大学部門は研究者数の国際比較を行う際に、困難を伴う。2.1.1項に述べたが、再度簡単に注意点を示す。まず、①調査方法に違いがある。大学部門の研究者を計測する際に研究開発統計調査を行わず、各国の既存のデータ、たとえば、教育統計（教職員や学生についての計測をしている統計など）や、職業や学位取得を調査する統計などを用いている国がある。2点目として、②測定方法の違いがあげられる。研究開発統計調査を行っているのであれば、調査票で研究専従換算をした研究者数を測定できるが、教育統計などを用いている場合は研究専従換算係数を乗じて、研究専従換算をした研究者数(FTE研究者数)を計測しなければならない。日本は研究開発統計調査を行っているが、そこでは研究専従換算をした研究者数の計測を行っていない。最後に、③調査対象にも違いが見られる。大学の研究者に含まれている博士課程在籍者の計数方法について国によって違いがあり、たとえば、経済的支援を受けているかどうか、その人数に研究専従換算係数をかけるか、などといった差異が出てくる。
日本の大学部門のFTE研究者数として、文部科学省が実施した「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査」（FTE調査）に基づく研究専従換算係数(FTE係数)を使用し、FTE研究者数を計測したデータを使用している（図表2-1-2参照）。FTF調査は2002年から、FTE研究者数の計測に用いられており、2008年、2013年、2018年にFTE係数の更新が行われた。これに伴い、2009年、2013年、2018年のデータは前年からの継続性が損なわれている。
主要国における大学部門の研究者数を見ると(図表2-2-11)、日本の大学部門の2023年の研究者数（FTE値）は13.8万人である。
中国の大学部門の研究者については、2009年からOECDのフラスカティ・マニュアルの定義に従って測定し始めたため、2008年と2009年の間に差異があるが、その後は継続して増加しており、特に2019年以降は大きく伸びている。2021年の研究者数は60.0万人、主要国の中で一番の規模である。科学技術指標2023では、OECDが中国の2019年、2020年、2021年に関する研究開発指標のデータ公表を控えた事を受けて2018年までのデータを掲載していた。本報告書で参照しているOECDのMSTIに2019～2021年のデータが掲載されたので、科学技術指標2024では2021年までのデータを示している。
米国の大学の研究者数は1999年を最後に、OECDのMSTIには掲載されていなかったが、2020年からデータが掲載されるようになった（2.1.2項参照）。なお、数値が掲載されていない期間については図表中に点線で示した。2022年における米国の大学部門の研究者数は19.9万人であり、中国に次ぐ規模である。
英国の研究者数には、1993年と1994年の間に差異があるが、これは高等教育機関の改革（旧大学と旧ポリテクニクの一元化）などにより、調査対象が変更されたことが影響していると考えられる。また、英国の1999年～2004年の値は出典としたデータに掲載されていないため図表中に点線で示した。2019年の研究者数は17.2万人である。先述した理由(2.1.2項参照)により、OECDのMSTIに掲載されている英国の大学部門の研究者数の最新年は2019年である。
ドイツに関しては、2000年代中頃(2005年時点で6.5万人)から、研究者数が大幅に増加し、2022年では12.2万人である。
フランスの研究者数は、2000年代中頃まで、ドイツと同様の伸びを示していた。その後も、ドイツと比べて伸びは小さいが一貫して増加している。2022年では9.5万人である。
韓国の研究者数は、1990年代半ばから長期的に増加傾向に推移した後、2012年を境にしばらく減少傾向にあったが、近年は増加している。2022年の研究者数は4.7万人である。
注：
1) 大学部門の研究者の定義及び測定方法については国によって違いがあるため、国際比較する際には注意が必要である。各国の研究者の違いについては図表2-1-1を参照のこと。大学部門の違いについては図表1-1-4(B)を参照のこと。
