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文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課及び科学技術・学術政策研究所は、我が国の研究活動を牽引する主要な研究大学として、学術研究懇談会(RU11)を構成する11大学[1]及びび国立大学法人運営費交付金の重点支援③にあたる16大学[2]の何れかに該当する18大学において教育研究活動に従事する常勤の教員を対象に、平成25年度と令和元年度における雇用状況について調査を実施しました。今回の調査では、18大学の無期雇用(任期無し)と有期雇用(任期付き)の状況、教員の年齢構成、任期付き教員の任期の状況、特任教員の給料月額の状況等について明らかにしました。

* 令和2年8月28日に速報版を公表済であり、その一部の数値について確定値に更新しています。

詳細につきましては、以下のリンクよりご覧ください。
ライブラリ:研究大学における教員の雇用状況に関する調査[調査資料-305]

[1]北海道大学、東北大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、九州大学、早稲田大学、慶応義塾大学
[2]北海道大学、東北大学、筑波大学、千葉大学、東京大学、東京農工大学、東京工業大学、一橋大学、金沢大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、九州大学

文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課及び科学技術・学術政策研究所は、若手研究者を取り巻く課題を分析し、今後の研究人材の育成や支援に関する施策の検討に資することを目的として、我が国の大学・公的研究機関を対象に2018年度におけるポストドクター等の雇用及び進路に関する調査を実施しました。今回の調査では、日本国内の大学・公的研究機関 1,176機関において研究に従事しているポストドクター等の総数、性別、年齢構成、国籍、分野、雇用財源、任期の状況、進路状況等について明らかにしました。

* 令和2年9月25日に速報版を公表済であり、その一部の数値について確定値に更新しています。

詳細につきましては、以下のリンクよりご覧ください。
ライブラリ:ポストドクター等の雇用・進路に関する調査(2018年度実績)[調査資料-304]

博士の学位を取得した者又は所定の単位を修得の上博士課程を退学した者(いわゆる「満期退学者」)のうち、任期付で採用されている者で、①大学や大学共同利用機関で研究業務に従事している者であって、教授・准教授・助教・助手等の学校教育法第92条に基づく教育・研究に従事する職にない者、又は、②研究開発法人等の公的研究機関(国立試験研究機関、公設試験研究機関を含む。)において研究業務に従事している者のうち、所属する研究グループのリーダー・主任研究員等の管理的な職にない者をいう。

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、2020年3月(1,500人)、2020年12月(3,000人)を対象としたインターネット調査を行いました。本調査は、科学技術に関する国民の理解や関心、信頼、期待や不安などの情報を客観的に把握するためのものです。今までの分析に加えて、新たに「新技術に対する受容性のパス解析」を取り入れ、生活により大きな影響をもたらすであろう11の新技術の社会受容性等についての決定要因に関する深堀調査を行いました。
その結果、回答者にとって⾝近だと思われる技術(⾃動運転、農薬、遺伝⼦組み換え⾷品・ゲノム編集⾷品、携帯電話(5G)など)と、あまり⾝近ではないと思われる技術(ゲノム医療、ナノテクノロジー、⽔素エネルギー、⼩型モジュール原⼦炉)の二つに、社会受容性の受け入れやすさの傾向が分かれることなどが分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ:科学技術に関する国民意識調査-新技術の社会受容性の決定要因の分析-[調査資料-306]

研究力強化・若手研究者支援総合パッケージ(2020年1月 総合科学技術・イノベーション会議)等における、2025年の大学本務教員に占める40歳未満の教員を3割以上とする目標の達成に向けては、大学本務教員だけでなくポストドクター、博士課程修了者等の博士人材の動向を詳細に把握し、それを基にして、今後の我が国の施策の狙いと規模をより明確にする必要があります。本研究では、確率遷移の考え方に基づいて、博士人材の年齢別の人材流動のモデルを構築し、アカデミアの博士人材の各年齢分布を主に2016年度以前の各種調査の公開データを基に定量的に解析し、この結果に基づいて大学本務教員の年齢分布の試行的な将来予測を2025年度まで行いました。

詳細については以下のリンクをご覧ください。
ライブラリ:博士人材の年齢別人材流動モデルの構築と試行的な将来予測[DISCUSSION PAPER No.193]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、博士人材の活躍状況を把握するため、博士人材データベース(JGRAD)を構築・運営しています。2020年3月から5月にかけて、博士人材データベースの登録者(博士課程在籍者および博士課程修了者等)に対して「教育プログラムへの満足度等に関する調査」のウェブアンケート調査を行いました。このウェブアンケート調査の結果を調査資料として公表いたします。

