目次：2017 冬号 (Vol.3 No.4)

巻頭言

• STI Horizon 2017 冬号発行に当たって
  • STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一（科学技術・学術政策研究所 科学技術予測センター長）

特別インタビュー

• 分子科学研究所 川合 眞紀 所長インタビュー
  多様なセクターでの経験から展望する「これからの科学技術・学術イノベーション人材」

多様な領域・セクターでの研究キャリアを経験され、アカデミアの責任ある立場で活躍中の川合眞紀分子科学研究所所長に、様々な観点から今後の科学技術・学術イノベーション及びこれを担う人材の在り方・展望について、次世代へのメッセージを含めて伺った。

ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流

• ウーロンゴン大学 山内 悠輔 教授インタビュー
  －オーストラリアを拠点にナノ材料の創成で基礎から応用まで幅広い研究を展開－

山内悠輔氏は、高度な分子設計技術に基づき物質をナノレベルで精密に制御し、次々に新しい無機材料の合成に成功している。現在はオーストラリアの大学を拠点に、基礎から応用研究まで幅広くグローバルに活躍する山内教授に、研究の背景、海外における研究・教育、及び今後の展望について伺った。

• NASA Jet Propulsion Laboratory Research Technologist III／
  九州大学大学院システム情報科学研究院 岩下 友美 客員准教授インタビュー
  －人影を使って上空から個人を認証－

岩下友美氏は、NASAの研究員を務め、人影に着目した個人認証手法を開発し、広範囲を一度に観測できる上空（頭上）からの個人認証を提案した。発想のきっかけ、応用可能性、米国での研究生活等を紹介する。

ほらいずん

• ドイツ連邦政府における予測活動“Social Changes 2030”にみられる社会トレンドと社会課題
  • 科学技術予測センター 客員研究官・東京工科大学 教授、 IRセンター長 七丈 直弘

  ドイツ連邦教育研究省による予測調査（BMBF Foresight）では、系統的な手法に基づき社会トレンドの抽出と社会課題の抽出が行われている。本稿では、報告書“Social Changes 2030”に記載の内容に基づき、その抽出手法と結果を紹介する。

• 空飛ぶクルマ　－CARTIVATOR　中村 翼 代表インタビュー－
  • 科学技術予測センター 特別研究員 中島 潤

  空飛ぶクルマに関する事業構想や計画を発表する事業者が世界中で相次いでいる。我が国では、CARTIVATORという有志団体が、実現に向けて精力的に活動している。CARTIVATOR代表の中村翼氏に、空飛ぶクルマの実現に向けたロードマップや課題を伺った。

• 研究データの公開と論文のオープンアクセスに関する実態調査
  －オープンサイエンスの課題と展望－
  • 科学技術予測センター 客員研究官・筑波大学大学院図書館情報メディア研究科 池内 有為
    科学技術予測センター 上席研究官 林 和弘

  日本のオープンサイエンスの実態と課題を明らかにするため、2016年に科学技術専門家ネットワークを活用した調査を実施した。回答者1,398名のうち51.0%がデータの、70.9%が論文の公開経験を有していたが、公開のための資源の不足や公開に係る種々の懸念や阻害要因も明らかになった。

レポート

• 「博士人材追跡調査」による2次分析の一例
  －NISTEP ディスカッションペーパー「女性博士のキャリア構築と家族形成」より－
  • 第1調査研究グループ 上席研究官 小林 淑恵

  科学技術・学術政策研究所 第1調査研究グループでは、2014年に『博士人材追跡調査』を開始し、継続的なパネルデータの構築を試みている。初回（2012年コホート）の個票データを2次分析した研究の一例として、「女性博士のキャリア構築と家族形成」の分析結果を紹介する。

• 中小・大学発ベンチャー企業のHorizon（後編）
  －行政施策と地域エコシステムの醸成－
  • 第2調査研究グループ 上席研究官 新村 和久
    科学技術予測センター 主任研究官 白川 展之

  新しい価値を創造する企業が生まれやすい環境について、2つの都市の事例分析を行い、地域エコシステムの形成と醸成に際して重要な要因について、行政施策、地域コミュニティの形成、域外からの誘引効果の点から分析を行った。

• 科学技術・イノベーション政策の効果を捉えるための文献データの活用
  • 第1研究グループ 客員研究官・経済産業研究所 研究員 池内 健太

  エビデンス・ベースの政策立案（EBPM）を推進するためには多様なデータの活用が重要である。本稿では、プレスリリースや意匠・商標等、様々な文献データを活用して企業のイノベーション活動の多様なアウトプットを把握する政策的意義について論じる。

• 「超スマート社会」の実現に向けて：
  企業研究者の現況からみた製造業のサービス化、非製造業の知識集約度の向上への示唆
  • 科学技術・学術基盤調査研究室 室長 伊神 正貫、上席研究官 神田 由美子

  第5期科学技術基本計画では、未来の社会像として「超スマート社会」が示されている。本レポートでは、日本の企業部門における産業分類別の研究者の状況を概観し、「超スマート社会」の実現に向けて今後生じうる変化及び示唆を提示する。

• 日本はイノベーティブな国か?：
  欧州委員会『European Innovation Scoreboard 2017（欧州イノベーション・スコアボード2017）』
  から見た日本のイノベーション・パフォーマンス
  • 第1研究グループ 研究員 池田 雄哉

  科学技術・イノベーションに関する統計指標集『European Innovation Scoreboard』から、日本のイノベーション・パフォーマンスの主要各国間での相対的な位置づけを紹介するとともに、指標群から示唆されるイノベーション・システムの強みと弱みについて言及する。

編集後記

• 編集後記