日本化学会においては、電子投稿査読、XML出版、J- STAGEの改善、電子ジャーナル事業の確立と宣伝活動など、幅広いフェーズで実務に基づき考察と改善を加え、当該誌を世界最速クラスで発行する電子ジャーナルに整え、2005年にはオープンアクセス対応を開始し、電子書籍（ePub）対応の技術立証も行った。約15年に及ぶ学会をベースにした学術情報生産における電子化、ビジネス化、オープン化に関する幅広い経験を生かして日本学術会議、SPARC Japanなどを通じて日本発の情報発信をより魅力的にするための活動を行い、電子ジャーナルの将来と次世代の研究者コミュニケーションのあり方について興味をもつ。

2012年より文部科学省科学技術・政策研究所に着任し、政策科学研究に取り組んでおり、科学技術予測調査に加えてオープンサイエンスのあり方と政策づくりに関する調査研究とその実践に取り組む。具体的には、研究論文から研究データへ、論文数・被引用数からオルトメトリクスへ、科学者から市民へそれぞれ拡張する研究活動や、PID（永久識別子）にもとづく学術の総合ネットワーク化等、学術情報流通を取り巻く科学研究の環境変容に関する議論を先導し、関係セクター間の対話を促す。

日本学術会議、内閣府、文部科学省の委員等で日本のオープンサイエンス政策形成を支援し、G7科学技術大臣会合、OECD、UNESCOのプロジェクト等においてはオープンサイエンス専門家として、世界における新たな学術知を生み出す基盤のトップダウンのコンセンサスづくりに貢献。

その一方で、RDA（研究データ連盟）のIG共同議長、RDUF（研究データ利活用協議会）企画委員、SPARC Japan運営委員会委員、京都大学学際融合教育研究推進センターアカデミックデータ・イノベーション ユニット構成員、千葉大学非常勤講師として、ボトムアップのオープンサイエンス推進活動や教育にも取り組み、研究現場の行動変容を促し、政策とのすり合わせを行う。

加えて、引き続き、日本地球惑星科学連合、日本消化器外科学会他の英文誌のアドバイザーや、日本医学編集者会議（JAMJE）組織委員会委員として、日本の学術ジャーナルの発展にも引き続き寄与している。