当研究所では、論文データベース分析により国際的に注目を集めている研究領域を抽出し、可視化した「サイエンスマップ」を作成し、世界の研究動向と日本の活動状況の分析を実施しています。このたび、最新版となるサイエンスマップ2010&2012の結果がまとまりましたので、お知らせします。
報告書本体および関連データ(電子ファイル)については、以下のサイエンスマップ調査専用ページを御覧ください。
当研究所では、論文データベース分析により国際的に注目を集めている研究領域を抽出し、可視化した「サイエンスマップ」を作成し、世界の研究動向と日本の活動状況の分析を実施しています。このたび、最新版となるサイエンスマップ2010&2012の結果がまとまりましたので、お知らせします。
報告書本体および関連データ(電子ファイル)については、以下のサイエンスマップ調査専用ページを御覧ください。
平成26年7月15日、外部有識者からなる評価パネルの若杉隆平座長(京都大学名誉教授)から、当研究所 榊原裕二所長に「政策課題対応型調査研究及びデータ・情報基盤整備に関する評価報告中間とりまとめ」が提出されました。本報告は、最終報告の作成に先立ち、平成27年度概算要求を始め今後の事業の方向性を検討する上での基礎資料となります。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

若杉座長による榊原所長への評価報告書の提出
(写真左)榊原所長 (写真右)若杉座長

若杉座長と当研究所「政策のための科学」事業の関係者
当研究所では、文部科学省の科学技術イノベーション政策における「政策のための科学」推進事業の一環として、エビデンスに基づく科学技術イノベーション政策の推進のための体系的なデータ・情報基盤の構築を進めています。それに係る活動として2011~2012年度にかけて、過去数十年にわたる科学技術政策にかかる資源配分の状況(科学技術関係経費の予算データ)と、重要施策(科学技術白書の記載項目数千件)を網羅的に整理し、俯瞰できるようにデータベースを整備しました。
詳細につきましては、以下のリンクを御覧ください。
当研究所では、科学技術や学術に関する様々なデータを分析するため、各種の政府統計、社会調査やアンケート等を実施してきました。本研究では、2012年に当研究所がとりまとめた「科学技術に対する国民意識の変化に対する調査」の個票データを用い、主に国民の科学技術関心度向上方策の探索、日本人のノーベル賞受賞(2010年化学賞、根岸英一氏・鈴木章氏)、経済競争力の科学技術期待度が及ぼす社会的影響について実証分析を行いました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、2005年より毎年、科学技術の振興・普及への顕著な貢献をされた方々を「ナイスステップな研究者」として選定しております。本講演では、昨年12月に「ナイスステップな研究者2013」として選定された方々に、優れた研究活動や、特色のある取組みなどについて、ご紹介いただきます。
「近未来への招待状 ~ナイスステップな研究者2013からのメッセージ~」
講演会のスケジュール(予定):
会場:
文部科学省 科学技術・学術政策研究所 会議室 (16B)
東京都千代田区霞が関3-2-2 中央合同庁舎第7号館東館16階
主催:文部科学省 科学技術・学術政策研究所
定員:各回80名程度(入場無料、事前予約制)
講演会が終了しました
14:00~16:35(13:30開場)
講演会が終了しました
14:00~16:35(13:30開場)
講演会が終了しました
14:00~16:05(13:30開場)
以下リンク先フォームよりお申込みください。
申込み締切:
以下リンク先フォームまたはお電話でお問合せください。
電話番号:03-3581-2466
当研究所では、民間企業の研究開発活動に関する基礎データを収集し、科学技術イノベーション政策の立案・推進に資することを目的として、「民間企業の研究活動に関する調査」を実施しております。本調査の結果をとりまとめ、「民間企業の研究活動に関する調査2013速報」として公表いたします。なお、確報については2014年9月頃に公表を予定しています。本調査の実施に際し、多大な御協力を頂いた企業の皆様をはじめとする関係者の方々に心から感謝申し上げます。
(注)
本公表は「速報」ですので、「確報」が発表された後は参考として御利用ください。
内容につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所は、2013年11月に「大学の地域貢献に関する国内外の研究者による国際シンポジウム」を開催し、大学の地域貢献の国内外動向及び課題等に関して講演いただきました。その講演録を掲載します。
講演者と講演タイトルは以下の通りです。
詳細につきましては、下記のリンクより御覧ください。
本報告書では、ポストドクターから任期のない正規の雇用(正規職)への移行状況及び移行パターンを、文部科学省 科学技術・学術政策局 基盤政策課で実施した『ポストドクター等の雇用・進路に関する調査-大学・公的研究機関への全数調査(2009年度実績)』の個票データを用いて明らかにしています。また、正規職への移行に関する要因分析により、どのような人が正規職に移行しやすいか等、詳しく検討を行いました。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、「大学・公的機関における研究開発に関するデータの整備 -ミクロデータ分析への貢献-」を取りまとめました。
当研究所では、研究者や政策担当者によるミクロデータ分析を支援するために、「大学・公的機関に関するデータ整備」を2011年度より実施しております。本プロジェクトを通じて、機関同定の核となる機関名辞書や、論文データベースにおける日本の大学及び公的機関の表記ゆれリストなどを整備し、公開しております。
本報告書では、このプロジェクトの概要を述べるとともに、論文データベースにおける所属機関名の表記ゆれの実態について紹介するとともに、それを踏まえ、機関名記述方法の統一の必要性について述べております。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
当研究所では、1971年より約40年間続けてきた技術予測の発展型の調査として、将来をふかんする科学技術シナリオプランニングを2013年から実施しています。このたび、その一環として2型糖尿病を対象に技術マップと技術シナリオをとりまとめると共に、それらに基づいて設計したデルファイ調査の結果をまとめました。
2型糖尿病は、我が国において公衆衛生管理上の問題や社会的・経済的インパクトが大きく、健康長寿社会を目指すためには同疾患を克服することが肝要だと考えられています。
詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
※本シンポジウムは終了いたしました。多数の皆様の御参加ありがとうございました。

当研究所では、企業及び公的部門の研究開発投資がイノベーションを通じて、事業所・企業の生産性や雇用さらには企業価値に与える効果を統計学的・計量経済学的に分析する調査研究を進めています。これらの調査研究を通じて得られたデータの一部(産業別企業研究開発ストック)は既に公開しておりましたが、今回更に項目を増やして公開しましたので御覧ください。
データベースには以下よりアクセスいただけます。
データベースに関する詳細は、以下の解説資料を御覧ください。
当研究所では、第4期科学技術基本計画期間中の我が国における科学技術やイノベーションの状況変化を把握するため、産学官の研究者や有識者への意識定点調査(NISTEP定点調査)を2011年度より実施しています。このたび、3回目となるNISTEP定点調査2013の結果がまとまりました。
