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科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、1971年から約5年毎に科学技術予測調査を実施しており、科学技術基本計画が策定されるようになって以降、その策定スケジュールに合わせて調査を実施してきました。
第11回科学技術予測調査 デルファイ調査」では、回答者の属性として「年代」「性別」「所属機関」「職種」をそれぞれ収集しています。本調査では、そのうちの「年代」「所属機関」について、第11回科学技術予測調査の質問項目である「科学技術的実現年」「社会的実現年」と組み合わせた分析を実施しました。
分析の結果、所属機関別では大学が企業より実現年を遅く見積もる傾向にある等の違いが見られ、年代別では、若年層では実現年を遅く予測する傾向にある等の違いが見られました。

詳細につきましては、以下のリンクよりご覧ください。
ライブラリ:第11回科学技術予測調査 所属・年代別の比較分析[DISCUSSION PAPER No.194]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、科学技術の中長期発展に関するコロナ禍の影響を知るため、2020年9月、「第11回科学技術予測調査 デルファイ調査」で設定した科学技術トピックを対象としてアンケートを実施し、重要度及び実現見通しの変化に関して専門家の意見を収集・分析しました。なお、本調査は2020年11月に速報版を公表済であり、この度は最終報告となります。
調査の結果、元々早い実現が予測されていた科学技術はより早く、元々遅い実現が予測されていた科学技術はより遅く実現する可能性が示されました。また、コロナ禍と関連する健康危機管理や仕事・働き方の自動化・オンライン化などの科学技術は、重要度が高く、実現時期が早まる可能性が示されました。

詳細につきましては、以下のリンクよりご覧ください。
ライブラリ:コロナ禍を経た科学技術の未来-第11回科学技術予測調査フォローアップ-[調査資料-309]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、STI Horizon誌2021春号(Vol.7 No.1)を公開しました。
日本医療研究開発機構(AMED)三島良直理事長の特別インタビュー、ナイスステップな研究者インタビュー、第11 回科学技術予測調査デルファイ調査における分野別分科会の座長インタビューの連載など、科学技術・イノベーション政策に資する情報を幅広く掲載しています。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
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 科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、「新型コロナウイルス感染症等による日本の科学技術への影響と科学者・技術者の貢献―科学技術専門家ネットワークアンケートによる東日本大震災時との比較」を公表します。本調査は、2020年7月に速報版を公表しており、この度は最終報告となります。
 本報告書では、新型コロナウイルス感染症等に関するアンケート結果と、2011年7月にNISTEPが実施した東日本大震災後のアンケート結果とを比較分析しました。
 その結果、日本の科学技術への影響に関する専門家の認識が一部異なる傾向にあることが明らかになりました。新型コロナウイルス感染症等に関するアンケート調査では、専門家が科学技術への影響をより強く危惧する傾向が見られました。一方、2つのアンケート調査で共通した回答傾向として、科学技術の専門家としての基本姿勢や科学技術・イノベーション政策推進の必要性が示されました。

報告書の詳細については、以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ:新型コロナウイルス感染症等による日本の科学技術への影響と科学者・技術者の貢献―科学技術専門家ネットワークアンケートによる東日本大震災時との比較―[調査資料-303]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、STI Horizon誌2021春号(Vol.7 No.1)の一部をweb先行公開(2月25日)しました。今回は以下の記事を掲載しています。

