この項では、各国・地域の女性研究者の割合を比較する。研究者の多様性向上の観点からも女性研究者の活躍が期待されている。
女性研究者の研究者全体に占める割合はHC値を用いて計測している。また、米国は資料の出典であるOECDのMSTIに女性研究者数が掲載されていない。
日本の女性研究者の研究者全体に占める割合は2024年で18.5％である。その割合は、調査国・地域中で最も小さいが、その数で見ると、ドイツ、英国に次いで多い（図表2-1-10）。
注：
1) 日本は2024年、英国は2017年、ロシアは2020年、ドイツ、スウェーデン、ベルギー、オーストリア、スイスは2021年、韓国、トルコ、台湾、アルゼンチン、チェコは2023年、その他の国・地域は2022年の値である。
2) HC(実数)である。
3) 下記資料中に米国、中国のデータは掲載されていない。
4) 英国の数値は見積り値、アルゼンチン、チェコは暫定値である。
5) スペイン、イタリア、ポルトガル、ベルギー、オーストリア、ギリシャの数値は定義と異なる。
6) 日本の2024年は該当年の3月31日時点の研究者数を測定している。
資料：
日本：総務省、「科学技術研究調査報告」
その他：OECD，“Main Science and Technology Indicators March 2025”
参照：表2-1-10
次に、主要国について女性割合を部門別に見る（図表2-1-11）。
日本は「大学」部門が大きく29.2％である。一番小さい部門は「企業」部門で12.1％である。いずれの部門でも、他国と比較すると割合は小さい。
ドイツは「公的機関」部門と「非営利団体」部門が分けられていない。「大学」部門が41.4％、「公的機関・非営利団体」部門が38.3％であり、「企業」部門と比較してこの2部門が大きい。
フランスでは「非営利団体」部門が最も大きく44.7％であり、これに「大学」部門（42.0％）、「公的機関」部門（38.7％）が続いている。
英国は企業の研究者数が改訂（2.1.2項参照）されたのに伴い、2017年が最新値となっていることに留意されたい。英国は「非営利団体」部門が最も大きく46.5％であり、次いで「大学」部門が46.1％と大きい。「大学」部門の女性研究者の割合は他国と比較しても大きい傾向にある。
韓国は「大学」部門が最も大きく35.2％である。
各国とも女性研究者の割合が小さいのは「企業」部門であり、「大学」部門では大きい傾向にある。
注：
1) HC(実数）である。なお、下記資料中に米国、中国のデータは掲載されていない。
2) 日本の2024年は該当年の3月31日時点の研究者数を測定している。
3) ドイツは公的機関と非営利団体を合わせた値。大学は定義が異なる。
4) 英国の大学の数値は見積り値。
5) フランス、英国、韓国の非営利団体は研究者数全体から、企業、大学、公的機関を除いたもの。
資料：
日本：総務省、「科学技術研究調査報告」
その他の国：OECD，“Main Science and Technology Indicators March 2025”
参照：表2-1-11
次に、日本の女性研究者数及び全研究者数に占める割合の推移を見ると（図表2-1-12）、女性研究者の数は2024年時点では18.3万人であり、増加傾向が続いている。その割合についても、着実に増加しており、2024年で18.5％となった。博士号保持者は2024年で3.8万人であり、着実に増加している。前年と比較すると女性研究者数は0.3％減少、博士号を保持する女性研究者数は2.7％増加している。
注：
2001年までは研究本務者の値である。2002年以降はHC（実数）である。2001年以前の値は該当年の4月1日時点の研究者数、2002年以降の値は3月31日時点の研究者数を測定している。
資料：
総務省、「科学技術研究調査報告」
参照：表2-1-12
最後に、男女別研究者数と博士号保持者の状況を部門別に見ると（図表2-1-13(A)）、男性研究者が最も多く在籍しているのは「企業」(65.3％)であり、次いで「大学等」(30.4％)である。女性研究者は「大学等」(55.2％)に最も多く在籍しており、次いで「企業」（39.9％）である。
男性研究者の多くが「企業」に在籍しているのに対して、女性研究者の多くは「大学等」に在籍している。博士号保持者は、男女ともに「大学等」に多く在籍している（図表2-1-13(B)）。
(A)部門別男女別研究者数の割合
(a)男性 |
(b)女性 |
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注：
HC（実数）である。男性の数値は合計から女性の数値を引いたものである。該当年の3月31日時点の研究者数を測定している。
資料：
総務省、「科学技術研究調査報告」
参照：表2-1-13
