論文ベンチマーキング調査専用ページ

お知らせ
  • 2023年8月8日 科学研究のベンチマーキング2023を公表しました。NEW!
  • 2021年8月10日 科学研究のベンチマーキング2021を公表しました。
  • 2020年8月25日 研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019(訂正版)を公表しました。
  • 2020年3月26日 研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019を公表しました。
  • 2019年8月9日 科学研究のベンチマーキング2019を公表しました。
  • 2017年8月9日 科学研究のベンチマーキング2017を公表しました。
  • 2015年12月18日 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング 2015を公表しました。
  • 2015年8月5日 科学研究のベンチマーキング2015を公表しました。

論文分析を活用する際の留意点等

 論文分析を活用する際の留意点については、STI Horizonに掲載した次のレポートをご覧ください。

科学研究のベンチマーキング2023[調査資料-329]  NEW!

  当研究所では、科学研究活動の主な成果公表媒体である論文に着目し、日本及び主要国の科学研究のベンチマーキングを行いました。個別指標(①論文数、②Top10%・Top1%補正論文数)と、複合指標(③論文数に占めるTop10%補正論文数の割合(Q値))により、分野比較を含め、多面的に主要国の論文分析を行っています。また、日本内部の論文産出構造の時系列変化をより詳細に分析するために、部門別・組織区分別・分野別の状況に加え、自然科学系の論文数シェアに基づく大学グループ別の分析を行いました。今回の科学研究のベンチマーキングでは、新たにオープンアクセス(OA)論文や被引用数構造に着目した分析も行っています。
 以下のリンクから、科学研究のベンチマーキング2023の報告書と参考資料の電子ファイルをダウンロードすることが出来ます。

 報告書

科学研究のベンチマーキング2023[調査資料-329]

 参考資料

 幅広く研究活動の動向を把握するため、参考資料4として主要国のTop20%及びTop30%補正論文数に関する基礎データを追加しました。

 出典の記述方法

 科学研究のベンチマーキング2023の結果を利用される際に表示していただくものは以下のとおりです。

  • 報告書の図表、参考資料に掲載しているデータをそのまま活用する場合は以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2023、調査資料-329、2023年8月

  • 参考資料に掲載しているデータを独自に加工して資料に用いる場合は、以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2023、調査資料-329、2023年8月を基に、○○○が加工・作成。

 日本の大学等の機関名名寄せについて

 科学研究のベンチマーキングにおける日本論文の部門・組織区分の分類には、科学技術・学術政策研究所が「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として実施しているデータ・情報基盤構築で作成した大学・公的研究機関名辞書(ver.2023.1)を用いています。
大学・公的研究機関名辞書(ver.2023.1)の詳細については、こちらをご覧ください。

科学研究のベンチマーキング2021[調査資料-312] 

 当研究所では、科学研究活動の主な成果公表媒体である論文に着目し、日本及び主要国の科学研究のベンチマーキングを行いました。個別指標(①論文数、②Top10%・Top1%補正論文数)と、複合指標(③論文数に占めるTop10%補正論文数の割合(Q値))により、分野比較を含め、多角的に主要国の論文分析を行っています。また、日本国内の論文産出構造の時系列変化をより詳細に分析するために、部門別・組織区分別・分野別の状況に加え、論文数に基づく大学グループ別の分析を行いました。また、国際連合による地理区分別の論文数の分析や共著関係の可視化を新たに行いました。
 以下のリンクから、科学研究のベンチマーキング2021の報告書と参考資料の電子ファイルをダウンロードすることが出来ます。

 報告書

科学研究のベンチマーキング2021[調査資料-312]

 参考資料

 幅広く研究活動の動向を把握するため、参考資料4として主要国のTop20%及びTop30%補正論文数に関する基礎データを追加しました。

 出典の記述方法

 科学研究のベンチマーキング2021の結果を利用される際に表示していただくものは以下のとおりです。

  • 報告書の図表、参考資料に掲載しているデータをそのまま活用する場合は以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2021、調査資料-312、2021年8月