2) 各国の値はFTE値である（日本についてはHC値も示した）。
3) 自然科学と人文・社会科学の合計である（ただし、韓国は2006年まで自然科学のみ）。
4) 日本の研究者は3種類のデータがある。日本＊はFTEかHCについて明確な定義がされていない値、日本(FTE)はFTE研究者、日本(HC)はHC研究者。2001年以前の値は該当年の4月1日時点の研究者数、2002年以降の値は3月31日時点の研究者数を測定している。
5) 米国は1985、1987、1993年において時系列の連続性は失われている。2001～2019年は出典となる資料にデータが掲載されていない。
6) ドイツは1990年までは旧西ドイツ、1991年以降は統一ドイツ。1987、1991、2006、2016年において時系列の連続性は失われている。2021年は定義が異なる。2022年は暫定値である。
7) フランスは1997、2000、2014年において時系列の連続性は失われている。2012年は見積り値である。2013年は過小評価されるか、過小評価されたデータに基づく。2022年は暫定値である。
8) 英国は1994、2005年において時系列の連続性は失われている。2005～2008年は見積り値である。1999～2004年は出典となる資料にデータが掲載されていない。
9) 中国は2008年までの研究者の定義は、OECDの定義には完全には対応しておらず、2009年から計測方法を変更した。そのため、時系列変化を見る際には注意が必要である。
10) EU-27は見積り値である。
資料：
日本：総務省、「科学技術研究調査報告」 文部科学省、「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査」
ドイツ、フランス、英国、中国、韓国、EU-27：OECD，"Main Science and Technology Indicators March 2024"
米国：1999年以前はOECD，"Main Science and Technology Indicators March 2024"、2020年以降はNSF，"Higher Education Research and Development"
参照：表2-2-11
(2)日本の大学部門の研究者
日本の大学部門の研究者について、国公私立大学別に、その規模、学問分野、業務区分及び任期の有無について状況を見る。なお、この項での大学部門の研究者とは「科学技術研究調査報告」における「研究本務者」の数値(研究専従換算していない数値)であり、学外からの研究者は含まれていない。
国公私立大学別に大学部門の研究者数を見ると(図表2-2-12)、国立大学と私立大学が同程度の規模を持っていることがわかる。2023年の国立、公立、私立大学の研究者数は、それぞれ13.6万人、2.2万人、14.2万人である。各大学ともに2000年頃まで急速に増加した後は緩やかな増加傾向となっている。ただし、その程度は大学で異なり、2011年から2022年にかけての増加率は、国立大学で2.8％、公立大学では18.4％、私立大学では7.5％である。
注：
研究本務者であり、学外からの兼務者を除く。HC(実数)である。2001年以前の値は該当年の4月1日時点の研究者数、2002年以降の値は3月31日時点の研究者数を測定している。
資料：
総務省、「科学技術研究調査報告」
参照：表2-2-12
学問分野（所属組織の分野）について、「人文・社会科学」、「自然科学」、「その他(14) 」に分類し、国公私立大学の構造見ると（図表2-2-13）、国立大学では、「自然科学」が大多数を占めている。2023年の「自然科学」の研究者数は10.9万人であり、「人文・社会科学」は1.5万人、「その他」は1.2万人である。時系列を見ると、「自然科学」の研究者数は継続して伸びていたが、2015年頃からほぼ横ばいに推移している。また、「人文・社会科学」についてはピークであった2007年と比べて9.4％減少している。
