10. 研究成果・研究発表

(1) 研究成果

NISTEP REPORT

1. ① No.73 「科学技術指標」- 日本の科学技術の体系的分析 - 平成 16 年版
   (科学技術指標プロジェクトチーム, 2004.4)
2. ② No.74 「基本計画の達成効果の評価のための調査」- 平成 15 年度における主な成果 -
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
3. ③ No.75 基本計画の達成効果の評価のための調査
   「第 1 期及び第 2 期科学技術基本計画期間中の政府研究開発投資の内容分析」 平成 15 年度調査報告書
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
4. ④ No.76 基本計画の達成効果の評価のための調査
   「第 1 期及び第 2 期科学技術基本計画において定量目標の明示された施策の達成状況」平成 15 年度調査報告書
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
5. ⑤ No.77 基本計画の達成効果の評価のための調査
   「主要な科学技術関係人材育成関連プログラムの達成効果及び問題点」平成 15 年度調査報告書
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
6. ⑥ No.78 基本計画の達成効果の評価のための調査
   「主要な産学官連携・地域イノベーション振興の達成効果及び問題点」平成 15 年度調査報告書
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
7. ⑦ No.79 基本計画の達成効果の評価のための調査
   「科学技術研究のアウトプットの定量的及び定性的評価」平成 15 年度調査報告書
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
8. ⑧ No.80 基本計画の達成効果の評価のための調査
   「科学技術振興による経済・社会・国民生活への寄与の定性的評価・分析」平成 15 年度調査報告書
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
9. ⑨ No.81 基本計画の達成効果の評価のための調査
   「主要国における施策動向調査及び達成効果に係る国際比較分析」平成 15 年度調査報告書
   (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2004.5)
10. ⑩ No.82 科学技術の中長期発展に係る俯瞰的予測調査
    「急速に発展しつつある研究領域調査」平成 15 年度調査報告書
    (科学技術動向研究センター, 2004.6)
11. ⑪ No.83 基本計画の達成効果の評価のための調査「- 主な成果 -」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
12. ⑫ No.84 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「第 1 期及び第 2 期科学技術基本計画期間中の政府研究開発投資の内容分析」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
13. ⑬ No.85 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「第 1 期及び第 2 期科学技術基本計画において定量目標の明示された施策の達成状況」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
14. ⑭ No.86 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「主要な科学技術関係人材育成関連プログラムの達成効果及び問題点」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
15. ⑮ No.87 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「主要な産学官連携・地域イノベーション振興の達成効果及び問題点」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
16. ⑯ No.88 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「科学技術研究のアウトプットの定量的及び定性的評価」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
17. ⑰ No.89 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「科学技術振興による経済・社会・国民生活への寄与の定性的評価・分析」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
18. ⑱ No.90 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「我が国の研究活動のベンチマーキング」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
19. ⑲ No.91 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「主要国における施策動向調査及び達成効果に係る国際比較分析」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)
20. ⑳ No.92 基本計画の達成効果の評価のための調査
    「科学技術人材の活動実態に関する日米比較分析 -博士号取得者のキャリアパス-」報告書
    (基本計画レビュー調査プロジェクトチーム, 2005.3)

調査資料

1. ① No.105 「科学技術の中長期発展に係る俯瞰的予測調査」 平成 15 年度調査報告書
   (科学技術動向研究センター, 2004.6)
2. ② No.106 「大型研究施設・設備の現状と今後の課題」 〜科学技術専門家ネットワーク アンケート調査結果〜
   (科学技術動向研究センター, 2004.6)
3. ③ No.107 「学校教育と連携した科学館等での理科学習が児童生徒へ及ぼす影響について」 - 学校と科学館等との連携強化の重要性 -
   (第２調査研究グループ, 2004.11)
4. ④ No.108 「科学技術の振興に関する調査」
   〜科学技術専門家ネットワーク アンケート調査結果〜
   (科学技術動向研究センター, 2004.10)
5. ⑤ No.109 「国として戦略的に推進すべき 技術の抽出と評価」-我が国の科学技術力のベンチマーキング-
   (科学技術動向研究センター, 2004.11)
6. ⑥ N0.110 「全国イノベーション調査統計報告」
   (第１研究グループ, 2004.12)
7. ⑦ No.111 「基本計画の達成効果の評価のための調査」国際ワークショップ開催報告 (2004 年 9 月 13-14 日、於・東京) 〜統合的科学技術政策による効果のベンチマークに向けて〜
   (第３調査研究グループ, 2004.12)
8. ⑧ No.112 「北欧会議における科学技術協力」-地域科学技術協力の一例として-
   (第３調査研究グループ, 2005.2)
9. ⑨ No.113 「デンマークの科学技術政策」-北欧の科学技術政策の一例として-
   (第３調査研究グループ, 2005.2)
10. ⑩ No.114 「地域科学技術・イノベーション関連指標の体系化に係る調査研究」
    (第３調査研究グループ, 2005.3)
11. ⑪ No.115 「科学技術政策文献の構造分析・内容分析」
    - 第 1 期科学技術基本計画及び第 2 期科学技術基本計画を対象として-
    (第２研究グループ, 2005.3)
12. ⑫ No.116 「米国NIH在籍日本人研究者の現状について」
    (第１調査研究グループ, 2005.3)