  • 参考資料に掲載しているデータを独自に加工して資料に用いる場合は、以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2021、調査資料-312、2021年8月を基に、○○○が加工・作成。

 日本の大学等の機関名名寄せについて

 科学研究のベンチマーキングにおける日本論文の部門・組織区分の分類には、科学技術・学術政策研究所が「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として実施しているデータ・情報基盤構築で作成した大学・公的研究機関名辞書(ver.2021.1)を用いています。
大学・公的研究機関名辞書(ver.2021.1)の詳細については、こちらをご覧ください。

研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019-大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために- [調査資料-288] 

  参考資料2及び参考資料3のデータに誤りが見つかったため、データの訂正版を2020年8月25日に公表しました。訂正版の報告書の裏表紙には、2020 年3 月に公表したバージョンから修正を加えていること(訂正文)を示しています。訂正文が書かれていない報告書については、お手数をおかけしますが、現在公開中の最新版への差し替えをお願いいたします。
  ご質問等ございましたら、univ-benchmarking[at]nistep.go.jp(担当: 伊神)([at] を”@”に変更してください)にまで、ご連絡をお願いします。

 当研究所では、自然科学系を対象とした論文分析から英国やドイツと比べた日本の大学等部門の特徴や日本の大学の持つ個性(強み)の把握を行いました。
 本報告書は、大きく3つのパートから構成されています。
 まず、日本と論文数規模が比較的近い、英国やドイツを比較対象国として設定し、両国と比べた日本の大学等部門の特徴の把握を行いました。具体的には、大学グループ別(論文数で見る規模別)の論文産出構造の比較、論文数分布の比較、共著形態等から見る研究活動の特徴の比較を行いました。
 次に、日本の大学については、その個性(強み)を把握する目的から、3つの粒度の異なる分野分類(研究ポートフォリオ8分野、22分野、203サブジェクトカテゴリ)を用いて、多角的な視点から日本の大学のベンチマーキング(相対的な状況把握)を行いました。
 最後に、個別大学の分野特徴やその時系列変化などを把握するために、日英独のそれぞれについて一定の論文数を持つ大学を抽出し、大学ごとの研究状況シートを作成しました。

 以下のライブラリへのリンクから、研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019の報告書と参考資料の電子ファイルをダウンロードすることが出来ます。

報告書

研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019 -大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために- [調査資料-288]

参考資料
出典の記述方法

 研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019の結果を利用される際に表示していただくものは以下のとおりです。

  • 報告書の図表、参考資料に掲載しているデータをそのまま活用する場合は以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019、調査資料-288、2020年3月

  • 参考資料に掲載しているデータを独自に加工して資料に用いる場合は、以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、研究論文に着目した日英独の大学ベンチマーキング2019、調査資料-288、2020年3月を基に、○○○が加工・作成。

日本の大学等の機関名名寄せについて

 科学研究のベンチマーキングにおける日本論文の部門・組織区分の分類には、科学技術・学術政策研究所が「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として実施しているデータ・情報基盤構築で作成した大学・公的研究機関名辞書(ver.2019.1)を用いています。
大学・公的研究機関名辞書(ver.2019.1)の詳細については、こちらをご覧ください。

科学研究のベンチマーキング2019[調査資料-284] 

 当研究所では、科学研究活動の主な成果公表媒体である論文に着目し、日本及び主要国の科学研究のベンチマーキングを行いました。個別指標(①論文数、②Top10%・Top1%補正論文数)と、複合指標(③論文数に占めるTop10%補正論文数の割合(Q値))により、分野比較を含め、多角的に主要国の論文分析を行っています。また、日本国内の論文産出構造の時系列変化をより詳細に分析するために、部門別・組織区分別・分野別の状況に加え、論文数に基づく大学グループ別の分析を行いました。また、国際連合による地理区分別の論文数の分析や共著関係の可視化を新たに行いました。
 以下のリンクから、科学研究のベンチマーキング2019の報告書と参考資料の電子ファイルをダウンロードすることが出来ます。

