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- DOI: http://doi.org/10.15108/stih.c201804
- 公開日: 2018.12.20
- 著者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
- 雑誌情報: STI Horizon, Vol.4, No.4
- 発行者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
目次:2018 冬号 (Vol.4 No.4)
巻頭言
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STI Horizon 2018冬号発行に当たって
- STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一
(科学技術・学術政策研究所 上席フェロー)
- STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一
特別インタビュー
- 東京大学大学院情報学環/生産技術研究所 大島 まり 教授インタビュー
-次世代研究者の多様な未来の創出と、知の好循環のために-
大島まり氏は、日本を代表する生体流体力学やバイオ・マイクロ流体研究の研究者であり、次世代育成の活動も積極的に取り組まれている。今後の我が国の科学技術イノベーションを担う人材育成や科学技術政策の在り方等についてお話を伺った。
ナイスステップな研究者から見た変化の新潮流
- 東京大学 大学院工学系研究科物理工学専攻 千葉 大地 准教授インタビュー
-磁石の「状態」を電気的に自在にスイッチできる原理と技術の実証- - 早稲田大学 理工学術院 山口 潤一郎 教授インタビュー
-分子をつなぎ、人をつないで道を切り拓く-
千葉大地氏は、室温で、金属の薄い膜に電圧を加えるだけで、磁石の性質を持つ状態と持たない状態を自在に変えることを世界で初めて実証し、従来の常識を覆した。この研究成果までの道のりや今後の展開、キャリアパスに対する考え方などのお話を伺った。
山口潤一郎氏に、最先端の研究と化学情報共有プラットフォーム「Chem-Station」の運営の両方を成功させてきた秘訣と、教育や化学研究にかける熱い想いを語っていただいた。
ほらいずん
- 「理想とする2050年の姿 ワークショップin 恵那」活動報告
- 科学技術予測センター 特別研究員 河岡 将行、特別研究員 蒲生 秀典、上席研究官 浦島 邦子
科学技術予測センターでは、フォーサイト手法の高度化や地域イノベーションへの貢献を目的とした地域ワークショップを2009年度より全国で開催している。本稿では、岐阜県恵那市の多様なステークホルダーから得られた地域の将来ビジョンについて報告する。
- ISO 8000データ・クオリティの国際標準化 -Society5.0の実現に向けて-
- 科学技術予測センター 特別研究員 蒲生 秀典
ビッグデータ利用やIoT・AIの普及に伴い、製造業に限らずサービス業や医療・行政機関などでのデータ利活用が進みデータの質の重要性が増大している。本稿では、近年欧州を中心に活発化する、データ品質規格の中核となるISO 8000の国際協議の動向について記す。
- 全米科学振興協会(AAAS)科学技術政策フォーラム2018報告
-不透明な連邦科学技術予算の中で多様性と社会的包摂を志向する米国科学コミュニティ-- 科学技術予測センター 主任研究官 白川 展之
本稿では、2018年6月に開催された全米科学振興協会(AAAS)科学技術政策フォーラムの様子をもとに、トランプ政権発足後2年を経た米国の連邦科学技術予算の情勢や米国の科学コミュニティの対応姿勢などについて、報告する。
レポート
- 論文の生産性分析を考える:
分析者・利用者が確認すべきことと、分析を実施する上での課題- 科学技術・学術基盤調査研究室 室長 伊神 正貫
本レポートでは、論文生産性として行われる分析や分析結果の解釈に際して考慮すべきポイントを、事例分析を通じて議論する。また、論文生産性の分析実施や分析結果の利用に際しては、データの内容や分析方法等の情報(メタデータ)を確認することが重要であること、論文生産性の分析自体の課題を認識する必要があることを述べる。
- 組織的な産学官連携を行う上での問題点とその背景要因:
産学官の有識者による自己診断とそこから得られる示唆- 科学技術・学術基盤調査研究室 研究員 村上 昭義
NISTEP定点調査2017において実施した、組織的な産学官連携を行う上での問題点とその背景要因に関する深掘調査の結果を報告する。本調査から明らかになった企業側の問題点に大学・公的研究機関がどのようなアプローチを行えば産学官連携が進み得るかを考察する。
- Microsoft Academic Graph の書誌情報データベースとしての評価
- 第1研究グループ 主任研究官 塚田 尚稔、客員研究官 元橋 一之
Microsoft社の書誌情報データベースMicrosoft Academic Graphについて、無償でダウンロードできるバルクデータを用いて、Elsevier社のScopusをベンチマークとして、利用可能性を検証した結果を紹介する。
- 客観的根拠(エビデンス)に基づく政策のためのデータ・情報基盤(第三回)
~政策研究のためのNISTEPデータ・情報基盤~- 第2研究グループ 客員研究官 岸本 晃彦、総括主任研究官 富澤 宏之
科学技術・学術政策研究所(NISTEP)では科学技術の政策策定、あるいは政策研究をする方々のために、政府の科学技術に関する計画や実施した施策を公開している。また、科学技術等の将来予測や科学技術の状況の意識調査も公開しており、その検索システムについても紹介する。