DISCUSSION PAPER

1. ① No.37 「技術系製造業におけるスタートアップ企業の成長要因」
   (第１研究グループ 榊原清則、本庄裕司、古賀款久, 2004.10)
2. ② No.38 「独創的な商品開発を担う研究者・技術者の研究」
   (第２研究グループ 石井 正道, 2005.1)
3. ③ No.39 「科学技術コミュニケーション拡大への取り組みについて」
   (第２調査研究グループ 渡辺政隆,今井 寛, 2005.2)

(2) 講演会の開催

2004.04.06	斎藤 尚樹 (第３調査研究グループ総括上席研究官) 「グローバル化の中での米国における科学技術・イノベーション政策の新展開 〜 2004 AAAS 年次会合の主要トピックスから〜」
2004.04.06	伊藤 裕子 (科学技術動向研究センター主任研究官) 「米国における研究者のキャリアパスと個人評価について」
2004.04.06	亘理 誠夫 (科学技術動向研究センター特別研究員) 「IT の米国の動向と NSF と DARPA プロジェクト運営の相違について」
2004.04.14	五箇 公一 (国立環境研究所 侵入生物研究チーム総合研究官) 「侵入生物がもたらす生物多様性攪乱」
2004.04.20	久間 和生 (三菱電機㈱先端技術総合研究所 所長) 「新事業構築と産学連携」
2004.04.22	仁田 周一 (育英工業高等専門学校専攻科 東京農工大学名誉教授) 「先端技術を支える企画・標準化の活動 / 技術 - 世界との比較」
2004.05.11	中馬 宏之 (第１研究グループ客員総括主任研究官 (一橋大学イノベーション研究センター教授) ) 「Determinants of Microlithography Industry Leadership: The Possibility of Collaboration and Outsourcing (半導体露光装置産業の国際競争力決定因:戦略的提携とアウトソーシングの視点から)」
2004.05.18	鈴木 正昭 (岐阜大学大学院 医学研究科 教授) 「人の中の分子を見る - 分子イメージング研究の重要性と推進 -」
2004.05.26	柘植 綾夫: 三菱重工業㈱常務取締役技術本部長 「価値創造型もの創り立国強化を目指した政策提言」
2004.05.27	津田 一郎: 北海道大学教授 「数学は生命科学の進展に寄与する」 儀我 美一: 北海道大学教授 「我が国の数学力を科学技術に生かしていくためには」
2004.06.01	富澤 宏之: 第２研究グル-プ主任研究官 「科学技術指標 - 日本の科学技術の体系的分析 - 平成 16 年版」
2004.06.02	杉本 八郎: 京都大学大学院薬学研究科客員教授 「アルツハイマー型痴呆症治療薬開発の夢を追って」
2004.06.03	林 晋: 神戸大学工学部情報知能工学科教授 「ソフトウェア工学で流行する『日本型』生産法」
2004.06.09	石黒 武彦: 同志社大学ヒュ-マンセキュリティ研究センタ-フェロー 「『インパクトファクタ-』の実像と学術雑誌のあり方」
2004.06.10	岩本 如貴: 第３調査研究グル-プ研究官 「地域イノベーションの成功要因及び促進政策に関する調査研究 - 『持続性』ある日本型クラスター形成・展開論 -」
2004.06.18	Prof. George R. Heaton, Jr.: Worcester Polytechnic Institute 準教授 「科学技術人材問題について: 国家ニーズに適合した人材育成のあり方と人材流動」 Dr. David Cheney:SRI International上級科学技術政策アナリスト 「科学技術人材の米国内における流動性について」 Mr. Patrick H. Windham: Technology Policy International 代表 「科学技術人材の国際的流動性について」
2004.06.30	安田 幸夫: 高知工科大学教授 (名古屋大学名誉教授) 「ナノエレクトロニクス研究の現状認識」 榊 裕之: 東京大学生産技術研究所教授 「革新的なナノテクノロジー研究を生かす連携とは〜先端半導体素子を中心として〜」 森野 明彦:㈱半導体先端テクノロジ-ズ代表取締役社長 「産業界が望む革新的ナノテクノロジー研究」
2004.07.06	廣瀬 弥生: 東京大学先端科学技術研究センター産学連携ディレクティングマネジャー特任助教授 「産学連携の現場」
2004.07.09	中島 邦雄: 政策研究大学院大学教授 「科学技術と政策 - 昨日、今日そして明日 -」
2004.07.20	「論文誌の電子ジャーナル化がもたらす学協会の変化」 和田 光俊: (独) 科学技術振興機構知的資産集積部電子ジャーナル部門 「国内学協会における科学技術情報発信・流通総合システム (J-STAGE) の利用状況」 林 和弘: (社) 日本化学会学術情報部 「国産電子ジャーナル最前線 - 課題と展望 -」