 

[結果概要]

  • 博士課程プログラム(専門分野)に関する8つの側面の満足度を6拓の択一式で尋ねた結果[とても満足している]と[まあ満足している]の合計割合が最も高かったのは、博士課程在籍者と博士課程修了者等の双方ともに「得られた研究への態度・考え方」であった。
  • 博士課程プログラム(専門分野)に関する8つの側面の満足度を6拓の択一式で尋ねた結果[とても満足している]と[まあ満足している]の合計割合が最も低かったのは、博士課程在籍者と博士課程修了者等の双方ともに「経済的支援」であった。
  • 「博士課程教育リーディングプログラム」または「卓越大学院プログラム」の該当者は非該当者に比べて、博士課程プログラム(専門分野)に関する「経済的支援」の満足の割合が有意に高かった。

 

報告書の詳細については、以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ:博士課程の教育プログラムへの満足度等に関する調査-2020年における博士人材データベース(JGRAD)ウェブアンケート調査- [調査資料-302]

 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、大学院博士課程修了後の就業や研究状況等を把握することを目的に、「博士人材追跡調査」を継続的に実施しております。今回は継続コホートである、2012年度博士課程修了者の修了6.5年後及び2015年博士課程修了者の修了3.5年後の調査を実施しました。

 その結果、以下のようなことが分かりました。

  • 2012年コホート6.5年後及び2015年コホート3.5年後では、博士課程で得られたことが、現在の仕事などで役に立っている項目について質問した。両コホートとも、「論理性や批判的思考力」との回答が最も多く、次いで「自ら課題を発見し設定する力」、「データ処理、活用能力」であった。
  • 2012年コホート及び2015年コホートは、雇用先機関を大学等と回答した者の割合が最も多く、その割合が微増した。また、正社員・正職員の雇用割合も調査を重ねるごとに増加し、雇用の安定化がみられた。
  • 2012年コホート及び2015年コホートとも、大学等及び公的研究機関における任期なし(終身在職権あり)の割合が増加し、雇用の安定化がみられた。
  • 大学等及び公的研究機関における職階は、2012年コホート及び2015年コホートともポストドクターの割合が減少し、助教、講師の割合が増加した。2012年コホート6.5年後は、上位職の准教授・教授の割合が大きく増加した。
  • 所得に関しては、調査を重ねる度に所得が増加傾向にある。2012年コホート1.5年後は400万-500万円未満が16.2%、3.5年後は500万-600万円未満が15.7%、6.5年後は600万‐700万円未満が14.4%と多くなっていた。
  • 社会人経験のあった者の博士課程進学前、修了後のセクター間の移動は、進学前は民間企業の割合が最も多く、博士課程修了後は、大学等の割合が増加した。
  • 外国人博士課程修了者が日本に引き続いて居住し、研究を実施している割合は2012年コホート1.5年後で44.3%、6.5年後には24.1%、2015年コホート0.5年後では38.9%、3.5年後では28.1%であった。日本国籍で博士課程を修了した者が海外に居住し、研究を実施している割合は2015年コホート0.5年後では4.0%、3.5年後では5.3%、2012年コホートにおいては、1.5年後5.2%、6.5年後には2.5%であった。
  • 女性PI(Principal Investigator)は、2015年コホートで、0.5年後0.4%、3.5年後1.7%となり、3年間で1.3ポイント増加となった。また、2012年コホートで、3.5年後1.7%、6.5年後6.8%となり、3年間で5.1ポイントの増加となった。2012年コホートにおける女性PIは、男性PIに比して大きく増加した。
  • 2015年コホート、2012年コホートとも、査読付き論文は0本と複数本の分散化がみられた。

詳細は以下のリンクを御覧ください。
ライブラリ:『博士人材追跡調査』第3次報告書[NISTEP REPORT No.188]

国内外の情勢が大きく変化している中、新型コロナウィルス感染症、災害などの難局や情勢変化に対応するためには「知」の源泉となる研究力の強化が必要です。しかし、研究力の担い手である「人材」については、若手研究者の安定的なポストの不足やキャリアパスの多様性の欠如など、若手研究者を取り巻く環境は厳しく、これが博士課程への進学率の低下や研究者の魅力の低下の一つの要因となっています。このような現状を踏まえると、大学院修了者の社会での活躍状況の変化を継続的に把握することによって、大学院における学生の処遇改善、大学院修了者の産業界を含めた多様なキャリアパスと流動の拡大等、若手研究者を取り巻く状況の改善と魅力の抜本的な向上を図るための支援策に繋げる必要があります。

