科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、論文データベース分析により、国際的に注目を集めている研究領域を俯瞰したサイエンスマップを作成し、世界の研究動向と日本の活動状況の分析を実施しています。このたび、最新版となる「サイエンスマップ2016」(2011～16年の論文を対象)の結果がまとまりましたので、お知らせします。

サイエンスマップ2016では895の国際的に注目を集めている研究領域が見いだされました。日本の参画領域数はサイエンスマップ2014から9.1％(25領域)増加し、参画領域割合は33％となりました（サイエンスマップ2014から1ポイント上昇）。中国のシェアが50％以上を占める研究領域数が79領域存在しており、中国の先導により形成される研究領域数が拡大しています。

日本の167大学・公的研究機関等については、サイエンスマップ2016のいずれの研究領域に参画しているかを可視化した「サイエンスマップ活動状況シート」を作成しました。また、インタラクティブにサイエンスマップの表示が可能なウェブ版も併せて公開します。

要約
概要
報告書全文(付録部分除く)
報告書付録(サイエンスマップ調査専用ページへ)
報道発表資料
サイエンスマップ2016(ウェブ版)
サイエンスマップバブルチャート(ウェブ版)

NISTEPサイエンスマップ調査専用ページはこちら

NISTEP定点調査2018の御回答受付を終了しました。御協力ありがとうございました。

NISTEP定点調査2018を開始しました。

　2018年9月14日より、2018年度のNISTEP定点調査を実施します。本ページには、回答者の方へのお願いや調査についてのQ＆Aを適宜掲載していきます。

回答者の方へのお願い

　平素より当研究所の活動にご協力を賜りお礼申し上げます。

　さて、「科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査）」の2018年度調査を2018年9月14日より実施します。本調査へのご協力を承諾いただいた方に対しまして、昨年度調査より引き続き、調査実施のご案内を送付しております。本調査の結果は、科学技術・学術政策策定に向けた基礎資料として文部科学省や総合科学技術・イノベーション会議に適時提供して参ります。今後、第5期科学技術基本計画のフォローアップが本格化します。その過程において、本調査結果も積極的に提供して参りますので、ご多用中とは存じますが、ご協力くださいますよう、お願い申し上げます。

　ご多用のところ誠に恐れいりますが、2018年10月12日（金）までに、ご回答賜りますと幸いです。

　本調査は、ウェブ・アンケートとして実施しております。「2018年度調査 ご回答についてのご案内」に記載のURLにアクセスしていただき、ID番号とパスワードを入力してください。ご回答のフォームに移動します（ご回答の途中での中断、及び入力途中からの再開も可能です）。なお、調査実施に当たり、業務の一部を一般社団法人輿論科学協会に委託しています。

調査についてのQ＆A

• 当該調査のよくあるお問合せ
• 当該調査の質問内容にご不明な点がある場合には、当研究所の調査担当（村上、伊神, teiten-s[at]nistep.go.jp）までご連絡ください。
• 当該調査の回答の記入方法、操作方法等に関しては、一般社団法人輿論科学協会（松岡、井田, teiten[at]yoron-kagaku.or.jp）までご連絡ください。
  ※[at]は@に置き換えてください。

NISTEP定点調査2018の結果公表予定

• NISTEP定点調査2018の結果は、2019年春頃公表予定です（調査進捗により公表が遅れる場合がございます）。なお、調査にご協力いただきました回答者で調査報告書を希望される方には、後日報告書を送付します。

過去の定点調査の活用状況

　第3期NISTEP定点調査（2016-2020年度）では、これまでに4冊（報告書2冊、データ集2冊）の報告書を公表しました。この他にも、定点調査で寄せられた自由記述については、その内容が検索できるHPを作成し公表しています。最近の状況は以下のとおりです。

1. NISTEP定点調査の結果は、毎年度報告書にまとめられ、当研究所のウェブサイトで公表しています。2017年度の調査結果は、以下の報告書として公表されました。
   • NISTEP定点調査2017 報告書［NISTEP REPORT No.175/2018.4］
   • NISTEP定点調査2017 データ集［NISTEP REPORT No.176/2018.4］
2. 当該調査の結果は、様々な資料や審議会等で利用されています。定点調査の審議会等での活用状況に関しては、下記のリンクをご覧ください。
   • NISTEP定点調査の審議会等での活用状況
3. NISTEP定点調査の専用ページは以下をご覧ください。NISTEP定点調査2017データ集の自由記述部分を質問パートごとに分割したファイルを掲載しています。また、これまでのNISTEP定点調査の報告書（11冊）及びデータ集（8冊）へのリンクがあります。
   • 科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査）
4. 第2期NISTEP定点調査（2011-2015年度）で寄せられた自由記述は以下のHPで検索できます。
   • 第2期NISTEP定点調査の自由記述検索