2004.07.23	馬場 靖憲: 東京大学先端科学技術研究センター教授 「光触媒研究者コミュニティのネットワーク分析: 科学技術政策における可能性」
2004.07.26	Ms. Ana Colovic: パリ第 9 大学マーケティング将来戦略研究センター講師 「日本の産業集積における中小企業ネットワークについて」
2004.07.27	宮 健三: 慶應義塾大学大学院理工学研究科特別研究教授 「若者の知力増大をさせるには」
2004.08.04	西口 浩: 衛星測位システム協議会事務局長 「国家戦略としての準天頂衛星の有用性」
2004.08.06	Dr. Steven W. Collins: ワシントン大学ボセル校助教授 第 12 回地域クラスターセミナー「シアトル及び神戸におけるバイオ技術クラスターの比較分析」
2004.09.07	Dr.Daniel Malkin: OECD 科学技術産業局 (STI) 科学技術政策課 (STP) 課長 「OECD 科学技術政策委員会 (CSTP) の最近の活動
2004.09.30	持田 勲: 日本エネルギー学会長・九州大学産学連携センター特任教授 「日本のエネルギー環境産業技術の基盤と開発の動向〜化石資源とくに石炭に注目して〜」
2004.10.20	Prof. Nico de Rooij: スイス・ニューシャテル大学教授 Dr. Harry Heinzelmann: スイス CSEM 社副社長 第 13 回地域クラスターセミナー「ニューシャテル (スイス) - 時計産業集積から MEMS クラスターへ -」
2004.10.27	植田 一博: 東京大学大学院総合文化研究科広域科学専攻助教授 佐々木豊文: NBS 日本速読教育連盟理事長 「読書の熟達化プロセスの認知脳科学的な分析: 速読を例にして」
2004.11.17	Ms. Noncedo Vutula: 南アフリカ共和国科学技術省研究情報課課長 「南アフリカ共和国の科学技術政策と動向」
2004.12.01	佐藤 源之: 東北大学東北アジア研究センター教授 「地中レーダーによる人道的地雷検知技術開発と波及効果 - 先進技術を通じた国際貢献の事例として -」
2005.01.11	宮脇 敦史: 理化学研究所脳科学総合研究センター先端技術開発グループディレクター兼細胞機能探索技術開発チームリーダー 「蛍光タンパク質を用いたバイオイメージング〜生きた細胞内の時空的現象の理解へ向けて〜」
2005.01.13	菅 裕明: 東京大学先端科学技術研究センター教授 「『切磋琢磨型』アカデミズムの重要性」
2005.01.19	加藤 醇子: クリニックかとう 宇野 彰: 筑波大学大学院人間総合科学研究科助教授 藤堂 栄子: 特定非営利活動法人エッジ会長 品川 裕香: ノンフィクションライター 「神経学的要因による読み書き困難に対する多方面からの支援」
2005.02.03	姜 栄柱: 忠南発展研究院経済観光研究部責任研究員 第 15 回地域クラスターセミナー「韓国テジョン (大田) 市における公的研究機関を中核とした R&D 特区構想の展開 〜 IT バブル崩壊後の持続性ある地域クラスター形成・発展に向けて〜」
2005.03.02	田村 守: 北海道大学電子科学研究所電子機能素子部門超分子分光研究分野教授 「"光とバイオ"のグローバル戦略 - アメリカはヒューマンゲノムの反省から次の手を打つ -」
2005.03.09	澤 一誠: 三菱商事㈱機械新規事業開発ユニット新エネルギー担当マネージャー 「バイオマス液体燃料の世界動向と日本の将来像」- 新環境エネルギー産業創造という観点からの戦略的アプローチ -
2005.03.10	Prof.Philip Shapira: 米国ジョージア工科大学 科学技術基本計画レビューセミナー「日米における地域イノベーションの新戦略: その潮流・対照・評価」
2005.03.11	Prof.Luke Georghiou: 英国マンチェスター大学人文学部研究担当副学部長兼工学・科学技術政策研究所 (PREST) 理事 科学技術基本計画レビューセミナー「次期基本計画策定に向けた課題と挑戦: 英国とヨーロッパからの展望」
2005.03.16	Dr.Ta-Yan Leong: 豪州 CSIRO (Commonwealth Scientific and Industrial Research Organisation) 上級顧問 科学技術基本計画レビューセミナー「豪州における産学官連携の最新動向・展望について」
2005.03.23	神原 秀記: ㈱日立製作所フェロー 「DNA 解析技術の進歩と今後の発展」
2005.03.24	ドロン・ウェーバー: 米国スローン財団 PUST プログラムマネージャー 「科学技術者のイメージ - メディアを通したイメージアップは可能か -」
2005.03.31	北野 大: 淑徳大学国際コミュニケーション学部教授 「どのような豊かさを求めるか - 環境破壊と文明の崩壊を視点にして」

