参考統計

参考統計A 主要国の人口


注:
A:このデータは前年までのデータとの継続性が損なわれている。
<米国>2000-2012年のデータは、2010年の国勢調査の結果を反映して、海外の軍を含まない。
<ドイツ>1990年までは旧西ドイツ、1991年以降は統一ドイツ。
資料:
<日本>総務省統計局、「人口推計」年報(webサイト)
<米国>The Executive Office of the President,“Economic Report of the President 2013”(webサイト)
<ドイツ、フランス、英国、中国、韓国、EU>OECD,“Economic Indicators for MSTI”

参照:参考統計A


参考統計B 主要国の労働力人口


注:
A:このデータは前年までのデータとの継続性が損なわれている。
<日本>2012年1月結果から算出の基礎となる人口を2010年国勢調査の確定人口に基づく推計人口(新基準)に切り替えた。この切り替えに伴う変動を考慮し、2005~2010年のデータは時系列接続用数値(2010年国勢調査の確定人口による補正を行ったもの)に置き換えて掲載した。2011年のデータは遡及値。
資料:
<日本>総務省、労働力調査労働力人口平均(Webより)
<米国>Bureau of Labor Statistics,U.S. Department of Labor,Current Population Survey (Webより)
<ドイツ、フランス、英国、中国、EU、韓国>OECD,“Economic Indicators for MSTI”

参照:参考統計B


参考統計C 主要国の国内総生産(GDP)


(A)各国通貨
(B)OECD購買力平価換算

注:
2008SNAによる(日本と中国は除く)。
A:このデータは前年までのデータと継続性が損なわれている。
B:各国資料に基づいたOECD事務局の見積もり・算出。
Y:1993SNAによる。
<日本>各年とも年度データである。1993年度までは平成12年基準値(93SNA)、1994年度からは平成17年度基準値(93SNA)
<米国>2008SNAによる。
<ドイツ>1990年までは旧西ドイツ、1991年以降は統一ドイツ。
資料:
<日本>内閣府経済社会総合研究所、「国民経済計算(93SNA)」(webサイト)
<米国>Bureau of Economic Analysis,“National Economic Accounts”(webサイト)
<ドイツ、フランス、英国、韓国、中国、EU>OECD,“Economic Indicators for MSTI”

参照:参考統計C


参考統計D 主要国の国内総生産のデフレータ


注:
2008SNAによる(日本と中国は除く)。
A:このデータは前年までのデータと継続性が損なわれている。
B:各国資料に基づいたOECD事務局の見積もり・算出。
Y:1993SNAによる。
<ドイツ>1990年までは旧西ドイツ、1991年以降は統一ドイツ。
資料:
OECD,“Economic Indicators for MSTI”

参照:参考統計D


参考統計E 主要国の購買力平価


注:
B:各国資料に基づいたOECD事務局の見積もり・算出。
資料:
OECD,“Economic Indicators for MSTI”

参照:参考統計E