイコオンコロジー)。
2016年よりAMED・脳科学研究戦略推進プログラムうつ病研究拠点チーム長。2013年より文部科学省・革新的イノベーション創出プログラム感性イノベーション拠点(マツダと連携)研究リーダーを務め、うつ病の脳科学研究だけでなく、感性の可視化によるモノづくりへのイノベーションにも取り組まれています。

○講演内容についてのお問合せ
科学技術・学術政策研究所 科学技術予測センター(重茂) Tel:03-3581-0605

○御参加申込みは以下のメールアドレスにお送りください。
 講演会の前日に受講票をメールにてお送りします。当日は受講票を印刷の上、合同庁舎7号館受付(2F)で御提示ください。
Email: seminar-stfc-b@nistep.go.jp

申込み締切り: 2017年8月1日(火) 16:00

※参加登録終了しました※

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、2005年より毎年、科学技術の振興・普及への顕著な貢献をされた方々を「ナイスステップな研究者」として選定しています。「ナイスステップな研究者2016」には、今後の活躍が期待される若手研究者を中心に、新しい研究領域を先導する研究者、人文・社会科学から科学技術イノベーションの発展に貢献する研究者、国際的な活動を展開する研究者、画期的な研究手法・ツールの開発者、ベンチャー創始者など、多岐にわたる分野の研究者が揃っています。
本講演では、昨年12月にナイスステップな研究者2016」として選定された方々に、優れた研究活動や、特色のある取組などについて、御紹介いただきます。今年は、7月21日(金)、7月28日(金)、8月4日(金)の3回に分けて開催します。

●第1回:7月21日(金)午前@NISTEP会議室
09:30-09:35 開会挨拶 所長
09:35-10:15 岩下 友美 NASA Jet Propulsion Laboratory Research Technologist III/(兼)九州大学大学院 システム情報科学研究院 客員准教授
人影に着目した個人認証手法の提案と開発
10:15-10:55 末次 健司 神戸大学 理学研究科 特命講師
キノコを食べる植物の不思議な生活
10:55-11:35 滝沢 研二 早稲田大学 理工学術院 准教授
流体構造連成にかかわる研究領域を世界的に先導
11:35-12:15 山内 悠輔 University of Wollongong 教授/(兼)国立研究開発法人物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点 グループリーダー
無数の穴があいた無機ナノ材料の画期的合成手法の提案
12:15-12:20 閉会挨拶 総務研究官
●第2回:7月28日(金)午後@NISTEP会議室
14:00-14:05 開会挨拶 所長
14:05-14:50 伊神 満 イェール大学経済学部准教授・MIT経済学部客員准教授
創造的破壊と「イノベーターのジレンマ」の経済学的解明
14:50-15:35 武部 貴則 横浜市立大学 准教授/(兼)シンシナティ小児病院 准教授(兼)国立研究開発法人科学技術振興機構 さきがけ研究者
iPS 細胞から「臓器の芽」を作製する培養手法の開発
15:35-15:50 (休憩)
15:50-16:35 平岡 裕章 東北大学材料科学高等研究所(AIMR)数学連携グループ教授・主任研究者
数学理論から開発された位相的データ解析の材料科学への応用研究~複雑な物質構造を数学理論で解き明かす~
16:35-17:20 源 利文 神戸大学大学院 人間発達環境学研究科 特命助教
水を汲むだけの生物調査:環境DNAを用いて水中生物の種類や量を把握する技術の開発
17:20-17:25 閉会挨拶 総務研究官
●第3回:8月4日(金)午後@NISTEP会議室
14:00-14:05 開会挨拶 所長
14:05-14:50 玉城 絵美 早稲田大学 創造理工学研究科 准教授/国立研究開発法人科学技術振興機構 さきがけ研究者/H2L 株式会社 創業者
コンピューターの信号で人の手を動かす装置「ポゼストハンド」の開発と、在学中起業
14:50-15:35 中川 桂一 東京大学大学院工学系研究科 医療福祉工学開発評価研究センター/(兼)バイオエンジニアリング専攻(兼)精密工学科 助教
1 兆分の1 秒の世界を捉える世界最高速カメラ「Sequentially Timed All-optical Mapping Photography (STAMP)」を開発
15:35-16:20 広津 崇亮 九州大学大学院 理学研究院生物科学部門 助教/ 株式会社HIROTSU バイオサイエンス 代表取締役
線虫の行動特性を利用した、高精度で簡便ながんの早期発見手法の開発及びベンチャー企業の設立による実用化の取組
16:20-16:25 閉会挨拶 総務研究官
開催概要

第1回 2017年7月21日(金)9時30分~12時20分(開場9時00分)