(3) 所内研究成果発表会の開催

2004.04.19	牧山康志: 第２調査研究グループ主任研究官 「『ヒト胚』を事例とした生命科学技術の社会的ガバナンスシステムの検討」 下村智子: 第１調査研究グループ研究官 「博士号取得者の就業構造に関する日米比較の試み-キャリアパスの多様化を促進するために-」
2004.05.24	古賀款久: 第１研究グループ研究員 「研究開発投資に関する実証分析: 税制・補助金について」 松室寛治: 第１調査研究グループ上席研究官 「国際級研究人材の養成・確保のための環境と方策(アンケート調査の結果よ り)」
2004.06.28	奥和田久美: 科学技術動向研究センター材料・製造技術ユニット上席研究官 「欧州・アジアのナノテクノロジー研究機関マッピング」 伊藤裕子: 科学技術動向研究センターライフサイエンス・医療ユニット主任研究官 「ライフサイエンス鳥瞰図の作成-がん研究マップの作成-」
2004.06.29	亘理誠夫: 科学技術動向研究センター情報通信ユニット特別研究員 「『日本の IT 分野の研究の方向性』〜第 3 期科学技術基本計画へ向けた一考察〜」 大森良太: 科学技術動向研究センター環境・エネルギーユニット主任研究官 「水素エネルギー社会と原子力」
2005.01.28	伊地知寛博: 第１研究グループ客員研究官 「全国イノベーション調査統計報告」
2005.02.14	中村隆史: 第２調査研究グループ上席研究官 「学校教育と連携した科学館等での理科学習が児童生徒へ及ぼす影響について」 石井正道: 第２研究グループ上席研究官 「独創的な商品開発を担う研究者・技術者の研究」

(4) 月例成果報告会の開催

2004.06.29	伊藤 裕子: 科学技術動向研究センターライフサイエンス・医療ユニット主任研究官 「遺伝子サイレンシング研究の動向」 藤井 章博: 科学技術動向研究センター情報通信ユニット主任研究官 「情報処理教育カリキュラムの動向と課題」 木原 重光: 科学技術動向研究センター客員研究官 「構造物保全技術とリスクベースメンテナンス (RMB)」
2004.07.27	中塚 勇: 科学技術動向研究センター特別研究員 「大型研究施設・設備の現状と今後の課題」
2004.09.29	八木 晃一: 科学技術動向研究センター客員研究官 「材料データベースの課題と将来展望 - 世界で使われる材料データベースを目指して -」 小松 裕司: 科学技術動向研究センター情報通信ユニット特別研究員 「平面ディスプレイ技術の研究開発動向」
2004.11.30	渡井 久男: 科学技術動向研究センター材料・製造技術ユニット・リーダー 「国として戦略的に推進すべき技術の抽出と評価 - 我が国の科学技術力のベンチマーキング -」 大平 竜也: 科学技術動向研究センター環境エネルギーユニット 「石炭利用・クリーン化技術の最新動向と今後の展望 - クリーンコールテクノロジーに注目して -」