  • 2019年10月11日 参考資料に参考資料4:主要国のTop20%及びTop30%補正論文数に関する基礎データを追加しました。
報告書

科学研究のベンチマーキング2019-論文分析でみる世界の研究活動の変化と日本の状況-[調査資料-284] 

参考資料

 注目度の高い論文数としてTop10%及びTop1%補正論文数を参考資料1で公開しておりましたが、これに加えて、幅広く研究活動の動向を把握するため、参考資料4として主要国のTop20%及びTop30%補正論文数に関する基礎データを追加しました。

出典の記述方法

 科学研究のベンチマーキング2019の結果を利用される際に表示していただくものは以下のとおりです。

  • 報告書の図表、参考資料に掲載しているデータをそのまま活用する場合は以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2019、調査資料-284、2019年8月

  • 参考資料に掲載しているデータを独自に加工して資料に用いる場合は、以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2019、調査資料-284、2019年8月を基に、○○○が加工・作成。

日本の大学等の機関名名寄せについて

 科学研究のベンチマーキングにおける日本論文の部門・組織区分の分類には、科学技術・学術政策研究所が「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として実施しているデータ・情報基盤構築で作成した大学・公的研究機関名辞書(ver.2019.1)を用いています。
大学・公的研究機関名辞書(ver.2019.1)の詳細については、こちらをご覧ください。

科学研究のベンチマーキング2017[調査資料-262] 

 当研究所では、科学研究活動の主な成果公表媒体である論文に着目し、日本及び主要国の科学研究のベンチマーキングを行いました。個別指標(①論文数、②Top10%・Top1%補正論文数)と、複合指標(③論文数に対するTop10%補正論文数の占める度合い)により、分野比較を含め、多角的に主要国の論文分析を行っています。また、日本国内の論文産出構造の時系列変化をより詳細に分析するために、部門別・組織区分別・分野別の状況に加え、各分野の研究内容(サブジェクトカテゴリ)別の分析を新たに行いました。
 以下のリンクから、科学研究のベンチマーキング2017の報告書と参考資料の電子ファイルをダウンロードすることが出来ます。

報告書

科学研究のベンチマーキング2017-論文分析でみる世界の研究活動の変化と日本の状況-[調査資料-262] 

参考資料
出典の記述方法

 科学研究のベンチマーキング2017の結果を利用される際に表示していただくものは以下のとおりです。

  • 報告書の図表、参考資料に掲載しているデータをそのまま活用する場合は以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2017、調査資料-262、2017年8月

  • 参考資料に掲載しているデータを独自に加工して資料に用いる場合は、以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2017、調査資料-262、2017年8月を基に、○○○が加工・作成。

日本の大学等の機関名名寄せについて

 科学研究のベンチマーキングにおける日本論文の部門・組織区分の分類には、科学技術・学術政策研究所が「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として実施しているデータ・情報基盤構築で作成した大学・公的研究機関名辞書(ver.2017.1)を用いています。
大学・公的研究機関名辞書(ver.2017.1)の詳細については、こちらをご覧ください。

研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015-大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために- [調査資料-243] 

 当研究所では、研究活動の成果物の一つである研究論文(以下、論文)に着目し、各大学の“個性(強み)”を把握するために、研究に着目した大学のベンチマーキングを行いました。2004-2013年の10年間で1000件以上の論文を産出した136大学(国立大学64、公立大学15、私立大学57)を分析対象としています。

 本報告書は、大きく2つのパートから構成されています。まず個別大学の分野特徴や時系列での変化を把握するために、大学ごとの研究状況シートを作成し、比較を行いました。次に、個別大学の相対的な状況を把握するため、日本の大学全体の中でのポジショニングの分析及び各種研究分野における世界と競える強みを持つ大学の分析を行いました。

