お知らせ

※参加登録終了しました※

科学技術・学術政策研究所では、標記の講演会を下記のとおり開催いたしますので御案内申し上げます。皆様、奮って御参加くださいますようお願い申し上げます。なお、参加を希望される方は、御所属・御名前を8月1日(火曜)16時までに参加申込みメールにて事前にお知らせください。会場の都合により出席者を調整させていただく場合もあります。

                   記
○演題:精神・神経疾患の診断・治療法開発に向けた取り組みと現状の課題~うつ病を例として~

○講師:山脇成人(広島大学特任教授、日本学術会議臨床医学委員会・脳とこころ分科会委員長)

○日時: 2017 年8 月3 日(木) 15 時 00 分~16 時 30 分 (受付開始 14 時 30 分)

○場所: 文部科学省 科学技術・学術政策研究所会議室(16B)
    (東京都千代田区霞ヶ関3-2-2 中央合同庁舎第 7 号館東館 16 階 [地図]

○講演会趣旨:
 認知症、うつ病などの精神・神経疾患は、健康・生活被害指標でみると、がん、循環器疾患より上位に位置づけられ、介護負担、自殺、休職などによる社会保障費の増加、生産労働人口減少などによる社会経済的損失は甚大であり、国家基盤に関わる深刻な課題となっています。これら精神・神経疾患の根本的治療法の開発が強く望まれていますが、欧米の巨大製薬企業(メガファーマ)が向精神薬開発から撤退しています。その要因は、病態解明が不十分で、客観的診断法がなく、治療効果を反映するバイオマーカーが特定されていないため、薬剤開発の成功率が低く、投資した開発費が回収できないことにあります。
 国際神経精神薬理学会(CINP)は、この向精神薬開発の危機を克服するためにPublic Private Partnerships (PPPs) の重要性を提唱していますが、欧米では必ずしも成功していません。日本神経精神薬理学会は、CINPと連動して、日本の製薬企業20社の協力を得てPPPsタスクフォースを結成し、開発の障壁課題とその克服戦略について2年間議論を重ねるとともに、我が国の企業ニーズに関するアンケート調査を行いました。その結果、企業単独では解決困難な共通課題(バイオマーカー開発、患者層別化技術開発、大規模患者データベース構築など)については、研究者間-企業間の壁を越えて競争前フェーズから連携する必要があることで意見が一致しました。本講演会では、日本学術会議臨床医学委員会・脳とこころ分科会から公表された「精神・神経疾患の治療法開発のための産学官連携のあり方に関する提言」を基に、特にうつ病の診断・治療法開発を例にPPPsタスクフォースでの議論の内容を御紹介いただくとともに、日本発の向精神薬開発に向けた方向性について議論いただきます。

○講師経歴:
1979年に広島大学医学部を卒業後、米国ワシントン大学医学部留学、1990年に広島大学医学部 教授就任、同大学病院 副病院長、副理事を経て、2012年に国立精神神経研究医療センター理事。2017年より広島大学大学院特任教授。この間、国際老年精神神経薬理学会(ICGP)理事長、アジア神経精神薬理学会(AsCNP)理事長、国際神経精神薬理学会(CINP)理事長、日本学術会議第二部会員(臨床医学)脳とこころ分科会委員長を歴任。
専門は臨床精神医学、うつ病の精神薬理学・脳機能画像解析学、がん患者のこころの医学(サイコオンコロジー)。
2016年よりAMED・脳科学研究戦略推進プログラムうつ病研究拠点チーム長。2013年より文部科学省・革新的イノベーション創出プログラム感性イノベーション拠点(マツダと連携)研究リーダーを務め、うつ病の脳科学研究だけでなく、感性の可視化によるモノづくりへのイノベーションにも取り組まれています。

○講演内容についてのお問合せ
科学技術・学術政策研究所 科学技術予測センター(重茂) Tel:03-3581-0605

○御参加申込みは以下のメールアドレスにお送りください。
 講演会の前日に受講票をメールにてお送りします。当日は受講票を印刷の上、合同庁舎7号館受付(2F)で御提示ください。
Email: seminar-stfc-b@nistep.go.jp