(5) 調査研究成果紹介記事

科学技術政策研究所の調査研究成果は、新聞を通して広く紹介されている。平成 16 年度中に発行された新聞紙面において当研究所の調査研究成果が紹介されている例としては、次の記事が挙げられる。

① 第１調査研究グループ

• 平成 16 年 4 月 6 日付 毎日新聞朝刊 12 面
  「提言 ボスは自分で選びなさい」
• 平成 16 年 10 月 18 日付 日本経済新聞朝刊 15 面
  「シグナル発見 めざせ国際基準」

② 第２調査研究グループ

• 平成 16 年 5 月 3 日付 読売新聞朝刊 31 面
  「『インタープリター』に注目 科学と市民の橋渡し役 展示物やさしく解説」

1. 1) 「科学技術理解増進と科学コミュニケーションの活性化」(調査資料-100、平成 15 年 11 月)
   • 平成 16 年 7 月 6 日付 東京新聞 20 面
     「『科学』 楽しさどう伝える? 研究者と市民 つなぎ役育成へ」
   • 平成 16 年 8 月 15 日付 朝日新聞朝刊 16 面
     「『夏の読書特集』 人がヒトであるために」
   • 平成 16 年 9 月 29 日付 朝日新聞朝刊 22 面
     「『直言』 科学の魅力 語れる人材育てよう」
   • 平成 16 年 10 月 17 日付 日本経済新聞朝刊 13 面
     「『遅咲きのひと』晩年の跳躍 ダーウィン」
2. 2) 中村 隆史、大沼 清仁、今井 寛「学校教育と連携した科学館等での理科学習が児童生徒へ及ぼす影響について」(調査資料-107、平成 16 年 11 月)
   • 平成 16 年 12 月 1 日付 日刊工業新聞朝刊 37 面
     「『学校の授業より面白い』科学館で理科好き」
   • 平成 16 年 12 月 7 日付 「内外教育」時事通信社
     「科学館学習が理科への意識高める」
   • S&T Today 2005 年 1 月号 P.8
     「学校教育と連携した科学館等での理科学習が児童生徒へ及ぼす影響を調査」
   • 平成 17 年 2 月 21 日付 文教ニュース
     「独創的な商品開発を担う」
3. 3) 国際コロキアム開催記事
   • 平成 17 年 1 月 15 日付 月刊ミュゼ 第 68 号
   • 平成 17 年 1 月 20 日付 日刊工業新聞 29 面
   • 平成 17 年 1 月 24 日付 日本経済新聞朝刊 23 面
     「国際コロキアム『サイエンスコミュニケーションのひろがり』」
   • 平成 17 年 3 月 10 日 ネイチャージャパン Web
     特集記事研究者訪問:「科学技術と社会の良好なあり方を探る」
   • 平成 17 年 3 月 15 日付 月間ミュゼ 第 69 号
4. 4) 岡本信司「国内外の科学技術に関する意識調査の状況について」(調査資料-81 平成 14 年 12 月)
   • 平成 17 年 2 月 12 日付 読売新聞朝刊 31 面
     「科学立国の危機 『知の世紀』を生き抜くには」

③ 第３調査研究グループ

1. 1) 「地域イノベーションの成功要因及び促進政策に関する調査研究-『持続性」ある日本型クラスター形成・展開論-(最終報告) (POLICY STUDY-9 平成 16 年 3 月)
   • 平成 16 年 5 月 5 日付 日刊工業新聞 14 面
     「世界レベルのクラスター構築へ『領域』の多重化を」
   • 平成 16 年 4 月 1 日付 日経産業新聞 17 面
     「情報プラス 地域クラスターのセミナー」