科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、SciREX事業の一環としてデータ・情報基盤の整備に取り組んでいます。この度、科学論文の計量的分析に用いられるデータベース、Scopusの論文IDとNISTEP大学・公的機関名辞書の機関ID(NID)の対応テーブルの整備を行いました。

本対応テーブルは、1996-2016年の期間にScopusに採録された論文のうち、日本の機関に所属する著者を含む論文のデータ(約235万件)を対象に、国内の機関の名称の名寄せを行った結果です。併せて、NISTEP大学・公的機関名辞書に修正を加えた更新版(ver.2018.2)も公表しました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

大学・公的機関における研究開発に関するデータ

当研究所では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2018」を取りまとめました。

「科学技術指標2018」から見た日本の状況は次の通りです。主要な指標を見ると、日本の研究開発費、研究者数は共に主要国(日米独仏英中韓の7か国)中第3位、論文数(分数カウント)は世界第4位、注目度の高い論文数(分数カウント)では世界第9位、パテントファミリー(2か国以上への特許出願)数では世界第1位です。これらは昨年と同じ順位です。

日本の大学と民間企業との共同研究実施件数及び研究費受入額は着実に増加しています。企業の論文数は減少していますが、そのうちの産学共著論文数の割合は増加しており、企業の論文を生み出すような研究活動における大学の重みが増しています。

また、NISTEP創立30周年を記念して、科学技術指標の誕生期から開発期にかけてのエピソード等についてのコラムも掲載しました。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。統計集(HTML版)では、科学技術指標で使用しているすべての表がエクセルでダウンロードできます。

正誤表
 

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科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、86国立大学法人の研究活動を、財務諸表を用いて現すことを目的として、試行的な分析を行いました。そのために、86国立大学法人を自然科学系の論文数シェアを用いて5つのグループ(大学グループ)に分類し、大学グループによる状況の違いや変化を見るべく、貸借対照表と損益計算書の勘定項目の可視化や主に研究活動に関する指標の作成を試みました。

分析から得られた結果は以下の通りです。

研究に関する経費の割合は、論文数シェアが大きな大学グループほど大きい傾向にあります。研究経費のうち最も多くを占めているのは減価償却費です。他方、教育経費のうち最も多くを占めているのは奨学費です。教育経費の割合は、論文数シェアが小さな大学グループほど大きい傾向にあります。

経常収益における外部資金比率はどの大学グループも増加しており、財源の多様化が進んでいると考えられます。また、外部資金比率は、論文数シェアが大きな大学グループほど高い傾向にあります。運営費交付金収益に対する人件費（充足率）は100％を下回っており、各大学グループともに運営費交付金のみでは人件費を措置できない状況にあります。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

・要約
・概要
・報告書全文

ライブラリ：86国立大学法人の財務諸表を用いた研究活動の実態把握に向けた試行的な分析[DISCUSSION PAPER No.157]

文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、第5期科学技術基本計画（2016年1月閣議決定）期間中の日本の科学技術やイノベーションの状況変化を把握するため、産学官の一線級の研究者や有識者約2,800名を対象とした5年間の継続的な意識調査（NISTEP定点調査）を2016年度より実施しています。この度、第2回目となるNISTEP定点調査2017の結果がまとまりました。

NISTEP定点調査2017では、大学・公的研究機関における研究活動の基盤（研究環境等）に対する危機感が、前年度から引き続き示されました。また、基礎研究にかかわる3つの質問で、前年度より不十分との認識が増加しました。特に、我が国の基礎研究から、国際的に突出した成果が十分に生み出されていないとの認識が増加しました。他方で、学部教育、若手の雇用、産学官連携等に関する各大学・公的研究機関の好事例（良い変化の兆し）も見られました。

今年度調査では、「研究活動の活発度とその変動要因」、「組織的な産学官連携を行う上での問題点とその背景要因」等についての深掘調査も実施しました。自由記述質問や回答の変更理由では、約9,000件（文字数約56万字）の研究者や有識者の生の声が寄せられました。今回は結果を可視化したインフォグラフィクスも作成しました。

報告書の詳細については、以下のリンクより御覧ください。

科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2017）報告書[NISTEP REPORT No.175]

• 要旨
• 概要
• 本文
• インフォグラフィクス
• 報道発表資料

科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査2017）データ集[NISTEP REPORT No.176]

• 要旨
• 本文

NISTEP定点調査専用ページはこちら[データ集の自由記述部分を質問パートごとに分割したファイルを掲載しています]