公立大学では国立大学と同様の傾向にあり「自然科学」が大多数を占めている。「自然科学」の研究者は、漸増傾向にあったが、2019年から伸びの度合いが大きくなった。他方、「人文・社会科学」についてはピークであった2007年と比べて14.3％減少している。
私立大学では、「自然科学」（2023年：8.1万人）が最も多いが、「人文・社会科学」(2023年：4.2万人)も国公立大学と比較すると多い傾向にある。「自然科学」の研究者数は継続して増加しているが、「人文・社会科学」の研究者数は2010年をピークに漸減傾向が続いている。
国公私立大学の分野別研究者の構造は異なるが、「人文・社会科学」の研究者が2000年代後半と比べて減少しているのは共通している。
注：
研究本務者であり、学外からの兼務者を除く。HC(実数)である。2001年以前の値は該当年の4月1日時点の研究者数、2002年以降の値は3月31日時点の研究者数を測定している。
資料：
総務省、「科学技術研究調査報告」
参照：表2-2-13
大学部門の研究者を4つの業務（教員、大学院博士課程の在籍者、医局員、その他の研究員）に分類し、国公私立大学における業務区分別の状況を見る（図表2-2-14）。
国立大学の構造を見ると、2023年の「教員」は6.8万人、次いで「大学院博士課程の在籍者」が4.9万人であり、この2つの業務区分の研究者が大多数を占めている。特に「大学院博士課程の在籍者」は、公立大学や私立大学と比較して極めて多い。「医局員」及び「その他の研究員」はそれぞれ0.9万人、1.0万人であり、「その他の研究員」も他の大学と比較すると多い。時系列を見ると、「教員」は漸増傾向が続いていたが、2017年を境にほぼ横ばいに推移している。「大学院博士課程の在籍者」は1990年代に大きく伸びた後、2007年まで漸増傾向が続いた。その後はほぼ横ばいに推移している。
公立大学では、2023年において「教員」が1.5万人、「大学院博士課程の在籍者」が0.5万人と「教員」が多くを占めている。時系列を見ると、1990年代には「教員」、「大学院博士課程の在籍者」が増加した。「大学院博士課程の在籍者」は、2005年頃までは増加が続いた後、増加のペースが落ちた。2010年代に入ってから、いずれの業務区分ともに増加傾向にある。
私立大学では、2023年において「教員」が11.2万人と極めて多く、私立大学の研究者のほとんどを占めている。「大学院博士課程の在籍者」は1.8万人、「医局員」は0.9万人、「その他の研究員」は0.3万人である。時系列を見ると、「教員」の数が継続して増加している。「大学院博士課程の在籍者」も長期的に増加していたが、2010年頃からほぼ横ばいである。
注：
研究本務者であり、学外からの兼務者を除く。HC(実数)である。2001年以前の値は該当年の4月1日時点の研究者数、2002年以降の値は3月31日時点の研究者数を測定している。
資料：
総務省、「科学技術研究調査報告」
参照：表2-2-14
大学部門の研究者について、任期の状況を示す（図表2-2-15）。
国公私立大学別で見ると、国立大学の方が、公立大学や私立大学と比べて任期有り研究者の割合が高い傾向にある。その傾向は、男女別でも同様の傾向にある。
また、男性研究者よりも女性研究者の方が任期有り研究者の割合は高い傾向にある。国公私立大学別、学問分野別で見ても、ほとんどが同様の傾向にある。
学問分野別では、保健分野での任期有り研究者の割合が高い。保健分野では任期有り研究者の男女の差が少ないのと比較して、理学、工学、農学では、男女の差が大きい。
注：
1) 教員及びその他の研究員を対象としている。HC(実数)である。
2) ここでの任期無し研究者は、教員及びその他の研究員のうち、雇用契約期間の定めがない者（定年までの場合を含む）をいう。任期有り研究者とは、任期無し研究者以外を指す。
3) 該当年の3月31日時点の研究者数を測定している。
資料：
総務省、「科学技術研究調査報告」
参照：表2-2-15
(3)大学教員の年齢階層の変化
若手研究者の重要性は第6期科学技術・イノベーション基本計画でも述べられており、主要な数値目標として、「将来的に、大学本務教員に占める40歳未満の教員の割合が3割以上となることを目指す」と記されている。他方、優れた研究者が年齢を問わず活躍し成果をあげていくことは、我が国の科学技術水準の向上にとって重要であり、優れた年長の研究者の能力の活用も必要である。
