目次：2018 夏号 (Vol.4 No.2)

巻頭言

• エビデンスに基づく政策策定のための調査研究と発信
  • 総務研究官 角田 英之

特別インタビュー

• 総合科学技術・イノベーション会議 上山 隆大 議員インタビュー
  －総合科学技術・イノベーション会議の「いま」と「これから」－

総合科学技術・イノベーション会議の常勤議員として重責を担う上山隆大議員に、今後の科学技術・イノベーション政策と大学の在り方、エビデンスベースの政策立案の推進などについて幅広くお話を伺った。

ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流

• 東京大学政策ビジョン研究センター 江間 有沙 特任講師インタビュー
  －人工知能を切り口に科学技術と社会の共創を推進－

科学技術の高度化とブラックボックス化が進む中で、科学技術と社会のよりよい在り方の模索がより求められている。人工知能などのテーマを切り口にこの課題に取り組む東京大学政策ビジョン研究センターの江間有沙特任講師にお話を伺った。

• 神戸大学大学院 科学技術イノベーション研究科 教授／株式会社バイオパレット 取締役
  西田 敬二氏インタビュー
  －DNA 塩基書き換えによる切らないゲノム編集（Target-AID）－

西田氏は、近藤教授らと共同で2016年に新技術「DNA塩基書き換えによる切らないゲノム編集(Target-AID)」を開発した。DNAを切ることなく遺伝子情報を修飾して遺伝情報を書き換えていく方法やベンチャー企業設立などのお話を伺った。

ほらいずん

• 科学技術予測の半世紀と第11回科学技術予測調査に向けて
  • 上席フェロー 赤池 伸一

  科学技術予測調査は約半世紀の歴史を持ち、これまで科学技術基本計画の立案等に活用されてきた。第11回調査では、ステークホルダーと未来像を共有するためのプラットフォームとして、科学技術から社会までを視野に入れた未来のシナリオの提案を目指している。

• 2040年の科学技術と社会について考える
  ～ビジョンワークショップ開催報告～
  • 科学技術予測センター 特別研究員 矢野 幸子^＊

  科学技術予測センターが実施したビジョンワークショップの概要と得られた社会像を紹介するとともに、準備段階で実施したホライズン・スキャニング調査について述べる。

• 第8回予測国際会議「未来の戦略構築に貢献するための予測」の開催報告
  • 科学技術予測センター 主任研究官 栗林 美紀

  これからの国や企業の戦略立案に資する予測活動の在り方について、国内外の専門家とともに、企業や若手研究者も交え、最新の事例紹介や闊達な議論を行った第8回予測国際会議（シンポジウム及びワークショップ）の概要を示す。

• 日本脳科学関連学会連合協賛NISTEP専門家ワークショップ
  ～脳科学研究の推進に向けた革新的な計測技術とAI等による解析法～開催報告（速報）
  • 科学技術予測センター 上席研究官 重茂 浩美

  科学技術予測センターでは、学協会等と連携したケーススタディとして、日本の目指す未来像の実現に有用な科学技術・システムについて調査してきた。本稿では、その一環として日本脳科学関連学会連合の協賛により開催したワークショップの概要を紹介する。

• 2040年ビジョンの実現に向けたシナリオの検討
  ～応用物理学会連携ワークショップより～
  • 科学技術予測センター 特別研究員 蒲生 秀典、上席研究官 浦島 邦子

  2040年の将来ビジョンを実現するためのシナリオを検討するワークショップを、公益社団法人応用物理学会との共催で実施した。ワークショップで得られた4つの目指す社会像とそれを実現する16のシナリオの概要について記す。

• 我が国の研究力向上に資する研究者の実態調査：
  科学技術専門家ネットワークへの調査から
  • 文部科学省 科学技術・学術政策局 企画評価課 宇藤 健一
    科学技術予測センター 上席研究官 林 和弘

  我が国の研究力向上のためには、研究者の海外経験が大きな影響を与え、研究資金や研究時間も重要であるという、これまで定性的に得られていた認識を、科学技術専門家ネットワークに対して行った調査により、一定の定量性をもって裏付けられた。

レポート

• 客観的根拠（エビデンス）に基づく政策のためのデータ・情報基盤（第一回）
  ～NISTEP企業名辞書～
  • 第2研究グループ 客員研究官 中山 保夫、総括主任研究官 富澤 宏之

  文部科学省の「科学技術イノベーション政策における『政策のための科学』推進事業（SciREX）」の一環として構築した「NISTEPデータ・情報基盤」の利用方法を三回にわたり紹介する。第一回は、NISTEP企業名辞書を取り上げる。

• 企業と大学等の連携による人材養成
  －Society5.0の具現化に資する人材輩出に向けて－
  • 第2調査研究グループ 総括上席研究官 犬塚 隆志、客員研究官 岡本 摩耶

  具体の職業やスキルを意識した教育を行い、高い実務能力を備えた人材の養成、企業との連携による人材の養成、地域の産業活性化や個別ニーズに対応できる人材の養成に焦点を当て、産学連携によるSociety5.0に資する人材の養成について考察する。