科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、日本の論文産出において約7割を占める大学に注目し、その論文産出構造の分析を行いました。論文数シェア(自然科学系)により日本の大学を4つの大学グループに分類し、大学グループごとの論文数及び注目度の高い論文数(被引用数上位10％の論文数)の分析に加え、論文の分野構成や責任著者に注目した分析など新たな観点からの分析を行い、論文数で見た大学規模による論文産出の特徴の違いを明らかにしました。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

• 要約
• 概要
• 報告書
• 報道発表資料

ライブラリ：

日本の大学システムのアウトプット構造：論文数シェアに基づく大学グループ別の論文産出の詳細分析 ［調査資料-271］

科学技術・学術政策研究所（NISTEP）では、研究開発を実施している我が国機関の基本的情報を収録する「NISTEP大学・公的機関名辞書」及び「大学・公的機関名英語表記ゆれテーブル」の作成、維持、公開に取り組んでいます。このたび、最新バージョンであるNISTEP大学・公的機関名辞書(Version 2018.1)及び大学・公的機関名英語表記ゆれテーブル(Version 2018.1)を公表します。

機関名辞書には、大学及び公的研究機関を中心に、研究活動を行っている我が国の約1万9千機関の情報を掲載しています。また、表記ゆれテーブルは、我が国の約1万8千の機関とその主な下部組織を対象に、機関名英語表記のゆれを調査・分析し、リスト化したものです。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

NISTEP大学・公的機関名辞書(Version 2018.1)及び大学・公的機関名英語表記ゆれテーブル(Version 2018.1)

• こちらからダウンロードできます。

当研究所では、我が国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき、体系的に把握するための基礎資料として、科学技術指標を作成しています。このたび、2017年8月9日に公表した科学技術指標2017のHTML版を作成しました。
科学技術指標で使用している表の全てがエクセルでダウンロードできます。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

科学技術指標2017（HTML版）

科学技術指標の詳細はこちら

NISTEP定点調査2017の御回答受付を終了しました。御協力ありがとうございました。

NISTEP定点調査2017を開始しました。

　2017年9月15日より、2017年度の定点調査を実施します。本ページには、回答者の方へのお願いや調査についてのQ＆Aを適宜掲載していきます。

回答者の方へのお願い

　平素より当研究所の活動に御協力を賜り御礼申し上げます。

　さて、「科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査）」の2017年度調査を2017年9月15日より実施します。本調査への御協力を承諾いただいた方に対しまして、昨年度調査より引き続き、調査実施の御案内を送付しております。御多用中とは存じますが、御協力くださいますよう、お願い申し上げます。本調査の結果は、科学技術・学術政策策定に向けた基礎資料として文部科学省等に適時提供してまいります。

　御多用のところ誠に恐れいりますが、2017年10月13日（金）までに、御回答賜りますと幸いです。

　本調査は、ウェブ・アンケートとして実施しております。「2017年度調査 御回答についての御案内」に記載のURLにアクセスしていただき、ID番号とパスワードを入力してください。御回答のフォームに移動します（御回答の途中での中断、及び入力途中からの再開も可能です）。なお、調査実施に当たり、業務の一部を一般社団法人輿論科学協会に委託しています。

調査についてのQ＆A

• 当該調査のよくあるお問合せ
• 当該調査の質問内容に御不明な点がある場合には、当研究所の調査担当（村上、伊神, teiten-s[at]nistep.go.jp）まで御連絡ください。
• 当該調査の回答の記入方法、操作方法等に関しては、一般社団法人輿論科学協会（松岡、井田, teiten[at]yoron-kagaku.or.jp）まで御連絡ください。
  ※[at]は@に置き換えてください。

NISTEP定点調査2017の結果公表予定

• NISTEP定点調査2017の結果は、2018年春頃公表予定です（調査進捗により公表が遅れる場合がございます）。なお、調査に御協力いただきました回答者で調査報告書を希望される方には、後日報告書を送付します。

過去の定点調査の活用状況

　第3期NISTEP定点調査（2016-2020年度）では、これまでに2冊（報告書1冊、データ集1冊）の報告書を公表しました。この他にも、定点調査で寄せられた自由記述については、その内容が検索できるHPを作成し公表しています。最近の状況は以下のとおりです。