そのため、科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、平成30年度に博士課程を修了した者(満期退学者を含む)を対象とした「博士人材追跡調査」、及び令和2年度に修士課程(6年制学科を含む)修了(卒業)または修了(卒業)予定者を対象とした「修士課程(6年制学科を含む)在籍者を起点とした追跡調査」を実施します。

これまでの調査結果は、我が国の博士課程修了者の社会における活躍状況を客観的・定量的に示せる信頼性あるデータとして、科学技術白書に引用されるとともに、科学技術・学術審議会人材委員会、中央教育審議会大学分科会をはじめとする、科学技術イノベーション人材政策を審議・検討する政府の審議会における重要なデータの一つとなっております。本年度の調査結果も、これまで同様、積極的に政府に提供してまいりますので、対象者の方におかれましては御多用中とは存じますが、御協力くださいますよう、お願い申し上げます。

対象者
  • 「博士人材追跡調査(平成30年度博士課程修了者(満期退学者を含む))」
    • 平成30年度(2018年4月1日~2019年3月31日)に博士課程を修了した方
  • 「修士課程(6年制学科を含む)在籍者を起点とした追跡調査(令和2年度修了(卒業)予定者)」
    • 令和2年度(2020年4月1日~2021年3月31日)に修士課程(6年制学科を含む)修了(卒業)または修了(卒業)予定者
    調査期間

    2020年11月16日(月曜日)~2020年11月30日(月曜日)17:00

    【調査について】

     本調査は、ウェブ・アンケートとして実施しております。大学から告知された回答用WebサイトのURLにアクセスいただき、回答をお願い致します。

    委託先・お問合せ窓口
      株式会社 インテージリサーチ ソーシャル事業推進部
      TEL:0120-775-763  Mail: graduate2020(at)intage.com
      ※新型コロナウィルス感染症対策の一環として在宅勤務を推進しているため、メールでのお問い合わせにご協力いただけますようお願い申し上げます。
    調査実施主体
      文部科学省科学技術・学術政策研究所 第1調査研究グループ
      Mail: jd-pro(at)nistep.go.jp
      ※(at)は@に置き換えてください。

    科学技術・学術政策研究所では、博士人材の活躍状況を把握するため、博士人材データベース(JGRAD)を構築・運営しています。2020年5月、博士人材データベースの登録者に対して新型コロナウイルス流行による研究活動への影響等に関するウェブアンケート調査を行いました。調査結果の速報は2020年6月26日に公表しましたが、その確報としての調査資料を公表いたします。

    [結果概要]

    • 調査時点において、新型コロナウイルスの流行により研究活動に「現時点で既に影響が出ている」と回答した割合は、博士課程在籍者で85%、博士課程修了者等で79%となっていた。
    • どのような面で影響が出ているかについては、「(影響が出ていることに)該当し、研究活動に大きな支障が出ている」と回答した割合が最も高かったのは「研究活動に利用している建物・研究室、設備(実験機器)等の利用停止」であった。
    • 博士課程在籍者に新型コロナウイルス流行による博士号取得遅延の見込みを尋ねた結果、「博士の取得がすでに遅れる予定だ(あるいはすでに遅れた)」と回答した割合は6%、「博士の取得が遅れる可能性がある」と回答した割合は30%であった。
    • 求められる支援策を尋ねた自由記述の回答には、経済支援や学位課程の柔軟化等があげられた。

    詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

    ライブラリ:新型コロナウイルス流行の研究活動への影響等に関する調査-博士人材データベース(JGRAD)におけるウェブアンケート調査- [調査資料-298]

    文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課及び科学技術・学術政策研究所は、若手研究者を取り巻く課題を分析し、今後の研究人材の育成や支援に関する施策の検討に資することを目的として、我が国の大・公的研究機関を対象に2018 年度におけるポストドクター等の雇用及び進路に関する調査を実施しました。今回の調査では、日本国内の大学・公的研究機関 1,176 機関において研究に従事しているポストドクター等の総数、性別、年齢構成、国籍、分野、雇用財源、任期の状況、進路状況等について明らかにしました。

    詳細は以下のリンクを御覧ください。

    「ポストドクター等の雇用・進路に関する調査(2018 年度実績)(速報版)」

    注)

    ポストドクター等:博士の学位を取得した者又は所定の単位を修得の上博士課程を退学した者(いわゆる「満期退学者」)のうち、任期付で採用されている者で、①大学や大学共同利用機関で研究業務に従事している者であって、教授・准教授・助教・助手等の学校教育法第92 条に基づく教育・研究に従事する職にない者、又は、②研究開発法人等の公的研究機関(国立試験研究機関、公設試験研究機関を含む。)において研究業務に従事している者のうち、所属する研究グループのリーダー・主任研究員等の管理的な職にない者をいう。

