STI Hz Vol.10, No.3, Part.8:(ほらいずん)人文系研究機関の最新動向 -人間文化研究機構を中心に-STI Horizon

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  • DOI: https://doi.org/10.15108/stih.00382
  • 公開日: 2024.09.25
  • 著者: 大場 豪
  • 雑誌情報: STI Horizon, Vol.10, No.3
  • 発行者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)

ほらいずん
人文系研究機関の最新動向
-人間文化研究機構を中心に-

科学技術予測・政策基盤調査研究センター 客員研究官 大場 豪

概 要

大学共同利用機関法人の1つである人間文化研究機構(NIHU)は、人文学や地球規模での環境問題等に資する研究等を展開している。その中で本稿では、人間文化研究機構が取り組むデジタル・トランスフォーメーションの人文版であるデジタル・ヒューマニティーズ「NIHU DH」事業と、博士人材である人文知コミュニケーターの養成事業を取り上げる。加えて、4つの大学共同利用機関法人間での学術連携についても紹介する。

キーワード:人間文化研究,NIHU DH,人文学の多様性,人文知コミュニケーター,異分野連携

1. 始めに

2021年4月に施行された科学技術基本法等の一部を改正する法律により、科学技術・イノベーション基本法において、従来の自然科学とともに人文学と社会科学(法令文では「人文科学」)が科学技術並びにイノベーション創出の対象に加わった1)。総合知という概念が上記基本法に基づく第6期科学技術・イノベーション計画(2021-2025年度)の文面から社会へと波及していく過程で、2023年に内閣府が初回となる総合知の活用事例を募集し、選ばれた事例を同府のHPにて公開している2)。各事例より人文学と社会科学の参画に着目すると、人文学の研究者は文学、犯罪心理学(哲学)、芸術(デザイン)に限定される一方で、法学以外にも実証経済学や社会福祉科学といった様々な社会現象を研究対象とする社会科学の研究者の参加が見られる。

総合知だけに限らず、今後も人文系の研究者や研究機関が社会と連携していく前提として、人文学の活動を世の中に発信し、対話等を通じた人文学への理解促進が欠かせない。その一助となるべく、本稿では筆者が所属する人間文化研究機構(NIHU)の活動を中心に報告する。具体には組織の概説、機構によるデジタル・ヒューマニティーズ(NIHU DH3))や人文知コミュニケーターの養成、4つの大学共同利用機関法人間における異分野連携を取り上げる。

2. 人間文化研究機構とは

2004年に設置され、2024年で20周年を迎える人間文化研究機構は大学共同利用機関法人の1つであり、図表1の6つの大学共同利用機関(このうち2つは博物館機能を有する)により構成されている。

人間文化研究とは、文学や歴史学、方言を含む言語学、文化人類学といった大学の文学部や国際関連の学部等で学べる学問領域だけでなく、漫画やアニメといった新興分野や、環境問題等に資する分野4)を含んだ、地球環境下における人々の文化的な営みの研究を指す。活動は研究だけでなく、機構の各機関が有する大量の文献資料や民族学・民俗学・考古学の収蔵品、またはこれらのデータ等を全国の、そして全世界の大学や研究者等に提供することで研究活動を支援している。また、総合研究大学院大学の博士後期課程の大学院生を各機関で受け入れ、研究を指導するといった教育以外にも、展覧会やシンポジウム、オープンハウスといった対面もしくはオンラインによる研究成果の公開・発信や、様々な社会連携事業にも取り組んでいる。

図表1 人間文化研究機構の構成機関図表1 人間文化研究機構の構成機関

3. 活動動向1 NIHU DH

人間文化研究機構では、2004年から6年ごとに中期計画を策定している。2022年4月から始まった第4期中期計画において、「(前略)デジタル化・オンライン化によってデータ駆動型サイエンス・オープンサイエンスの基盤を整備する5)」とある。これにより人間文化研究機構では、デジタル・トランスフォーメーション(DX)の人文版と位置付けられるデジタル・ヒューマニティーズ(DH)を推進している。DHの定義は様々だが、DH推進室長の堀浩一理事はDHについて「それぞれの研究者が今まで面白いと思ってやっていることを更に面白くする道具6)」と表現している。