1. 1. NISTEP定点調査の結果は、毎年度報告書にまとめられ、当研究所のウェブサイトで公表しています。2016年度の調査結果は、以下の報告書として公表されました。
      • 科学技術の状況に係る総合的意識調査(NISTEP定点調査2016)報告書［NISTEP REPORT No.171/2017.5］
      • 科学技術の状況に係る総合的意識調査(NISTEP定点調査2016)データ集［NISTEP REPORT No.172/2017.5］
   2. 当該調査の結果は、様々な資料や審議会等で利用されています。定点調査の審議会等での活用状況に関しては、下記のリンクを御覧ください。
      • NISTEP定点調査の審議会等での活用状況
   3. NISTEP定点調査の専用ページは以下を御覧ください。NISTEP定点調査2016データ集の自由記述部分を質問パートごとに分割したファイルを掲載しています。また、これまでのNISTEP定点調査の報告書（10冊）及びデータ集（7冊）のリンクがあります。
      • 科学技術の状況に係る総合的意識調査（NISTEP定点調査）
   4. 第2期NISTEP定点調査（2011-2015年度）で寄せられた自由記述は以下のHPで検索できます。
      • 第2期NISTEP定点調査の自由記述検索

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、論文データベース(Web of Science、自然科学系)と科学研究費助成事業(科研費)の成果データベース(KAKEN)を論文単位で連結し、科研費を得て研究を行った研究者に主体を置いて、研究活動についての状況を分析しました。
本報告書では、日本の論文産出における科研費の関与状況の最新動向を示すと共に、KAKENを用いて研究課題における研究組織(研究チーム)の構成・構造や研究者と分科の関係について分析を行った結果を示しています。また、研究課題や分科と論文の関係についても分析を行っています。

詳細につきましては以下のリンクよりご覧ください。

・要旨
・概要
・報告書全文

ライブラリ：科学研究費助成事業データベース(KAKEN)からみる研究活動の状況―研究者からみる論文産出と職階構造―[調査資料-264]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、日本及び主要国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2017」を取りまとめました。論文部分については、日本及び主要国の科学研究のベンチマーキングを多角的な視点で行った「科学研究のベンチマーキング2017」において、より詳細な分析を実施しています。

科学技術指標2017

「科学技術指標2017」から最新の日本の状況を見ると、日本の研究開発費、研究者数は共に主要国中第3位の規模ですが、人口100万人当たりの博士号取得者は主要国で第6位です。論文や特許に注目すると、日本の論文数(分数カウント)は世界第4位、注目度の高い論文では第9位であり、10年前と比較すると順位は低下傾向です。他方で、パテントファミリー数では継続して世界第1位です。日本のハイテクノロジー産業貿易収支比は継続して低下し、2011年以降は入超となり、主要国中第6位です。一方、ミディアムハイテクノロジー産業貿易収支比は継続して出超であり、主要国中第1位を保っています。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

■科学技術指標専用ページはこちら

科学研究のベンチマーキング2017

「科学研究のベンチマーキング」から明らかになった日本の状況を見ると、過去10年間で日本の論文数の伸び悩みが見られるとともに、注目度の高い論文（Top10％・Top1％補正論文数）で世界ランクが低下傾向にあります。日本国内の論文産出構造を見ると、日本の論文数シェアの5割を占める国立大学の論文数が2000年代半ばから伸び悩んでいます。また、企業の論文数は1990年代から継続して減少しています。分野別の状況を詳細に分析すると、臨床医学の論文数が増加する一方で物理学、化学、材料科学の論文数が減少しています。また、分野内においても研究内容に変化が起きていることが明らかになりました。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

■科学研究のベンチマーキング専用ページはこちら

科学技術・学術政策研究所では、2004～2012年に出版された日本論文の責任著者を対象に、論文を生み出した研究活動に用いた資金と人的体制を問う調査（論文実態調査）を実施しました(回答者数は約1.1万名、回答率53%)。本調査の分析から、責任著者の所属部門や論文数シェアで分類した大学グループによって、論文を生み出した研究活動に用いた資金や人的体制が異なることが示されました。

外部資金を用いた研究活動の割合は、論文数シェアが大きな大学グループにおいて一番高く、論文数シェアが小さな大学グループにおいて小さい傾向にあります。しかし、時系列変化をみると、いずれの大学グループでも、外部資金を用いた研究活動の割合が増加しています。 

人的体制に注目すると、大学等における多くの研究活動にジュニア研究者（学部学生・大学院生(修士)、大学院生(博士)、ポストドクター）が参画しており、ジュニア研究者は大学等の研究活動において重要な役割を果たしています。また、学部学生・大学院生(修士)、大学院生(博士)、ポストドクターの参画割合が大学グループによって異なることや、研究チームの構成と論文の注目度の間には関連性があることが明らかになりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
 

• 要旨
• 概要
• 報告書全文

 
ライブラリ：「論文を生み出した研究活動に用いた資金と人的体制(論文実態調査)」［DISCUSSION PAPER No.146］