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- DOI: https://doi.org/10.15108/stih.c202403
- 公開日: 2024.09.25
- 著者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
- 雑誌情報: STI Horizon, Vol.10, No.3
- 発行者: 文部科学省科学技術・学術政策研究所 (NISTEP)
目次:2024 秋号 (Vol.10 No.3)
所長就任挨拶
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NISTEP着任に当たって
- 文部科学省 科学技術・学術政策研究所 所長 千原 由幸
はじめに
- STI Horizon 2024秋号発行に当たって
- STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一
(科学技術・学術政策研究所 上席フェロー)
- STI Horizon 誌編集長 赤池 伸一
特別インタビュー
- 文部科学大臣科学技術顧問・量子科学技術研究開発機構 理事長 小安 重夫 氏インタビュー
-国立研究開発法人の役割と未来:好奇心と自主性が育む科学技術の新時代-
文部科学大臣科学技術顧問及び量子科学技術研究開発機構(QST)理事長を務める小安重夫氏に、日本の科学技術を支える重要な基盤である国立研究開発法人(国研)の役割や科学技術イノベーションに関する現在の状況と課題についてお話を伺った。
ナイスステップな研究者2023講演会
- 講演会「近未来への招待状~ナイスステップな研究者2023からのメッセージ~」
第1回
全3回のナイスステップな研究者2023講演会のうち、第1回の講演録を紹介する。
生物学をバックボーンとするノースカロライナ大学グリーンズボロ校 アシスタントプロフェッサー 照井 慧 氏、クイーンズランド大学環境学部上級講師・クイーンズランド大学生物多様性・保全科学センター副所長 天野 達也 氏及び千葉大学大学院園芸学研究院准教授 深野 祐也 氏の3名に講演を頂いた。
ほらいずん
- ノーベル賞受賞者の主要研究、年齢等に関する分析
- データ解析政策研究室 リサーチアシスタント 川崎 正貴、客員研究官 原 泰史
上席フェロー 赤池 伸一
ノーベル賞の受賞者のキャリアに関する分析を行い、受賞対象となる主たる研究成果が30代前後に発表されていること、博士学位取得者が大半であること等を示した。
- データ解析政策研究室 リサーチアシスタント 川崎 正貴、客員研究官 原 泰史
- ノーベル賞受賞における主要研究の被引用数に関する分析
- データ解析政策研究室 客員研究官 原 泰史、 リサーチアシスタント 川崎 正貴
上席フェロー 赤池 伸一
ノーベル賞の受賞者のキャリアに関する分析を行い、受賞対象となる主たる研究成果の被引用数の分析を行い、高い被引用数を有することを示した。また、同時に被引用数の低い論文も含まれていることを明らかにし、ノーベル賞の選出理由が被引用数のみによるものではないこと等を示した。
- データ解析政策研究室 客員研究官 原 泰史、 リサーチアシスタント 川崎 正貴
- 人文系研究機関の最新動向
-人間文化研究機構を中心に-- 科学技術予測・政策基盤調査研究センター 客員研究官 大場 豪
人間文化研究機構は、人文学や地球環境の問題等に資する研究等を展開する大学共同利用機関法人である。本稿では同機構によるデジタル・ヒューマニティーズ(NIHU DH)、人文知コミュニケーターの養成、大学共同利用機関法人間の連携を取り上げる。
レポート
- 日本の研究機関における研究データ管理(RDM)の実践状況2022
-経年変化と課題-- データ解析政策研究室 客員研究官 池内 有為、客員研究官 南山 泰之、室長 林 和弘
大学・研究機関を対象とした研究データ管理(RDM)に関する調査の二次分析を行った。2年間でポリシー策定やRDM体制は約10ポイント、データ保存用ストレージや公開用リポジトリ提供は約30ポイント増加していた。データ公開の課題はマンパワー不足であった。
- 既存企業とベンチャー企業を取り巻くイノベーション・エコシステムの状況
-「民間企業の研究活動に関する調査2023」を用いた分析-- 第2研究グループ 主任研究官 佐々木 達郎
ベンチャー企業と連携する企業の特徴と、大学発ベンチャーの研究開発動向に着目して分析を行った。ベンチャー企業と連携する企業は研究開発に積極的であり、大学発ベンチャーは基礎研究に重点を置き、博士人材を活用する傾向が見られた。
- 大学における地域産学連携現況(2021)
- 第2調査研究グループ 上席研究官 荒木 寛幸、客員研究官 伊藤 伸、上席研究官 松本 泰彦
地域科学技術指標2021におけるデータから科学技術資源として産学連携に着目し、地域における産学連携の状況を3大都市圏(東京圏、中京圏、関西圏)及び地方圏に分類・集計し、分析を行った。
- ポストドクターのキャリアと課題
-全国調査から読み解く日本のポスドクの現状-- 第1調査研究グループ 上席研究官 川村 真理
第1調査研究グループが実施した「ポストドクター等の雇用・進路に関する調査(2021年度実績)」の調査結果から得られたデータを中心に、現在の日本におけるポストドクターのキャリアパスや今後における課題について検討する。