人文学の研究は単に古今東西の書物を読んだり、国内外のフィールド調査にて研究データ等を集めたりするだけでなく、特に情報学との異分野連携が行われている。人文学と情報学という組合せには、例えば、図書館やメディアセンターに所蔵されている書籍や雑誌を検索するOnline Public Access Catalog (OPAC)がある。人間文化研究機構では所蔵文献資料以外にも、国立歴史民俗博物館(歴博)や国立民族学博物館(民博)が所蔵する様々な器物といった有形の文化資源や、日本語や諸方言をはじめとした世界の緒言語に関する資料、芸能や儀礼に関する映像・音響資料といった無形の文化資源も異分野連携の対象である。その例として、国立国語研究所(国語研)と統計数理研究所(統数研)は、山形県鶴岡市の方言の共通語化に関する調査を1952年に初めて実施している7)。また民博では1974年の創設時から工学系の情報学の専門家を雇用し、「情報民族学」を掲げている。実は人間文化研究機構の機関には情報学を専門とする研究者が在籍し、データベースの開発段階から携わっている。各機関のデータベースやデータカタログ等を「点」とするならば、点と点とを結ぶ「線」として、さらには「面」として人間文化研究機構並びに各機関が発信する様々な研究資源の共有や活用を狙いとしているのがnihuBridge8)である。

NIHU DHではnihuBridgeのように、各機関の各種データやデータベースといったデータ資源を横断的につなぐだけではなく、研究分野や世代の垣根を越えた研究者の交流の機会を設けている。2024年2月9日に都内の一橋講堂で開催されたDH若手の会「デジタル・ヒューマニティーズで“繋がる×広がる”人文学」には、大学や大学共同利用機関に所属する研究者やデジタルネイティブと称される世代の大学院生等が集い、研究発表会だけでなく意見交換を通じて新たな知の創成に結びつけようとした。続く第2回 DH若手の会(2024年7月26日~27日、国際日本文化研究センターにて開催)では、韓国・高大麗学校の人文社会デジタル融合人材養成事業団が共催機関の1つであり、DHを通じた国際交流が展開された。

他方でNIHU DHにはデジタル化に係る様々な課題がある。各機関が所蔵する多くの文化資源がまだデジタル化されていない現状だけでなく、仮にデジタル化されても著作権や肖像権といったデータの公開や利活用に伴う権利問題9)がある。他にもデジタル化による弊害(例えば、簡単にアクセスできるデジタル情報を重視するあまり、そのオリジナルの情報源が軽視されかねない点)や、研究者が構築したデータベースを研究成果としてどう評価するのかが今後の課題である。

第1回 DH若手の会でのポスターセッションの様子第1回 DH若手の会でのポスターセッションの様子

4. 活動動向2 人文知コミュニケーターの養成

前述の研究成果について、自然科学であればScienceやNatureをはじめとする国際ジャーナルへの論文掲載が1つの成果物としてカウントされる。人文学の論文であれば、日本史といった研究分野では日本語で、また民俗学や文化人類学等の分野であればフィールド調査地の言語で論文が執筆される場合がある。このような言語の多様さとは別に、人文系の研究成果は多岐にわたる。言語や方言のコーパス(データベース)の他にも、民俗音楽の楽器等を用いた演奏パフォーマンス、映画やショートフィルムといった映像作品、博物館での企画展示、その展示の図録や機関が刊行する学術ジャーナルや研究報告書、各研究者が著した研究書といった書籍等も研究成果である。

