5.5全要素生産性（TFP）

ポイント

• 経済成長に対する技術進歩の寄与を示す指標として用いられる全要素生産性（TFP）を見ると、日本のTFP上昇率は1990年代には主要先進国のなかで最も低かったが、2001年以降は比較的、高い値となっている。ただし、日本を含む主要先進国のいずれも、2000年代後半はTFP上昇率が低下している。

　全要素生産性（TFP）は、経済成長のうち、資本と労働の投入増加の寄与では説明できない部分の寄与を示す指数である。TFPは、生産効率の改善が経済成長（GDPの増加）に貢献した度合いを示し、技術進歩だけでなく、経営効率や組織効率の改善、分業の進展、規模の経済の実現、不況による過剰な労働や資本の保蔵などの効果が混入していると考えられる。従って、技術進歩そのものを直接的に計測した指標ではないが、長期的に見た場合、TFPには技術進歩の影響が比較的強く表れると考えられており、技術進歩の経済成長への寄与を示す指標として用いられることが多い。
　ここでは、一国の経済を全体的に捉えたマクロベースのTFPの計測例を示す（図表5-5）。これは、近年、一般的になっている労働や資本サービスの質の改善を考慮することにより、できるだけ正確に生産性上昇を計測することを目指す計算方法（KLEMS方式などと呼ばれる）に基づく。
　日本のTFP上昇率は、1990年代には主要先進国のなかで最も低かったが、2001年以降は高い値を示している。
　米国は、1990年代後半から2000年代前半におけるTFP上昇率は高い値となっている。一方、ドイツ、フランス、イギリスは、1990年代のTFP上昇率は高かったが、2000年代は低下している。
　日本を含め、主要先進国のいずれにおいても、2000年代後半は、それ以前よりもTFP上昇率が低下している。

注：
各期間のTFP上昇率は各年の値の平均値である。（例えば1991-1995の値は、1991、92、93、94、95の各年の対前年上昇率の平均値）
資料：
The Conference Board Total Economy Database™, January 2012, http://www.conference-board.org/data/economydatabase/から作成。
参照：表5-5