全大学教員の年齢階層の比率を見ると(図表2-2-16(A))、25-39歳の教員の比率は、1986年度には39.0％であったが2022年度では20.8％に減少した。60歳以上比率は同時期に11.9％から22.0％に増加し、25-39歳の教員の比率を上回った。50-59歳比率も増加しており2022年度では28.3％になった。40-49歳の比率はほぼ横ばいに推移している。全大学においては40-49歳の教員が最も多く、2022年度では28.9％となっている。
国公私立大学別に見ると（図表2-2-16(B)、(C)、(D)）、国公私立大学ともに、1980年代では、25-39歳比率が一番大きく、次いで年齢の低い順から高い順に並んでいた。その後は、25-39歳比率の減少、40-49歳比率の微増、50-59歳比率及び60歳以上比率の増加が見られた。その結果、2022年の国立大学において40-49歳比率（33.0％）が最も高くなり、次いで、50-59歳比率(29.0％)、25-39歳比率（22.4％）、60歳以上比率（15.6％）の順となった。公立大学では40-49歳比率と50-59歳比率（32.0％、32.5％）、25-39歳比率と60歳以上の比率（17.5％、18.0％）がそれぞれ同程度となった。私立大学では、そもそも60歳以上比率が国公立大学より高く、2010年度では、いずれの年代の比率も同程度となった。その後は25-39歳比率の減少、60歳以上比率の増加が進み、2022年度では、40-49歳比率、50-59歳比率、60歳以上比率が同程度となり、25-39歳比率が最も低くなった。
各大学ともに若手教員の比率が減少する一方で、年長の教員の比率が増加しつつある。大学教員の年齢階層に変化が生じており、高齢化が進んでいる。
注：
1) 本務教員とは当該学校に籍のある常勤教員。
2) 放送学園大学は私立大学に含む。
資料：
文部科学省、「学校教員統計調査」
参照：表2-2-16
(4)採用教員の年齢階層の変化
大学教員の年齢構成の変化は、毎年、新たに大学教員となる者の年齢構成に左右されるものと考えられる。そこで、採用された大学教員の年齢階層構成の推移を見る。なお、ここでいう採用とは当該学校の本務教員として、大学、短期大学及び高等専門学校の本務教員以外の職業等から異動した者である。
全大学における採用教員の年齢階層別の構成を見ると（図表2-2-17(A)）、25-39歳の採用教員数は2007年度まで増加し、その後はほぼ横ばいに推移していたが、2019年度以降は減少している。割合は、一貫して減少しており、他の年代、特に40歳代の採用数が増加した影響も大きかったが、近年は25-39歳の採用数が減少した影響が大きい。
国公私立大学別に見ると（図表2-2-17(B)、(C)、(D)）、いずれの大学でも、25-39歳の採用教員割合の減少は続いていたが、国立大学の2022年度では横ばいとなった。採用教員数全体の推移を見ると、国立大学では2000年代に入ってから、2010年度まで減少した。2013年度及び2016年度は微増したが、2019年度では大きく減少、2022年度では再び増加している。公立大学では年による増減が大きく、私立大学では、2007年度まで継続して増加した後は、増減を繰り返しながら減少傾向にある。このように、国公私立大学によって採用状況が異なる。また、いずれの大学でも40歳代の採用教員数が増加傾向にあったが、国立大学、私立大学では2022年度で減少した。
私立大学については、50歳代や60歳以上の採用教員数が国公立大学と比較して、多くかつ長期的に増加していたが、2022年度ではいずれの年代も減少した。
このような変化の背景としては、大学教員の採用に際して、高い研究業績を要求する(ポスドク等の任期付きポジションを経た後に採用される)傾向、あるいは実務経験者や各種専門家を求める傾向が強まっていることをあげることができたが、そもそも新規採用だけでなく、中途採用で即戦力となる教員を求めるようになったとも考えられる。
注：
