当研究所は、我が国の科学技術活動を客観的・定量的データに基づき体系的に分析した「科学技術指標2014」を取りまとめました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
調査研究成果公表
2014年8月8日(金)
「科学技術指標2014」［調査資料-229］の結果公表について
2014年7月31日(木)
サイエンスマップ2010＆2012－論文データベース分析（2005年から2010年および2007年から2012年）による注目される研究領域の動向調査－［NISTEP REPORT No.159］の公表について
当研究所では、論文データベース分析により国際的に注目を集めている研究領域を抽出し、可視化した「サイエンスマップ」を作成し、世界の研究動向と日本の活動状況の分析を実施しています。このたび、最新版となるサイエンスマップ2010＆2012の結果がまとまりましたので、お知らせします。
報告書本体および関連データ（電子ファイル）については、以下のサイエンスマップ調査専用ページを御覧ください。
2014年7月23日(水)
「科学技術イノベーション政策における政策データの利用を通じた新たな政策形成と政策研究のあり方に関する調査研究」［NISTEP NOTE（政策のための科学）No.12］の結果公表について
当研究所では、文部科学省の科学技術イノベーション政策における「政策のための科学」推進事業の一環として、エビデンスに基づく科学技術イノベーション政策の推進のための体系的なデータ・情報基盤の構築を進めています。それに係る活動として2011～2012年度にかけて、過去数十年にわたる科学技術政策にかかる資源配分の状況（科学技術関係経費の予算データ）と、重要施策（科学技術白書の記載項目数千件）を網羅的に整理し、俯瞰できるようにデータベースを整備しました。
詳細につきましては、以下のリンクを御覧ください。
2014年6月27日(金)
「科学技術に対する国民意識調査分析－科学技術関心度、ノーベル賞受賞関心度、日本の経済国際競争力の維持・向上への科学技術寄与期待度の統計分析－」［DISCUSSION PAPER No.107］の公表について
当研究所では、科学技術や学術に関する様々なデータを分析するため、各種の政府統計、社会調査やアンケート等を実施してきました。本研究では、2012年に当研究所がとりまとめた「科学技術に対する国民意識の変化に対する調査」の個票データを用い、主に国民の科学技術関心度向上方策の探索、日本人のノーベル賞受賞(2010年化学賞、根岸英一氏・鈴木章氏)、経済競争力の科学技術期待度が及ぼす社会的影響について実証分析を行いました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
2014年6月12日(木)
「大学の地域貢献に関する国際シンポジウム」［講演録-299］の公表について
当研究所は、2013年11月に「大学の地域貢献に関する国内外の研究者による国際シンポジウム」を開催し、大学の地域貢献の国内外動向及び課題等に関して講演いただきました。その講演録を掲載します。
講演者と講演タイトルは以下の通りです。
- 講演1 マーティン・ケニー （米国・カリフォルニア大学デービス校 教授）
Commercialization or Engagement? The University in the 21st Century - 講演2 マルク・ソタラウタ （フィンランド・タンペレ大学 教授）
The Role of Universities in Local and Regional Development - 講演3 デイビッド・チャールズ （英国・ストラスクライド大学 教授）
The Engaged University and Regional Development in the UK - 講演4 坂下鈴鹿（文部科学省 科学技術・学術政策研究所 第3調査研究グループ 総括上席研究官）
地域イノベーションと大学の地域貢献に関する文部科学省の政策と科学技術・学術政策研究所の調査研究 - 講演5 中武貞文（鹿児島大学 准教授）
日本の大学における地域貢献活動の取り組み
詳細につきましては、下記のリンクより御覧ください。
本報告書では、ポストドクターから任期のない正規の雇用（正規職）への移行状況及び移行パターンを、文部科学省 科学技術・学術政策局 基盤政策課で実施した『ポストドクター等の雇用・進路に関する調査－大学・公的研究機関への全数調査（2009年度実績）』の個票データを用いて明らかにしています。また、正規職への移行に関する要因分析により、どのような人が正規職に移行しやすいか等、詳しく検討を行いました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、「大学・公的機関における研究開発に関するデータの整備 －ミクロデータ分析への貢献－」を取りまとめました。
当研究所では、研究者や政策担当者によるミクロデータ分析を支援するために、「大学・公的機関に関するデータ整備」を2011年度より実施しております。本プロジェクトを通じて、機関同定の核となる機関名辞書や、論文データベースにおける日本の大学及び公的機関の表記ゆれリストなどを整備し、公開しております。
本報告書では、このプロジェクトの概要を述べるとともに、論文データベースにおける所属機関名の表記ゆれの実態について紹介するとともに、それを踏まえ、機関名記述方法の統一の必要性について述べております。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、1971年より約40年間続けてきた技術予測の発展型の調査として、将来をふかんする科学技術シナリオプランニングを2013年から実施しています。このたび、その一環として2型糖尿病を対象に技術マップと技術シナリオをとりまとめると共に、それらに基づいて設計したデルファイ調査の結果をまとめました。
2型糖尿病は、我が国において公衆衛生管理上の問題や社会的・経済的インパクトが大きく、健康長寿社会を目指すためには同疾患を克服することが肝要だと考えられています。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、第４期科学技術基本計画期間中の我が国における科学技術やイノベーションの状況変化を把握するため、産学官の研究者や有識者への意識定点調査(NISTEP定点調査)を2011年度より実施しています。このたび、3回目となるNISTEP定点調査2013の結果がまとまりました。
報告書等
データ集
当研究所では、日本のイノベーションの状況を測る指標を選択するための参考情報として、「INSEADにおけるグローバルイノベーションインデックス(GII)の変遷の調査」を取りまとめました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
2014年4月3日(木)
「フランスの高度人材の活用と課題」［講演録-298］の公表について
フランス国立労働経済研究所（LEST）の野原博淳先生をお招きし、フランスの博士人材やポストドクターの進路状況、就業状況などについて御講演いただき、日仏比較という視点から、日本の高度人材活用に関する示唆を得ました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
『科学コミュニティとステークホルダーの関係性を考える』三分冊の報告書を取りまとめました。詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
第一報告書
第二報告書
第三報告書
2014年3月31日(月)
「第3回全国イノベーション調査報告」［NISTEP REPORT No.156］の公表について
当研究所では、経済協力開発機構(OECD)のイノベーション・データの収集と解釈のためのガイドラインであるオスロ・マニュアルに準拠して、民間企業のイノベーション（画期的な製品等の開発に限らず、自社にとって新しい製品等の導入も含む）活動の状況を把握することを目的に、全国イノベーション調査を実施しています。このたび、2009年度～2011年度における民間企業のイノベーション活動について2013年1月～2月に調査し（有効回答企業数7,034社、回収率35.2%）、その結果がまとまりましたので、お知らせします。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