ほらいずん
・抗ウイルス材料・表面に関する科学技術の最近の動向

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
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 近年、プレプリント(学術雑誌に投稿する予定の査読・出版前の論⽂草稿)を公開する動きが分野を問わず拡がっており、特に2020年は、COVID-19に関する研究成果を中⼼とした利活⽤が急増しています。
 そこで、科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、今後の学術情報流通政策に資するために、2020年8⽉から9⽉にかけて⽇本の研究者によるプレプリントの利活⽤の状況と認識に関するオンライン調査を実施しました。
 対象は科学技術予測センターが運営する科学技術専⾨家ネットワーク(2000人規模)で、1,914名中1,448名からの回答を得ました(回答率75.7%)。
 その結果、プレプリントの⼊⼿経験は52.1%、公開経験は20.4%が有していました。⼊⼿、公開のいずれも若年層ほど⽐率が⾼く、所属機関や分野による差がみられました。プレプリントの公開理由は、研究成果の認知や先取権確保の⽐率が⾼く、採⽤や昇進に関わるものも認められました。プレプリントを公開したいと思わない理由は、査読誌への投稿優先などの⽐率が⾼いことが分かりました。

報告書の詳細については、以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ:プレプリントの利活⽤と認識に関する調査[調査資料-301]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、STI Horizon誌2020冬号(Vol.6 No.4)を公開しました。
理化学研究所理事長 松本 紘氏の特別インタビュー、ナイスステップな研究者インタビュー、歴代「ナイスステップな研究者」鼎談(ていだん)、第11 回科学技術予測調査デルファイ調査における分野別分科会の座長インタビューの連載など、科学技術・イノベーション政策に資する情報を幅広く掲載しています。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
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科学技術・学術政策研究所は、2017~2019年に「第11回科学技術予測調査」を実施し、この中で702の科学技術トピック(実現が期待される研究開発課題)の実現見通し等に関する調査(デルファイ調査)を実施しました。さらに2019年9月から、日本及びフィンランドの両国において今後重要となる分野として、特にサーキュラーエコノミーを対象として、ビジネスフィンランドとの共同研究を開始しました。

具体的には、NISTEPにて実施済の第11回科学技術予測調査に用いた702の科学技術トピックのうち、まずフィンランド側でサーキュラーエコノミーに関する161トピックを選択しました。これら161トピックについてフィンランドでデルファイ調査及び専門家ヒアリングを実施し、その結果を日本の第11回科学技術予測調査のデータと比較することで、サーキュラーエコノミーに関連したトピックについて両国間の違いを明らかにしました。結果の一例は以下のとおりです。

•各科学技術トピックの国際競争力と重要性の傾向は、日本とフィンランドでは真逆の相関関係がみられた。
•例えば、農業、都市や環境に関する大部分のトピックは日本と比較してフィンランドの方が早期実現すると予想したが、他方、ICTと材料科学の多くのトピックは日本の方が早期実現すると予想した。

今後はデルファイ調査の結果も踏まえたシナリオを引き続き検討します。なお本報告書は、ビジネスフィンランド発行の英語報告書(2020.6)を和訳し、一部補足を加えたものです。

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ:将来のサーキュラーエコノミー社会のためのフォーサイト~日本-フィンランド共同プロジェクト~[調査資料-300]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、STI Horizon誌2020冬号(Vol.6 No.4)の一部をweb先行公開(11月25日)しました。今回は以下の記事を掲載しています。

ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流
・九州大学 大学院工学研究院 応用化学部門 准教授/
 国立研究開発法人 科学技術振興機構 さきがけ研究者 楊井 伸浩氏インタビュー
 -自ら厳しい挑戦を課し、自らのサイエンスを追求し、実現させた異分野融合の背景を追う-

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
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科学技術・学術政策研究所は、2017~2019年に「第11回科学技術予測調査」を実施し、この中で702の科学技術トピック(実現が期待される研究開発課題)の実現見通し等に関する調査(デルファイ調査)を実施しました。
新型コロナウイルス感染症の世界的大流行が科学技術の進展に影響する可能性があることから、コロナ禍を経た科学技術の中長期発展に関する専門家の認識の変化について調査を実施しました。