人間文化研究機構ではこうした多様な研究成果を社会に発信し、それらに対する社会からのフィードバックを糧として次の研究につなぐ「知の循環事業」も実施している。このような知の循環を人間文化研究機構では「人文知コミュニケーション」と呼び、人文知コミュニケーションを実践する人文系の博士人材である人文知10)コミュニケーターを2017年度から雇用・養成している11)。2024年9月現在、現役の人文知コミュニケーター6名が人間文化研究機構の各構成機関に1名ずつ在籍し、戦争アニメ、中世説話、危機言語、現代日本文学、映像芸術、ネパール研究を専門としている。また、人文知コミュニケーターの経験者が9名いる。現役と歴代の人文知コミュニケーターの国籍に着目すると、日本、韓国、中国、ドイツと様々である。また性別で見ると、現役と歴代の人文知コミュニケーター計15名のうち女性が11名と、男性に比べて女性の人文知コミュニケーターの割合が高い。

人文知コミュニケーターは3年間の任期中に自身の研究を進めるだけでなく、各機関での広報業務や展覧会の企画運営、地域の小中学校や高校といった教育機関との連携事業等に従事している。その他、人間文化研究機構では人文知コミュニケーターに対して、歴博や民博、印刷博物館での博物館研修、筑波大学大学院での集中講義等から成る資質向上プログラムを通じて、人文知コミュニケーションの実践を支援している。

資質向上プログラムの中で筑波大学大学院での講義は、各人文知コミュニケーターのキャリアにとって大事な活動として位置付けられている。その理由として、現役の人文知コミュニケーターの一部は次のキャリアとして大学での教職を志望しているからである。また人文知コミュニケーターの経験者9名のうち6名が人文知コミュニケーターの次のキャリアとして大学の教員(任期あり、テニュアトラック、任期なしのいずれか)として働いている。このように大学での教職を得るという観点から、人文知コミュニケーター時代の教歴経験が重視される。

この資質向上プログラムの課題の1つに、人文知コミュニケーターのキャリアがある。同プログラムは人文知コミュニケーションの実践に資する養成項目に主眼が置かれ、各コミュニケーターのキャリア支援が含まれていなかった。また前述のとおり、現役と歴代の人文知コミュニケーターの多くは大学の教員を目指す傾向がある。仮に工学や理学、医学といった自然科学の博士人材であれば大学の教員だけでなく、企業の研究職やサイエンスコミュニケーターといった選択肢もあるが、人文系の博士人材が社会に出て研究を続けようとすると、博物館や大学の教員以外の選択肢が限られるように思われる。

博士人材の雇用に関する国レベルの動向として、2024年3月に文部科学省が公表した「博士人材活躍プラン~博士をとろう~」内の「博士人材の活躍促進に向けた企業の協力等に関するお願い」を設けることで、企業に対して博士人材の採用の拡大等に係る協力を依頼している12)。こうした行政側の動向を注視しつつ、人文知コミュニケーターのキャリアについて考える人間文化研究機構としては、人文知コミュニケーターの声を踏まえ、企業や行政と連携し大学教員以外のキャリアの事例を人文知コミュニケーターだけでなく、社会へ伝達する必要があると思われる13)

人文知コミュニケーターのアルト・ヨアヒム氏(写真中央)
と筑波大学の学生によるグループディスカッション人文知コミュニケーターのアルト・ヨアヒム氏(写真中央)と筑波大学の学生によるグループディスカッション

5. 活動動向3 異分野連携

活動動向1において、国語研と統数研との異分野連携について触れた。これ以外にも人間文化研究機構の機関は、3つの大学共同利用機関法人(自然科学研究機構、高エネルギー加速器研究機構、情報・システム研究機構)の各機関と様々な連携をしている。その1つが国文学研究資料館(国文研)と国立極地研究所(極地研)の事例である。

2017年9月に極地研がHP上で公開した研究成果14)によると、北極等の極地で見られるオーロラが、1770年の京都でも見られたという記録が2種類の古典籍(この研究ではオーロラの絵図が記された『星解』と、京都市内の神社所蔵の日記という江戸時代の記録)から確認された。また同日記の記述から京都から見えたオーロラの見え方を計算した結果、1770年の磁気嵐はそれまで観測史上最大級とされていた1859年の巨大磁気嵐15)「キャリントン・イベント」と比肩する規模であったことが明らかになった。