申込み締切り: 2017年8月1日(火) 16:00

※参加登録終了しました※

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、2005年より毎年、科学技術の振興・普及への顕著な貢献をされた方々を「ナイスステップな研究者」として選定しています。「ナイスステップな研究者2016」には、今後の活躍が期待される若手研究者を中心に、新しい研究領域を先導する研究者、人文・社会科学から科学技術イノベーションの発展に貢献する研究者、国際的な活動を展開する研究者、画期的な研究手法・ツールの開発者、ベンチャー創始者など、多岐にわたる分野の研究者が揃っています。
本講演では、昨年12月にナイスステップな研究者2016」として選定された方々に、優れた研究活動や、特色のある取組などについて、御紹介いただきます。今年は、7月21日(金)、7月28日(金)、8月4日(金)の3回に分けて開催します。

●第1回:7月21日(金)午前@NISTEP会議室
09:30-09:35 開会挨拶 所長
09:35-10:15 岩下 友美 NASA Jet Propulsion Laboratory Research Technologist III/(兼)九州大学大学院 システム情報科学研究院 客員准教授
人影に着目した個人認証手法の提案と開発
10:15-10:55 末次 健司 神戸大学 理学研究科 特命講師
キノコを食べる植物の不思議な生活
10:55-11:35 滝沢 研二 早稲田大学 理工学術院 准教授
流体構造連成にかかわる研究領域を世界的に先導
11:35-12:15 山内 悠輔 University of Wollongong 教授/(兼)国立研究開発法人物質・材料研究機構 国際ナノアーキテクトニクス研究拠点 グループリーダー
無数の穴があいた無機ナノ材料の画期的合成手法の提案
12:15-12:20 閉会挨拶 総務研究官
●第2回:7月28日(金)午後@NISTEP会議室
14:00-14:05 開会挨拶 所長
14:05-14:50 伊神 満 イェール大学経済学部准教授・MIT経済学部客員准教授
創造的破壊と「イノベーターのジレンマ」の経済学的解明
14:50-15:35 武部 貴則 横浜市立大学 准教授/(兼)シンシナティ小児病院 准教授(兼)国立研究開発法人科学技術振興機構 さきがけ研究者
iPS 細胞から「臓器の芽」を作製する培養手法の開発
15:35-15:50 (休憩)
15:50-16:35 平岡 裕章 東北大学材料科学高等研究所(AIMR)数学連携グループ教授・主任研究者
数学理論から開発された位相的データ解析の材料科学への応用研究~複雑な物質構造を数学理論で解き明かす~
16:35-17:20 源 利文 神戸大学大学院 人間発達環境学研究科 特命助教
水を汲むだけの生物調査:環境DNAを用いて水中生物の種類や量を把握する技術の開発
17:20-17:25 閉会挨拶 総務研究官
●第3回:8月4日(金)午後@NISTEP会議室
14:00-14:05 開会挨拶 所長
14:05-14:50 玉城 絵美 早稲田大学 創造理工学研究科 准教授/国立研究開発法人科学技術振興機構 さきがけ研究者/H2L 株式会社 創業者
コンピューターの信号で人の手を動かす装置「ポゼストハンド」の開発と、在学中起業
14:50-15:35 中川 桂一 東京大学大学院工学系研究科 医療福祉工学開発評価研究センター/(兼)バイオエンジニアリング専攻(兼)精密工学科 助教
1 兆分の1 秒の世界を捉える世界最高速カメラ「Sequentially Timed All-optical Mapping Photography (STAMP)」を開発
15:35-16:20 広津 崇亮 九州大学大学院 理学研究院生物科学部門 助教/ 株式会社HIROTSU バイオサイエンス 代表取締役
線虫の行動特性を利用した、高精度で簡便ながんの早期発見手法の開発及びベンチャー企業の設立による実用化の取組
16:20-16:25 閉会挨拶 総務研究官
開催概要

第1回 2017年7月21日(金)9時30分~12時20分(開場9時00分)

※第1回の申し込みは終了しました

第2回  2017年7月28日(金)14時00分~17時25分(開場13時30分)

