2017年6月13日(火)
科学技術・学術政策研究所では、2004～2012年に出版された日本論文の責任著者を対象に、論文を生み出した研究活動に用いた資金と人的体制を問う調査（論文実態調査）を実施しました(回答者数は約1.1万名、回答率53%)。本調査の分析から、責任著者の所属部門や論文数シェアで分類した大学グループによって、論文を生み出した研究活動に用いた資金や人的体制が異なることが示されました。
外部資金を用いた研究活動の割合は、論文数シェアが大きな大学グループにおいて一番高く、論文数シェアが小さな大学グループにおいて小さい傾向にあります。しかし、時系列変化をみると、いずれの大学グループでも、外部資金を用いた研究活動の割合が増加しています。
人的体制に注目すると、大学等における多くの研究活動にジュニア研究者（学部学生・大学院生(修士)、大学院生(博士)、ポストドクター）が参画しており、ジュニア研究者は大学等の研究活動において重要な役割を果たしています。また、学部学生・大学院生(修士)、大学院生(博士)、ポストドクターの参画割合が大学グループによって異なることや、研究チームの構成と論文の注目度の間には関連性があることが明らかになりました。
詳細については、以下のリンクより御覧ください。
ライブラリ：「論文を生み出した研究活動に用いた資金と人的体制(論文実態調査)」［DISCUSSION PAPER No.146］
