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- DOI: https://doi.org/10.15108/stih.c202202
- 公開日: 2022.06.27
- 著者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
- 雑誌情報: STI Horizon, Vol.8, No.2
- 発行者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
目次:2022 夏号 (Vol.8 No.2)
総務研究官就任挨拶
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ポストCOVID-19に向けた科学技術・学術政策とエビデンスの重要性
- 文部科学省 科学技術・学術政策研究所 総務研究官 須藤 憲司
はじめに
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STI Horizon 2022夏号発行に当たって
- STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一
(科学技術・学術政策研究所 上席フェロー)
- STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一
特別インタビュー
- 東京大学大学院経済学研究科 教授 柳川 範之 氏インタビュー
-新しい資本主義経済における科学技術・人材-
NISTEP顧問であり、「新しい資本主義実現会議」に有識者として参画している東京大学大学院経済学研究科教授の柳川範之氏に、新しい資本主義における科学技術イノベーションの役割、イノベーションを創出する環境、創造的な人材を育てる教育などについて伺った。
ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流
- 兵庫県立大学大学院 情報科学研究科 教授 井上 寛康 氏インタビュー
-複雑な社会・経済現象を異分野融合・シミュレーションで解明し、よりよい社会を拓く- - 東京大学大学院 農学生命科学研究科 准教授 曽我 昌史 氏インタビュー
-人と自然の関わり合いの理解を通して、持続的な自然共生型社会の構築を目指す-
井上寛康氏はスーパーコンピュータ富岳を用い、COVID-19に伴う経済的な影響のシミュレーションを行う等の分野融合的・先進的な業績等で知られる。インタビューでは、研究の概要や現状、同じ分野を志す学生へのアドバイス、今後の展望等について伺った。
専門である保全生態学のほかに、疫学・心理学を融合させた研究手法を用いて、自然との関わり合いがもたらす健康促進効果及び、新型コロナウイルス感染症流行による人々の高ストレス状態において、自然との触れ合いがそのストレス改善に役立つことを明らかにした曽我昌史氏に研究のきっかけや今後の展望を伺った。
ほらいずん
- 躍進するインドの科学技術政策の概観
- 内閣官房 健康・医療戦略室/内閣府 健康・医療戦略推進事務局 参事官補佐 栗原 潔
(前在インド日本国大使館 科学技術担当一等書記官)
世界最大の民主主義国家であり、新型コロナウイルス感染禍にあっても中国をしのぐ高い成長を継続しているインドについて、その科学技術政策と体制を紹介し、論文数や科学技術を支える人材等の科学技術関連の指標について概観する。
- 内閣官房 健康・医療戦略室/内閣府 健康・医療戦略推進事務局 参事官補佐 栗原 潔
- 未来のモビリティが拓く2050年の社会
-東海ワークショップ開催報告-- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター 専門職 横尾 淑子、フェロー 浦島 邦子、
特別研究員 蒲生 秀典
愛知・岐阜地域の未来社会像検討を行った。人・物・情報がつながり、自然と共生しつつストレスなく暮らす社会が描かれ、懸念点として、セキュリティ、プライバシー、人間関係の希薄化などが挙げられた。
- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター 専門職 横尾 淑子、フェロー 浦島 邦子、
- 疾病治療の新たな手段としてのデジタルセラピューティクス(DTx)の動向
- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター 主任研究官 伊藤 裕子
新しい治療手段として、デジタルセラピューティクス(DTx)が注目されている。DTxは、スマートフォン等にダウンロードして使用し、個人の行動に変化を促すことで治療効果をもたらす。生活習慣病や精神的な症状等の治療を対象に世界中で開発が進められている。
- オープンアクセス型学術誌の進展により顕在化する「Predatory Journal」問題
-実態、動向、判断の観点-- データ解析政策研究室 客員研究官 井出 和希、室長 林 和弘
自己の利益を優先し、査読過程等に問題があり、虚偽指標による勧誘もいとわない「Predatory Journal」問題が顕在化している。オープンアクセス型学術誌の興隆を振り返るとともに、実態や動向を俯瞰し、判断の基準となる観点を例示する。
レポート
- 成長期を迎えた研究費に係る体系的番号
-現状と更なる浸透のために求められること-- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター長 伊神 正貫
体系的番号の付与や論文謝辞への記述は成長期を迎えた。そのきっかけとなった「体系的番号に係る申し合わせ」を紹介した後、体系的番号の活用状況を論文謝辞の分析から概観し、更なる浸透のために求められる取組を指摘する。