その結果、第11回科学技術予測調査において早い実現が予測されたトピックはより早く実現、遅い実現が予測されたトピックはより遅く実現するとの認識が明らかになりました。実現が早まると予測されたのは、仕事や働き方、健康危機管理に関するトピックなどでした。一方、実現が遅れると予測されたのは、宇宙や深海、エネルギー変換に関するトピックなどでした。また、仕事や働き方など生活に関するトピックや健康危機管理に関するトピックの重要度が高まりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
コロナ禍を経た科学技術の未来(速報版)

[訂正]2021年2月10日(水)
当該資料の「第11調査結果」の年の表示に誤りがありましたので、以下のとおり訂正してお詫びいたします。
「社会的実現年」を示すところ、一部、「科学技術的実現年」が示されていた等の原因によるものです。
なお、早まる・遅れる等の結果の年については修正ありません。

正誤内容

p12
(上から順に)
(正)2030 (誤)2028
(正)2030 (誤)2028
(正)2031 (誤)2029
(正)2030 (誤)2027
(正)2029 (誤)2026
(正)2032 (誤)2028
(正)2030 (誤)2029
(正)2029 (誤)2027
(正)2031 (誤)2030
(正)2027 (誤)2025

p19
右表(最下段)
(正)2048 (誤)2045

p22
左表(上から順に)
(正)2030 (誤)2031
(正)2030 (誤)2029
(正)2030 (誤)2031

p23
左表中段
(正)2027 (誤)2029
左表下段
(正)2030 (誤)2031

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、第11回科学技術予測調査結果を踏まえ、科学技術イノベーション政策関連のシンクタンクと連携して研究開発領域の抽出を行いました。
具体的には、NISTEP、科学技術振興機構研究開発戦略センター(JST/CRDS)、新エネルギー・産業技術総合開発機構技術戦略研究センター(NEDO/TSC)の3機関がそれぞれの調査研究結果を持ち寄り、共通して重要と考える領域とその社会実装に向けた課題についてワークショップ形式で検討しました。

その結果、今後推進すべき重要科学技術領域として以下の4領域が抽出されました。
・持続的な経済と人間を守る、全脳AIを搭載した人間調和型ロボット
・日本のものづくりをリードする、先進的計測とシミュレーション
・個別医療・先制医療を浸透させる先進技術とプラットフォーム
・災害への備えから復興までを支える観測・予測と材料科学技術

詳細につきましては以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:科学技術イノベーション政策関連シンクタンクの専門家ワークショップによる研究開発領域抽出[調査資料-299]

科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、STI Horizon誌2020秋号(Vol.6 No.3)を公開しました。
津田塾大学教授/次世代基盤政策研究所(NFI)代表理事 森田 朗 氏の特別インタビュー、ナイスステップな研究者の株式会社aba 代表取締役 宇井 吉美 氏、北海道大学 工学研究院 機械・宇宙航空工学部門 機械材料システム分野 佐藤 太裕 教授のインタビュー、第11 回科学技術予測調査デルファイ調査における分野別分科会の座長インタビュー連載など、科学技術・イノベーション政策に資する情報を幅広く掲載しています。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。
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科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では、「新型コロナウイルス感染症等による科学技術の未来像への影響」に関するアンケートを開始しました。

当研究所では、2019年に「第11回科学技術予測調査 デルファイ調査」を実施し、2050年までの科学技術発展の方向性について専門家の意見を収集してきました。

コロナ禍において、いくつかの科学技術トピック(実現が期待される研究開発課題)は様々な影響を受ける可能性が考えられます。そこで、これらの影響について把握するため、追加調査することといたしました。

御多忙とは存じますが、御協力のほど何卒よろしくお願いいたします。

■アンケートサイトについて
本調査専用のアンケートサイトを設けています。
対象者には、御協力のお願いのメールを差し上げますので、御登録の上、回答をお願いいたします。

■回答期限
2020年10月5日(月)までに御回答ください。

■お問合せ
科学技術予測センター
担当:横尾、黒木
E-mail: yosoku11q[at]instep.go.jp ([at]を@に変更してください)