※第2回の申し込みは終了しました

第3回  2017年8月4日(金)14時00分~16時25分(開場13時30分)

※第3回の申し込みは終了しました

講演内容についてのお問合せ先

文部科学省 科学技術・学術政策研究所 企画課(葛谷・佐藤)
Tel:03-3581-2466 E-mail:seminar-pld-inquiry[at]nistep.go.jp([at] を”@”に変更してください)

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、我が国の中長期的な未来を考えるに当たっての大きな課題である高齢化への対応と低炭素社会の共存、並びに地域の活性化をキーワードとして、2035年の理想とする暮らしの姿及びその実現に向けた戦略を検討する予測調査を実施しました。

調査は、全国の中から4地域(山形県上山市、岐阜県八百津町、福岡県北九州市、沖縄県久米島町)を対象として、多様なステークホルダーの参加による将来社会像の検討を行い、次いで3学会(日本学術振興会水の先進理工学183委員会、応用物理学会、日本機械学会)の協力を得て将来社会の実現に寄与する科学技術・システムの検討を行いました。最後に、これらの結果を基に関係者による総合検討を行いました。

その結果、未来型地域コミュニティ-地域コミュニティに支えられた社会、快適生活-質の高い生活を享受する社会、グローカル新産業-特徴を生かして地域が活性化した社会、といったことが共通する将来社会像として抽出されました。具体的な方向性としては、居住域のコンパクト化、モビリティマネジメント、エネルギーや食料等の地産地消などが挙げられました。また必要な科学技術として、次世代モビリティシステム、高度バーチャル技術、伝統・ノウハウの伝承などが挙げられました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文
ライブラリ:「「地域の特徴を生かした未来社会の姿~2035年の「高齢社会×低炭素社会」~」[調査資料-259]

科学技術・学術政策研究所では、「博士人材追跡調査(2012年コホート)」(Japan Doctoral Human Resource Profiling, JD-Pro2012)を用い、博士の入職経路の特徴を分析しました。博士の入職経路で最も多いのは「指導教員、先輩からの紹介」で、全体の約4割を占めます。「キャリアセンター等の活用」は3.9%と少なく、また「就職サイトや新聞メディア等」については、29歳以下や課程学生など若い世代で選択されている確率が高いことが分かりました。
次に、どの入職経路でマッチング効率が高いのかを明らかにするために、賃金率、及び仕事に関する意識(仕事満足度、処遇満足度、学位と仕事の関連度)をマッチング指標とした分析を行いました。「指導教員、先輩からの紹介」による入職では、すべての指標においてマッチング効率が高いが、「キャリアセンター等」では低いことが明らかになりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:「博士の入職経路の特徴と賃金・仕事満足度で見たマッチング効率の検証 ―」[DISCUSSION PAPER No.148]

科学技術・学術政策研究所では、日本の大学院博士課程を修了した約5,000人のコホート調査である「博士人材追跡調査(2012年コホート)」(Japan Doctoral Human Resource Profiling, JD-Pro2012)の個票データを用い、これまで評価が困難であった博士課程における研究指導について、アーリーキャリアへのインパクトを総合的に評価することを試みた。結果は、1)博士課程修了者のキャリア選択について、指導教員の指導頻度が高いことが、学位取得率、研究と仕事の関連度を高める、2)所属大学のその他の教員の指導頻度が、論文や賃金のパフォーマンスを高める、3)所属大学以外の教員の指導が学位取得率やアカデミック・キャリアの選択率を高める、4)教員でない者(先輩・ポスドク等)の指導頻度がアカデミック以外のキャリア選択率を高める、等が明らかになった。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:「博士課程での研究指導状況とインパクト ―「博士人材追跡調査」による総合的な分析―」[DISCUSSION PAPER No.150]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)から公表した「ジャーナルに注目した主要国の論文発表の特徴―オープンアクセス、出版国、使用言語の分析―」(調査資料-254)を踏まえ、分析対象を77カ国に拡張した分析結果が、国際学術雑誌「Scientometrics」誌に掲載されました。
本研究ではオープンアクセスジャーナルかどうかに注目し、ジャーナルの出版国や論文の使用言語と、論文の被引用の関係について分析しています。