④ 科学技術動向研究センター

1. 1) 科学技術動向 2004 年 9 月号 (No.42)
   特集「材料データベースの課題と将来展望」(八木晃一 客員研究官)
   • 平成 16 年 10 月 28 日付 日経産業新聞
     「材料データベース ソフト連携で有効活用」
2. 2) 科学技術動向 2004 年 8 月号 (No.41)
   特集「平面ディスプレイ技術の研究開発動向」(小松裕司 特別研究員)
   • 平成 16 年 11 月 4 日付 日経産業新聞
     「薄型平面 TV 色の表現範囲を拡大 付加価値戦略で提言」
3. 3) 科学技術動向 2004 年 10 月号 (No.43)
   特集「オゾン層の現状とオゾン層研究」(中根英昭 客員研究官)
   • 平成 16 年 11 月 12 日付 日経産業新聞
     「オゾン層破壊 成層圏水蒸気も影響」
4. 4) 科学技術・学術審議会 ライフサイエンス委員会で報告した俯瞰的デルファイ (中間) 結果報告
   • 平成 16 年 12 月 27 日付 日経ナノビジネス
     「ナノバイオ、ナノ加工・計測などに期待大 専門家への技術予測調査で中間集計」
5. 5) 科学技術動向 2004 年 12 月号 (No.45)
   特集「光通信技術と産業の動向と今後の進め方への提言 - シーズとニーズの融合を目指して -」(立野公男 客員研究官)
   • 平成 17 年 1 月 5 日付 日経産業新聞
     「光通信研究 政府予算継続を」
6. 6) 科学技術動向 2004 年 12 月号 (No.45)
   特集「米国における大気中微小粒子・ナノ粒子の健康影響に関する研究戦略 -我が国との比較-」(新田裕史 客員研究官・浦島邦子 上席研究官)
   • 平成 17 年 1 月 18 日付 日経産業新聞
     「ナノ新材料 毒性研究強化を 分野横断型訴え」
7. 7) 科学技術動向 2005 年 1 月号 (No.46)
   特集「ユビキタス測位における準天頂衛星の有効性」(辻野照久 特別研究員)
   • 平成 17 年 4 月号 技術と経済
     「宇宙開発における準天頂衛星の役割」
8. 8) デルファイ調査の中間結果に基づく記事
   • 平成 17 年 1 月 24 日付 読売新聞
     「今後 30 年日本の科学者の予測 『あんなこといいな』が現実に」
9. 9) 基本計画特別委員会で報告したデルファイ調査
   「科学技術の中長期的発展に関する予測調査アンケート」(中間結果)
   • 平成 17 年 2 月 1 日付 日刊工業新聞
     「第 3 期科学技術基本計画 情報・エネ・医療に重点 計画策定へ議論進展」
10. 10) 注目研究論文の評価から見た発展可能領域
    • 平成 17 年 2 月 1 日付 読売新聞
      「東京テクノ・フォーラム、桑原輝隆氏が講演」

⑤ 科学技術指標プロジェクトチーム

「科学技術指標 - 平成 16 年版 -」 (NISTEP REPORT No.73、平成 16 年 4 月)

• 平成 16 年 4 月 29 日付 日本経済新聞朝刊 5 面
  「特許の影響力 日本が米上回る 米で出願分、文科省調べ」
• 平成 16 年 4 月 29 日付 日刊工業新聞 2 面
  「"科学技術立国"日本苦戦 遠ざかる米の背中『科学技術指標』文科省の発表」
• 平成 16 年 5 月 11 日付 日刊工業新聞 3 面
  「『視点』科学技術関連予算の GDP 比 欧米に比べて見劣り 基礎研究分野で奮起を」

⑥ 基本計画レビュー調査プロジェクトチーム

「基本計画達成の評価のための調査」平成 15 年度調査報告

• 平成 16 年 6 月 10 日付 毎日新聞朝刊 24 面
  「『事件 情報 暮らし』 物理学ニッポン健在 世界流行 51 研究 論文引用率高く」
• 平成 16 年 6 月 10 日付 日刊工業新聞 25 面
  「『ホットな研究領域陰に日本人あり』田中・小柴氏が強い影響 米社 DB の論文分析結果」
• 平成 16 年 6 月 18 日付 科学新聞 1 面
  「『論文の量と質に見る日本の存在感』 ホットな 51 領域対象 物理学や生物系は健闘」
• 平成 16 年 6 月 11 日付 科学新聞 6 面
  「科学技術基本計画のレビュー 『研究成果編』」