 以下のリンクから、研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015の報告書と参考資料の電子ファイルをダウンロードすることが出来ます。

【注意】
本調査資料は、大学ベンチマーキングシリーズの「研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2011」(調査資料-213, 2012年8月)の更新版として位置づけられます。ただし、データベースに含まれる書誌が過去にわたり追加修正がなされること、分析年の定義の変更、分析対象とする論文の種類の変更、機関名名寄せの手法の変更 、分野割り振りの変更を行ったため、前回調査である調査資料-213研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2011と本調査結果の比較はできません。

報告書

研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015-大学の個性活かし、国全体としての水準を向上させるために- [調査資料-243](レポジトリへのリンク)

参考資料

前回調査である調査資料-213研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2011において分析対象期間とした、1997-2001年、2002-2006年、2007-2011年のタイムフレームの状況との比較を行いたい場合は、下記の参考資料5を活用してください。

下記の参考資料6では、2004-2013年の総論文数が1000本以上の日本の研究機関等の研究状況シート(特殊法人・独立行政法人25機関、会社9機関、国の機関4機関、地方公共団体の機関4機関、非営利団体4機関の計46機関)を示します。大学等以外の研究機関等が日本の大学とどのように共著関係を持っているかを見ることができます。

出典の記述方法

 研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015の結果を利用される際に表示していただくものは以下のとおりです。

  • 報告書の図表、参考資料に掲載しているデータをそのまま活用する場合は以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015、調査資料-243、2015年12月

  • 参考資料に掲載しているデータを独自に加工して資料に用いる場合は、以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、研究論文に着目した日本の大学ベンチマーキング2015、調査資料-243、2015年12月を基に、○○○が加工・作成。

日本の大学等の機関名名寄せについて

 日本の大学等の機関名名寄せには、科学技術・学術政策研究所が「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』推進事業の一環として実施しているデータ・情報基盤構築で作成したNISTEP大学・公的機関名辞書(ver.2015.1)」及びNISTEP論文機関名同定プログラム(Web of Scienceバージョン)を用いた。機関名同定のプログラムやその精度については、こちら をご覧ください。

科学研究のベンチマーキング2015[調査資料-239]

 当研究所では、研究活動結果の公表媒体である学術論文(以下、論文)に着目し、我が国の科学研究のベンチマーキングを行いました。個別指標(論文数、Top10%補正論文数、被引用数)と、複合指標(論文数に対するTop10%補正論文数の占める度合い)により、日本の状況を分野ごとに、主要国との比較を行いました。また、日本については、部門別・組織区分別での分析を加え、日本内部の論文産出構造の時系列変化を把握しました。

 以下のリンクから、科学研究のベンチマーキング2015の報告書と参考資料の電子ファイルをダウンロードすることが出来ます。

報告書

科学研究のベンチマーキング2015-論文分析でみる世界の研究活動の変化と日本の状況-[調査資料-239](レポジトリへのリンク)

参考資料
出典の記述方法

 科学研究のベンチマーキング2015の結果を利用される際に表示していただくものは以下のとおりです。

  • 報告書の図表、参考資料に掲載しているデータをそのまま活用する場合は以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2015、調査資料-239、2015年8月

  • 参考資料に掲載しているデータを独自に加工して資料に用いる場合は、以下のように表示してください。

(出典)文部科学省 科学技術・学術政策研究所、科学研究のベンチマーキング2015、調査資料-239、2015年8月を基に、○○○が加工・作成。

日本論文の部門・組織区分の分類について

 科学研究のベンチマーキングにおける日本論文の部門・組織区分の分類には、科学技術・学術政策研究所が「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』」推進事業の一環として実施しているデータ・情報基盤構築で作成した大学・公的研究機関名辞書(ver.2015.1)を用いています。
大学・公的研究機関名辞書(ver.2015.1)の詳細については、こちらをご覧ください。