    ※人数等の数値は精査中のため、確報版までに変わる可能性があります。確報値の公表は今年度末頃を予定しています。

     科学技術・学術政策研究所では、日本国内の革新的技術・イノベーションに対する社会受容性を調査するために、意識調査(インターネット調査)により18 の技術に関する受容性について調査を行いました。
     その結果、技術の受容の度合いはその技術によって異なり、また、性別、年齢、専攻の違い、子供の有無に加え、科学技術政策に関する意識などとの関係があることが明らかになりました。

    詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
    ライブラリ:科学技術に関する国民意識調査-新技術の社会受容性-[調査資料-296]

    文部科学省科学技術・学術政策局人材政策課及び科学技術・学術政策研究所は、我が国の研究活動を牽引する主要な研究大学として、学術研究懇談会(RU11)を構成する11大学及び国立大学法人運営費交付金の重点支援③にあたる16大学の何れかに該当する18大学において教育研究活動に従事する常勤の教員を対象に、平成25年度と令和元年度における雇用状況について調査を実施しました。今回の調査では、18大学の無期雇用(任期無し)と有期雇用(任期付き)の状況、教員の年齢構成、任期付き教員の任期の状況、特任教員の給料月額の状況等について明らかにしました。

    詳細は以下のリンクを御覧ください。
    「研究大学における教員の雇用状況に関する調査(速報版)」

    注)
    18大学:北海道大学、東北大学、筑波大学、千葉大学、東京大学、東京農工大学、東京工業大学、一橋大学、金沢大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、岡山大学、広島大学、九州大学
    ※人数等の数値は精査中のため、確報版までに変わる可能性があります。確報版の公表は今年度末頃を予定しています。

     NISTEPでは、科学技術に関する国民意識データを収集し、科学技術イノベーション政策の立案・推進に資することを目的として、2009年度から、「科学技術に関する国民意識調査」を実施しております。
     本報告書は、2020年4月10日に速報として公表した「科学技術に関する国民意識調査-新型コロナウイルスを含む感染症に対する意識-」をレポートとして取りまとめたものです。

    [結果概要]

    • 「政府が講じるべき施策」として他の施策と比べて新型コロナウイルス、鳥インフルエンザ、エボラ出血熱などの感染症予測と対策への関心が急速に高まっていることが判明しました。
    • 性別で見ると、「一般の人への分かりやすい情報提供」では、男性より女性が常に関心が高いことが分かりました。
    • 年代別で見ると「一般の人への分かりやすい情報提供」や、「研究開発の推進」では50-60代の関心が高いことが分かりました。

    このように、新型コロナウイルス感染症を契機に、国民の科学技術に対する関心の高まりがみられました。

    詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

    ライブラリ:科学技術に関する国民意識調査-新型コロナウイルスを含む感染症に対する意識-[調査資料-293]

     科学技術・学術政策研究所では、社会における博士人材の活躍状況を幅広く把握するため博士人材データベース(JGRAD:Japan Graduates Database)を運営しています。2020年5月、博士人材データベースに登録している博士課程在籍者および博士課程修了者(退学者含む)に対して「新型コロナウイルス流行の研究活動への影響等に関する調査」を行いました。当該調査の主な結果を速報として、お知らせいたします。

     調査時点において「新型コロナウイルスの流行が既に研究活動に影響を及ぼしている」と回答した割合は、博士課程在籍者では85%、博士課程修了者・退学者では79%でした。また、本調査では「新型コロナウイルスの流行による研究活動への影響」を9種の活動の項目別に尋ねました。その結果、「該当し、研究活動に大きな支障が出ている」の回答割合は「研究活動に利用している建物・研究室、設備(実験機器)等の利用停止」が最も高く、次いで「学会、シンポジウム、ワークショップ等の中止・延期」でした。

     また、新型コロナウイルス流行によって「博士の取得が既に遅れる予定だ(あるいはすでに遅れた)」と回答した博士課程在籍者の割合は6%、「博士の取得が遅れる可能性がある」と回答した割合は30%でした。

    速報の内容については、以下のリンクより御覧ください。

  • 報道発表(速報)
  • 別添1:調査結果(択一式)一覧
  • 別添2:調査回答者の基本属性・博士人材データベースの参加大学一覧
  • ※報告書(確報)につきましては、科学技術・学術政策研究所ウェブサイト(https://www.nistep.go.jp/)上に2020年8月頃に掲載予定です。将来的にそちらから報告書(確報)の電子媒体が入手可能となります。