論文と調査資料の詳細については、こちらをご覧ください。
Fukuzawa, N. (2017). Characteristics of papers published in journals: an analysis of open access journals, country of publication, and languages used. Scientometrics, 112(2), 1007-1023.(springerへのリンク)

科学技術・学術政策研究所 「ジャーナルに注目した主要国の論文発表の特徴―オープンアクセス、出版国、使用言語の分析―」調査資料-254 (2016年10月)

科学技術・学術政策研究所では、新経済(New Economy)を志向する新経済連盟の協力を得て、将来社会に向けた人材をテーマに会員企業の経営層へのインタビューと就業者全般へのアンケートを実施しました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:「変革期の人材育成への示唆~新経済連盟との共同調査結果に基づく考察~」[DISCUSSION PAPER No.151]

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 科学技術・学術政策研究所では、将来社会の課題発見・予測に関する講演会(フォーサイト・セミナー)を下記のとおり開催いたしますので、御案内申し上げます。聴講を希望される方は、御所属・御名前を7月25日(火)18時までに参加申し込みメールにて事前にお知らせください。(会場の都合により出席者を調整させていただく場合があります。)

                    記
○演題: 「Future Agenda -Six Challenges for the Next Decade -」
    「将来課題 ―今後10年の6つのチャレンジ―」

○講師: Tim Jones博士 (Future Agenda, Founder and Programme Director)

○日時: 2017 年7 月27 日(木) 13 時 30 分~15 時 30 分 (受付開始 13 時 00 分)

○場所: 文部科学省 科学技術・学術政策研究所会議室(16B)
    (東京都千代田区霞が関3-2-2 中央合同庁舎第7号館東館16階)
    http://www.nistep.go.jp/about/maps (地図)

○使用言語:英語(日本語通訳はありません)

○講演会趣旨:
 現在のグローバル化した社会では、人々の生活の場、居住環境、国際関係とともに、人々の行動様式や倫理・価値規範も含めて大きく変わりつつあります。こうした変化によって、社会経済も、シェアリングエコノミーの進展などにより、企業組織やビジネスの在り方の根本も変容を迫られるものと予測されています。こうしたマクロの社会変化を体系的に予測するには、異なる文化、産業セクター、国の多様なステークホルダーがオープンな形で将来社会の課題の予測を行う必要があります。当講演会では、オープンなマルチステークホルダーでの予測を行うプラットフォームのFuture Agendaを創設・運営し、公的機関、企業、大学等での予測のファシリテーションの経験が豊かな講演者から、社会的な変化の兆しを捉えるための方法論の実務についてお伺いします。

○講師の御略歴:
 Tim Jones博士は、英国ケンブリッジ大学で工学修士号、Royal College of ArtとImperial College Londonで産業デザイン工学に関する修士号を取得後、Salford大学で博士号取得。ジェミニコンサルティングなどイノベーション関係のコンサルタントとして活躍した後に、2000年に新事業創出・機会発見のための民間企業向けのサービスを行うInnovaroを創業し、Shell Technology Futures programmes などの予測プロジェクトに従事。2008年に同社のサービス・ブランドを戦略コンサルティング会社Strategosに売却後、2009年に、幅広く社会課題の予測をオープンな形で行うプラットフォームとしてFuture Agenda を創設し、代表に就任。世界各地で、産学官の関係者を顧客に数多くのワークショップのファシリテーションを行ってきた。また、イノベーション創造関連の著書10冊程度あり、2016年英国で出版の「Future Agenda -Six Challenges for the Next Decade -」は邦訳が出版予定。

○講演内容についてのお問合せ
 科学技術・学術政策研究所 科学技術予測センター (白川) Tel:03-3581-0605

○参加申込みは、御氏名と御所属を添えて以下のメールアドレスにお送りください。
 Email: seminar-stfc-b@nistep.go.jp
 講演会の前日に受講票を添付したメールをお送りします。当日は受講票を印刷のうえ御持参ください。