筆者は後述する異分野間交流プログラム運営委員会の業務の一環で、2023年7月にこの研究に携わった極地研の片岡龍峰先生にお会いする機会を得た。このうち本稿では共同研究と継続のためのヒントと言うべき2つのエピソードを紹介する。

まず、異なる研究機関に属する研究者同士の出会いである。総合大学のような大規模な大学であれば、キャンパスごとに学部が分かれ、同じ学部であっても建物が異なり、異分野の研究者の接する機会が限られる。それに対して国文研と極地研は東京都立川市内にある同じ建物内に位置している(統数研も同じ建物)。この環境下において片岡先生は、両研究所の教職・職員が行き交う共有スペースで作業をしていたことがあった。作業の様子をたまたま見かけた国文研の先生が片岡先生に声を掛けたことが契機となり、片岡先生の研究の話が始まり、その後の共同研究につながったという。

その後、片岡先生が国文研の研究者と共同研究をする過程で、先生は古典籍に登場する崩し字の読み方を学んでいる。これはオーロラや隕石(いんせき)といった自然科学分野での先生の研究分野とは異なり、古典籍の読解に必要なスキルである。このように異なる分野の研究者同士がそれぞれの専門分野を分担するのではなく、1人の研究者が異なる2つのスキルを持つことが片岡先生の研究の特徴である。

片岡先生が語った2つのエピソード、すなわち異分野の研究者が出会う場と異分野のスキルを学ぶ機会は、研究者個人のレベルだけではなく、組織レベルの共同研究にも通ずる点がある。実は研究力強化のための連携や人材育成等を企画・推進するべく、4つの大学共同利用機関法人と総合研究大学院大学(総研大)から構成される一般社団法人 大学共同利用研究教育アライアンス(IU-REAL)が2022年3月に設立された16)。研究力強化に係る具体的な連携の1つに、4機構の教員から成る異分野間交流プログラム運営委員会がある。筆者は同委員会の運営委員の1人として、他機構の委員とともに機構の機関における共同研究事例についての意見交換をする中で、極地研の片岡先生にお会いした。

研究者同士の出会いの場について、人間文化研究機構を含む4つの機構から研究者が集い、研究発表や意見交換を通して今後の共同研究に結びつけようとするIU-REALフロンティアコロキウム202317)が2024年1月に開催された。本コロキウムに初めて参加した筆者個人の感想として、各研究者からじかにお聞きした研究のお話は知的で大変興味深く、各参加者の話をまとめると1冊の本ができるという感じがした。他方で本コロキウムの運営側としては、2日という限られた時間の中で具体な共同研究につなげることは至難の業であった。そこで2024年度以降の継続したコロキウムの開催の重要性を痛感しただけでなく、他機構から参加する研究者の情報を事前に共有しつつ、研究者間のマッチング案を考えた上でのグループ分けやテーマ設定といった工夫が大事になると考えている。

IU-REALフロンティアコロキウム2023の様子(右から2人目が筆者)IU-REALフロンティアコロキウム2023の様子(右から2人目が筆者)

6. 終わりに

以上のように、人間文化研究機構では研究者やデジタル資源をつなぐNIHU DHの推進とともに、博士人材である人文知コミュニケーターの養成に力を入れ、人文知コミュニケーションを実践することで研究現場と社会を結ぶ取組を継続している。またIU-REALというプラットフォームを生かし、人間文化研究機構だけでは取り組めない異分野融合にも力を入れている。

謝辞

本稿の執筆に際して、人間文化研究機構内外の方々の御協力を得た。中でも国立極地研究所の片岡先生には本稿をチェックいただき、自然科学研究機構の小泉周先生よりIU-REAL異分野間交流プログラム運営委員会の活動内容を本稿に掲載するに当たり御快諾いただいた。皆様に対して心よりお礼申し上げる。