※第1回の申し込みは終了しました

第2回  2017年7月28日(金)14時00分~17時25分(開場13時30分)

※第2回の申し込みは終了しました

第3回  2017年8月4日(金)14時00分~16時25分(開場13時30分)

※第3回の申し込みは終了しました

講演内容についてのお問合せ先

文部科学省 科学技術・学術政策研究所 企画課(葛谷・佐藤)
Tel:03-3581-2466 E-mail:seminar-pld-inquiry[at]nistep.go.jp([at] を”@”に変更してください)

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、我が国の中長期的な未来を考えるに当たっての大きな課題である高齢化への対応と低炭素社会の共存、並びに地域の活性化をキーワードとして、2035年の理想とする暮らしの姿及びその実現に向けた戦略を検討する予測調査を実施しました。

調査は、全国の中から4地域(山形県上山市、岐阜県八百津町、福岡県北九州市、沖縄県久米島町)を対象として、多様なステークホルダーの参加による将来社会像の検討を行い、次いで3学会(日本学術振興会水の先進理工学183委員会、応用物理学会、日本機械学会)の協力を得て将来社会の実現に寄与する科学技術・システムの検討を行いました。最後に、これらの結果を基に関係者による総合検討を行いました。

その結果、未来型地域コミュニティ-地域コミュニティに支えられた社会、快適生活-質の高い生活を享受する社会、グローカル新産業-特徴を生かして地域が活性化した社会、といったことが共通する将来社会像として抽出されました。具体的な方向性としては、居住域のコンパクト化、モビリティマネジメント、エネルギーや食料等の地産地消などが挙げられました。また必要な科学技術として、次世代モビリティシステム、高度バーチャル技術、伝統・ノウハウの伝承などが挙げられました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文
ライブラリ:「「地域の特徴を生かした未来社会の姿~2035年の「高齢社会×低炭素社会」~」[調査資料-259]

科学技術・学術政策研究所では、「博士人材追跡調査(2012年コホート)」(Japan Doctoral Human Resource Profiling, JD-Pro2012)を用い、博士の入職経路の特徴を分析しました。博士の入職経路で最も多いのは「指導教員、先輩からの紹介」で、全体の約4割を占めます。「キャリアセンター等の活用」は3.9%と少なく、また「就職サイトや新聞メディア等」については、29歳以下や課程学生など若い世代で選択されている確率が高いことが分かりました。
次に、どの入職経路でマッチング効率が高いのかを明らかにするために、賃金率、及び仕事に関する意識(仕事満足度、処遇満足度、学位と仕事の関連度)をマッチング指標とした分析を行いました。「指導教員、先輩からの紹介」による入職では、すべての指標においてマッチング効率が高いが、「キャリアセンター等」では低いことが明らかになりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:「博士の入職経路の特徴と賃金・仕事満足度で見たマッチング効率の検証 ―」[DISCUSSION PAPER No.148]

科学技術・学術政策研究所では、日本の大学院博士課程を修了した約5,000人のコホート調査である「博士人材追跡調査(2012年コホート)」(Japan Doctoral Human Resource Profiling, JD-Pro2012)の個票データを用い、これまで評価が困難であった博士課程における研究指導について、アーリーキャリアへのインパクトを総合的に評価することを試みた。結果は、1)博士課程修了者のキャリア選択について、指導教員の指導頻度が高いことが、学位取得率、研究と仕事の関連度を高める、2)所属大学のその他の教員の指導頻度が、論文や賃金のパフォーマンスを高める、3)所属大学以外の教員の指導が学位取得率やアカデミック・キャリアの選択率を高める、4)教員でない者(先輩・ポスドク等)の指導頻度がアカデミック以外のキャリア選択率を高める、等が明らかになった。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:「博士課程での研究指導状況とインパクト ―「博士人材追跡調査」による総合的な分析―」[DISCUSSION PAPER No.150]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)から公表した「ジャーナルに注目した主要国の論文発表の特徴―オープンアクセス、出版国、使用言語の分析―」(調査資料-254)を踏まえ、分析対象を77カ国に拡張した分析結果が、国際学術雑誌「Scientometrics」誌に掲載されました。
本研究ではオープンアクセスジャーナルかどうかに注目し、ジャーナルの出版国や論文の使用言語と、論文の被引用の関係について分析しています。

論文と調査資料の詳細については、こちらをご覧ください。
Fukuzawa, N. (2017). Characteristics of papers published in journals: an analysis of open access journals, country of publication, and languages used. Scientometrics, 112(2), 1007-1023.(springerへのリンク)

科学技術・学術政策研究所 「ジャーナルに注目した主要国の論文発表の特徴―オープンアクセス、出版国、使用言語の分析―」調査資料-254 (2016年10月)