当研究所では、日本のイノベーションの状況を測る指標を選択するための参考情報として、「INSEADにおけるグローバルイノベーションインデックス(GII)の変遷の調査」を取りまとめました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、日本のイノベーションの状況を測る指標を選択するための参考情報として、「INSEADにおけるグローバルイノベーションインデックス(GII)の変遷の調査」を取りまとめました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
フランス国立労働経済研究所(LEST)の野原博淳先生をお招きし、フランスの博士人材やポストドクターの進路状況、就業状況などについて御講演いただき、日仏比較という視点から、日本の高度人材活用に関する示唆を得ました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、2013年12月にナイスステップな研究者2013を選定しました。
科学技術週間にあわせて、選定された研究者のパネルを展示いたしますので、お近くにお越しの際には、御覧ください。
パネル展示の詳細については以下を御覧ください。

『科学コミュニティとステークホルダーの関係性を考える』三分冊の報告書を取りまとめました。詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
第一報告書
第二報告書
第三報告書
当研究所では、経済協力開発機構(OECD)のイノベーション・データの収集と解釈のためのガイドラインであるオスロ・マニュアルに準拠して、民間企業のイノベーション(画期的な製品等の開発に限らず、自社にとって新しい製品等の導入も含む)活動の状況を把握することを目的に、全国イノベーション調査を実施しています。このたび、2009年度~2011年度における民間企業のイノベーション活動について2013年1月~2月に調査し(有効回答企業数7,034社、回収率35.2%)、その結果がまとまりましたので、お知らせします。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
2014年1月27日(月)、当研究所が2013年12月に選定した「科学技術への顕著な貢献2013(ナイスステップな研究者)」の8名の方々が、下村文部科学大臣を表敬訪問しました。
詳細につきましては、以下のリンクよりご覧ください。
当研究所では、2009年に当研究所が実施した「第2回全国イノベーション調査」と、2008年から2010年に一橋大学が実施した「新規開業企業アンケート調査」の結果に基づいて、研究開発集約度、イノベーション、企業パフォーマンスの決定要因に関する日本の新規開業企業と成熟企業の間の比較分析を行いました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所は、2013年12月12日(木)に第6回政策研究レビューセミナーを開催しました。同セミナーの詳細及び発表資料は以下の通りです。
2013年12月12日(木) 13:30-17:55
文部科学省 第2講堂(旧文部省庁舎6階)
東京都千代田区霞が関3-2-2
| 発表1 「国際比較からみた我が国の企業におけるイノベーションに向けた取組みの現状~第3回全国イノベーション調査から~」 米谷 悠 第1研究グループ 研究員 |
発表資料 |
| 発表2 「日本企業の研究活動とその成果~民間企業の研究活動に関する調査2012から~」 隅藏 康一 第2研究グループ 総括主任研究官 |
発表資料 |
| 発表3 「高度専門人材のキャリアパスの把握と活用を目指して-イノベーション人材育成をめぐる現状と課題から-」 渡辺 その子 第1調査研究グループ 総括上席研究官 |
発表資料 |
| 発表4 「東日本大震災後の国民の科学技術に関する意識の変化等について」 早川 雄司 第2調査研究グループ 上席研究官 |
発表資料 |
| 発表5 「産学連携と大学発イノベーションの創出-NISTEPの研究成果から見えてきたこと-」 坂下 鈴鹿 第3調査研究グループ 総括上席研究官 |
発表資料 |
| 発表6 「研究ファンディングの効果の分析に向けた科学計量学の試み~エビデンスに基づく政策形成を目指して~」 富澤 宏之 科学技術・学術基盤調査研究室長 |
発表資料 |
| 発表7 「公的資金が投入された共用の研究機器等施設のもたらすインパクト」 伊藤 裕子 SciSIP室長 |
発表資料 |
| 発表8 「社会課題解決に向けた科学技術シナリオプランニングを目指して」 小笠原 敦 科学技術動向研究センター長 |
発表資料 |
企画課
TEL: 03-3581-2466 / FAX: 03-3503-3996
当研究所では、文部科学省の科学技術イノベーション政策における「政策のための科学」推進事業の下で、マクロ経済モデルにより研究開発投資の経済的効果を分析し、その分析結果を政策立案へ応用していくための調査研究を実施しております。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、文部科学省の科学技術イノベーション政策における「政策のための科学」推進事業の下で、マクロ経済モデルにより研究開発投資の経済的効果を分析し、その分析結果を政策立案へ応用していくための調査研究を実施しております。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、文部科学省の科学技術イノベーション政策における「政策のための科学」推進事業の一環として、エビデンスに基づく科学技術イノベーション政策の推進のための体系的なデータ・情報基盤の構築を進めています。
本報告書のうち、科学技術イノベーション政策における重要施策データベースは科学技術白書を活用して構築し、科学技術イノベーション政策における資源配分データベースは科学技術関係経費に関する情報を活用して構築したものであり、その概要を取りまとめたものです。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、日本の民間企業1,174社のイノベーションや生産性の改善に関する戦略的マネジメントの要素に関するデータを使用して、全要素生産性 (Total factor productivity)について分析しました。その結果、製品に関する知識やノウハウの保護やマネジメントを重視する企業は生産性を増加させることが分かりました。さらに、生産性のフロンティアに到達する企業は、製品に関する知識やノウハウの保護やマネジメントを重視する傾向にあることが明らかになりました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
科学研究において、研究チームをどのように構成し、マネジメントするかが、重要な課題となっています。本DISCUSSION PAPERでは、日米の科学者を対象とした大規模調査の結果を用いて、科学研究への若手研究者(ポストドクターや学生)の参加と貢献を分析しました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