1) 採用とは当該学校の本務教員として、大学、短期大学及び高等専門学校の本務教員以外の職業等から異動した者。
2) 放送学園大学は私立大学に含む。
資料：
文部科学省、「学校教員統計調査」
参照：表2-2-17
コラム3：年齢分布から見た男女別大学教員の状況
日本の全大学における60歳以上の教員割合は継続して増加し、2022年度では25～39歳の教員いわゆる若手教員割合を上回った（2.2.3項（3）「大学教員の年齢階層の変化」参照）。若手研究者の雇用推進については色々な施策が取り組まれているが、一方で研究者の年齢分布については高齢化が進む日本の人口動態によって決まっているのではないかとの指摘もある。そこで本コラムでは教員の年齢分布と人口の年齢分布を用いて、大学教員数との雇用の関係を見た。
（1）人口当たり大学教員の年齢分布
人口当たりの国立大学教員の年齢分布を見ると（コラム図表3-1(A)）、2001年度において男性教員の年齢分布は39歳頃を頂点とした大きな山と58歳を頂点とした小さな山からできていた。2010年度では48歳前後を頂点とした緩やかな山と変わり、2022年度では41歳と61歳を頂点とした山に変わった。女性教員については2001、2010年度では35歳を頂点とし、すそ野の広い山ができており、2022年度になると40歳を頂点とした山ができており、その規模は年度を追うごとに大きくなっていることがわかる。
私立大学を見ると（コラム図表3-1（Ｂ））、2001年度の男性教員の年齢分布は35歳頃を頂点とした大きな山と55歳を頂点とした緩やかな峰が続いている。2010年度では52歳を頂点とした後に緩やかな峰となり、64歳で再び増加する。2022年度では41歳と61歳を頂点とした山に変わった。女性教員については、2001年度では35歳を頂点としたすそ野の広い山であったのが、2010年度では35歳から49歳、2022年度では35歳から62歳に同程度の規模がある台形に変化しており、その規模は年度を追うごとに拡大している。
注：
本務教員である。男女ごとに該当年齢の教員数と該当年齢の人口を用いた。
資料：
大学教員：文部科学省、「学校教員統計調査」、人口：総務省、「人口推計」
参照：コラム表3-1
（2）年齢分布で見る大学教員の雇用
次に人口100万人当たり大学教員数について約20年前との差異を見ることにより、該当する年齢の教員が過去と比べて教職に就けているのかどうかを見た（コラム図表3-2）。国立大学の男性教員は47歳までマイナスである。つまり、約20年前と比べて、人口当たりで見ても大学教員となる人の数が減っている。最も減少しているのは38歳、約700人の減少であり、30歳代から40歳代半ばにかけての減少が著しい。60歳になると再び増加しはじめ、64歳まで急増している。女性教員は多くの年齢でプラスである。36歳から49歳それぞれで約300人程度増加している。なお、女性教員の50歳代は男性教員と同程度であるが、その後は緩やかに0に近づく。
私立大学では、男性、女性ともほとんどの年代でプラスとなっているが、50歳以上の方がプラスの度合いが大きい。男性は60歳前半では約1,300～1,400人、女性では約800～900人増加している。なお、男性教員では40歳代前半において変化がない。
注及び資料：コラム図表3-1と同じ。
（3）まとめ
人口当たりで見た場合でも大学教員の高齢化は進んでおり、特に男性において顕著である。女性教員については、国立大学ではいまだ若手教員が多い傾向にあるが、私立大学になると若手から中堅、高齢まで同様の規模にある。
約20年前と比較して教員職につけている教員は、国立大学全般よりは私立大学全般の方が多く、両大学ともに男性よりは女性の方が多い傾向にある。また、国立大学において若手の男性が教職につけていない傾向も見える。なお、男性教員が60歳代、おそらく管理職についている可能性が高い年代で大きく増加しているのに対し、特に国立大学の女性教員については、男性教員のようなピークは見られない。これについては2022年時点では60歳代となる女性教員の数が元々少なかった、年齢が高くなるについてフェイドアウトしていると言った可能性が考えられる。
（神田 由美子）
(14)家政学、教育学、その他である。