○申込み締切り: 2017年 7 月 25 日(火) 18:00

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、第5期科学技術基本計画がスタートしたことを踏まえ、地域イノベーションと地方創生についての実態・意識を調査し、現状と課題を明らかにすることを目的とした質問票調査を、都道府県、政令指定都市、地方銀行、公設試験研究機関を対象として実施しました。その結果、地域イノベーションに対する取組の成果の認識において成果が出ていると認識している機関が5割を超えていること、地域内での関係者との連携状況については、6割を超える機関が連携できていると認識していること、コーディネーションを担う人材については6 割を超える機関で人材不足との認識があること、なかでも、将来の地域産業のビジョンを語り、関係者を巻き込んでいくことのできる人材が不足しているとの認識があることなどが明らかとなりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:「地域イノベーションシステムに関する意識調査報告」[調査資料-260]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、STI Horizon誌2017夏号(Vol.3 No.2)を発行しました。総合研究大学院大学 長谷川 眞理子 学長インタビューやキャタピラー 塚本 恵 執行役員インタビュー等、科学技術・イノベーション政策に資する情報を幅広く掲載しています。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
STIHorizonLogoTop

科学技術・学術政策研究所では、「博士「博士人材追跡調査(2012年コホート)」(Japan Doctoral Human Resource Profiling, JD-Pro2012)の個票データを用い、博士の労働力率と失業率を明らかにした。35歳未満の女性博士の労働力率は95.8%で、一般の大学卒以上(25-34歳)の者に比べ著しく高い。
しかし女性の場合、学位取得率は男性に比べ5%低く、また任期制やパート・アルバイトといった非正規雇用率は高いことから、キャリア構築に困難があることを指摘し、学位取得率と正規職雇用率への家族形成の影響をロジスティック回帰分析等で検証した。結果は、子供のいる女性の場合に学位取得率が下がること、また雇用先が大学等と民間企業の場合に、既婚女性(子供もあり、なし共)で、有意にマイナスの影響があること等が明らかになった。特に民間企業では子供のいる女性で正規職率へのマイナスの影響が強いことから、今後、企業の中での女性研究者の活躍をどう支えるかが、一層、重要な課題となる。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
要旨
概要
報告書全文

ライブラリ:「女性博士のキャリア構築と家族形成」[DISCUSSION PAPER No.147]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、企業のイノベーション活動のアウトプットに関する様々な指標間の相互依存性について、プレスリリースや知的財産権といった文献ベースのデータと「全国イノベーション調査」が収集した企業レベルのミクロデータを接合して、イノベーション活動の多様性を定量的に分析しました。分析の結果、特許出願や商標登録が多い企業や新製品、技術開発、組織変更に関するプレスリリースが多い企業ほど、企業の市場価値や生産性が高いことが分かりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
 

 

ライブラリ:「企業のイノベーション・アウトプットの多面的測定」[DISCUSSION PAPER No.149]

科学技術・学術政策研究所では、20042012年に出版された日本論文の責任著者を対象に、論文を生み出した研究活動に用いた資金と人的体制を問う調査(論文実態調査)を実施しました(回答者数は約1.1万名、回答率53%)。本調査の分析から、責任著者の所属部門や論文数シェアで分類した大学グループによって、論文を生み出した研究活動に用いた資金や人的体制が異なることが示されました。

外部資金を用いた研究活動の割合は、論文数シェアが大きな大学グループにおいて一番高く、論文数シェアが小さな大学グループにおいて小さい傾向にあります。しかし、時系列変化をみると、いずれの大学グループでも、外部資金を用いた研究活動の割合が増加しています。 

人的体制に注目すると、大学等における多くの研究活動にジュニア研究者(学部学生・大学院生(修士)、大学院生(博士)、ポストドクター)が参画しており、ジュニア研究者は大学等の研究活動において重要な役割を果たしています。また、学部学生・大学院生(修士)、大学院生(博士)、ポストドクターの参画割合が大学グループによって異なることや、研究チームの構成と論文の注目度の間には関連性があることが明らかになりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
 

 
ライブラリ:「論文を生み出した研究活動に用いた資金と人的体制(論文実態調査)」[DISCUSSION PAPER No.146]