参考文献・資料

1) 内閣府、「科学技術・イノベーション基本法・科学技術・イノベーション創出の活性化に関する法律」
https://www8.cao.go.jp/cstp/cst/kihonhou/mokuji.html

2) 内閣府、「「総合知」ポータルサイト」 https://www8.cao.go.jp/cstp/sogochi/index.html、「「総合知」の基本的考え方及び戦略的に推進する方策」 https://www8.cao.go.jp/cstp/sogochi//kihon.html、「総合知の活用事例 第1回総合知活用事例募集において選定された事例」 https://www8.cao.go.jp/cstp/sogochi/jirei.html

3) Cf. 人間文化研究機構 NIHU DH https://dh.nihu.jp/

4) 地球研の英語名は「Research Institute for Humanity and Nature (RIHN)」であり、地球環境の問題を人間と自然の関係の問題として捉えている。人間文化研究機構、「要覧2023」(2023年6月)
https://www.nihu.jp/sites/default/files/publication/2023/pdf/youran2023_jp.pdf p.18

5) 人間文化研究機構、「第4期中期計画」 https://www.nihu.jp/sites/default/files/opendoor/ck4_1.pdf p.4

6) 人間文化研究機構、YouTube動画「人間文化研究機構 DH講座 Season1 第1回 「DHへのいざない -4」」(2023年9月) https://www.youtube.com/embed/Kjzdi1uRYKo 14分45秒以降

7) 大場豪、「NIHU Magazine No.090 – リーダーに聞く『前川喜久雄 国立国語研究所 新所長』<後編>」(2023年8月)
https://www.nihu.jp/ja/publication/nihu_magazine/090

8) 人間文化研究機構 nihuBridge https://bridge.nihu.jp/

9) Cf. 人間文化研究機構、「デジタル・ヒューマニティーズ(DH)研究に関する権利問題ガイド」(2024年3月)
https://dh.nihu.jp/right_news/kenri_001

10) 文と理を「超越した」知の総体を指す。

11) Cf. 人間文化研究機構、「社会と研究現場をつなぐ人 人文知コミュニケーター」
https://www.nihu.jp/ja/training/jinbunchi

12) 文部科学省、「博士人材活躍プラン」(2024年3月)
https://www.mext.go.jp/content/20240326-mxt_kiban03-000034860_0.pdf

13) 博士人材のキャリアについて、一部の国立大学では大学院生に対して様々な支援をしている。Cf. 国立大学協会、広報誌「国立大学」(vol.70 国立大学、Challenge!国立大学、2023年12月)
https://www.janu.jp/janu/report/koho/kokuritsudaigaku/koho70/challenge70/

14) 国立極地研究所、「研究成果 江戸時代のオーロラ絵図と日記から明らかになった史上最大の磁気嵐」(2017年9月)
https://www.nipr.ac.jp/info/notice/20170920.html

15) 巨大磁気嵐とは、オーロラが世界的に低緯度の地域へと拡大する現象を指す。片岡龍峰、古典が開いた扉、岩波書店、「Science Journal KAGAKU」(別刷、Aug. 2017、Vol.87、No.9、p.0804)
Cf. オーロラに関する最近の片岡先生の論文「縁起と赤気 付・関連史料翻刻」が、国文学研究資料館紀要 文学研究篇(第50号、2024年3月)に掲載された。 https://kokubunken.repo.nii.ac.jp/records/2000095

16) 一般社団法人大学共同利用研究教育アライアンス、「概要」 https://iu-real.jp/overview.html

17) Cf. 情報・システム研究機構、「Science Report 050 IU-REALフロンティアコロキウム2023『「自然現象」を読み解いていく~「古典籍」から「最新技術」までを使って~』」(2024年3月) https://sr.rois.ac.jp/article/sr/050.html