10. 研究成果・研究発表

(1) 研究成果

POLICY STUDY

  1. ① No.9 「地域イノベーションの成功要因及び促進政策に関する調査研究」
    (第３調査研究グループ, 2004.3)

調査資料

  1. ① No.97 「我が国の科学雑誌に関する調査」
    (第２調査研究グループ, 2003.5)
  2. ② No.98 「先端的計測・分析機器の現状と今後の課題〜科学技術専門家ネットワーク アンケート調査結果〜」
    (科学技術動向研究センター, 2003.7)
  3. ③ No.99 「科学館等における科学技術理解増進活動への参加が参加者に及ぼす影響について - 科学技術館サイエンス友の会・日本宇宙少年団を例として -」
    (第２調査研究グループ, 2003.11)
  4. ④ No.100 「科学技術理解増進と科学コミュニケーションの活性化について」
    (第２調査研究グループ, 2003.11)
  5. ⑤ No.101 「科学技術国際協力の現状」
    (第２研究グループ, 2003.11)
  6. ⑥ No.102 「国際級研究人材の養成・確保のための環境と方策 (アンケート調査の結果より) - 『個人を活かす』ためのシステムへの移行 -」
    (第１調査研究グループ, 2003.12)
  7. ⑦ No.103 「博士号取得者の就業構造に関する日米比較の試み - キャリアパスの多様化を促進するために -」
    (第１調査研究グループ, 2003.12)
  8. ⑧ No.104 「『研究開発戦略と科学技術政策』研究セミナー報告論文集」
    (第１研究グループ, 2004.2)

DISCUSSION PAPER

  1. ① No.30 「大学における研究の評価に関する理論と実際 - システム的視点」
    (第１研究グループ 伊地知 寛博, 2003.10)
  2. ② No.31 「Determinants of Overseas Laboratory Ownership by Japanese Multinationals」
    (第１研究グループ 岩佐 朋子, 2003.11)
  3. ③ No.32 「Determinants of R&D Boundaries of the Firm : An Empirical Study of Commissioned R&D, Joint R&D, and Licensing with Japanese Company Data」
    (第１研究グループ 中村 健太、小田切 宏之, 2003.11)
  4. ④ No.33 「ヒト胚の取扱いの在り方に関する検討」
    (第２調査研究グループ 牧山 康志, 2004.1)
  5. ⑤ No.34 「Joint ventures and the scope of knowledge transfer : Evidence from U.S. - Japan patent licenses」
    (第１研究グループ 和田 哲夫, 2004.3)
  6. ⑥ No.35 「Running royalty and patent citations : the role of measurement cost in unilateral patent licensing」
    (第１研究グループ 和田 哲夫, 2004.3)
  7. ⑦ No.36 「日本企業による海外への技術輸出: ライセンスと直接投資の選択に関する実証分析」
    (第１研究グループ 岩佐 朋子, 2004.3)

(2) 講演会の開催

2003.04.07 Prof. Juergen Mueller (ドイツ経済研究所及びベルリン・スクール・オブ・エコノミクス教授)
「ドイツ型の技術政策について (Technology Policy German Style)」
2003.04.11 ミシェル・イスラエル (フランス大使館科学技術参事官)
第2回地域クラスターセミナー「ネットワークとクラスター (フランスにおける知識ベース経済推進のイニシアティブ)」
2003.04.16 名取 俊二 (理化学研究所特別招聘研究員)
「昆虫を用いた研究の動向と今後の見通し」
2003.04.17 橋爪 誠 (九州大学大学院医学研究院教授)
「医療現場における工学的革新〜最先端の医療現場は大きく変わろうとしている〜」
2003.04.24 今井 寛 (第１調査研究グループ総括上席研究官)
清家 彰敏 (第３調査研究グループ客員研究官(富山大学経済学部教授、中国国務院社会科学院特別高級研究員)
「中国における科学技術関連政策事情」
2003.04.25 日高 敏隆 (文部科学省大学共同利用機関総合地球環境学研究所長)
「『生物多様性』を考える」
2003.05.08 飯沼 和正 (日本記者クラブ会員、元科学技術庁専門委員及び元神奈川サイエンスパーク 【排熱エネルギーの利用研究計画】オルガナイザー)
「工業廃熱の民生部門での利用に向けて 〜高密度蓄熱装置による Off-Line 熱輸送方式の提唱〜」
2003.05.12 馬場 嘉信 (徳島大学薬学部教授及び産業技術総合研究所単一分子生体ナノ計測研究ラボ長)
「次世代ナノバイオデバイス研究の最前線と今後の展開」
2003.05.14 河田 惠昭 (京都大学防災研究所巨大災害研究センター長・教授)
「自然災害への備えと危機管理」
2003.05.16 中川 健朗 (文部科学省科学技術・学術政策局地域科学技術振興室長)
第3回地域クラスターセミナー「日本の知的クラスター創世を目指した取組み」
2003.05.21 Dr. R. Kircher (シーメンス社東京支所技術部長)
「Research & Development for Sustainable Energy & Water Supply」
2003.05.28 玉田 正男 (日本原子力研究所高崎研究所材料開発部主任研究員)
「海水ウラン捕集技術の研究開発の現状」
魚谷 正樹 (電力中央研究所狛江研究所原子力システム部上席研究員・部長)
「海水ウラン利用のシナリオと意義」
2003.05.30 Mr. Kei Koizumi (全米科学振興協会 (AAAS) R&D 予算・政策プログラム長)
第 1 回基本計画レビューセミナー「米国の R&D 関連予算動向の詳細分析」
清貞 智会 (米国 SRI インターナショナル社科学技術・経済発展センター上級科学技術政策アナリスト)
第1回基本計画レビューセミナー「米国の政策動向のマクロ・ミクロ分析」
2003.06.12 佐藤 哲也 (海洋科学技術センター地球シミュレータセンター長)
「地球シミュレータ計画と次世代コンピュータ」
2003.06.19 工藤 和彦 (九州大学工学研究院エネルギー量子工学部門教授、日本原子力学会原子力教育研究特別専門委員会主査)
「原子力分野の人材育成の現状と課題」
2003.06.25 Mr. Philip J. Wijers (オランダ大使館科学技術参事官 (経済産業研究所との共催))
第 4 回地域クラスターセミナー「オランダにおけるイノベーション政策の発展 - クラスター政策から DIS (ダイナミック・イノベーション・システム) モデルの導入まで -」
2003.06.27 角南 篤 (独立行政法人経済産業研究所フェロー)
第2回基本計画レビューセミナー「『科教興国』中国における産学研『合作』と創業支援」
小佐古敏荘 (東京大学原子力研究総合センター助教授及び原子力安全委員会専門委員)
「原子力施設におけるリスク管理の動向〜使用済燃料中間貯蔵施設を中心に〜」
2003.07.04 塚本 弘範 (Senior Research Scientist, Yale University )
「Research Activities of Semiconductor Optical Routing Devices at Yale University」
2003.07.08 児玉 龍彦 (東京大学先端科学技術研究センターシステム生物医学ラボラトリーディレクター)
「2000 年から 2010 年へのゲノム革命とそれに対応する研究組織のあり方」
2003.07.14 青木 由直 (北海道大学大学院工学研究科教授 / 高橋 昭憲: ㈱データクラフト代表取締役)
「札幌 IT クラスターの現状と課題」
2003.07.16 中尾 一和 (京都大学大学院医学研究科内科学講座教授)
「我国の Physician Scientist (臨床医科学者) と Translational Medicine の困難な現状」
2003.07.17 江尻 正員 (工学博士、元日立製作所中央研究所/機械研究所技師長)
「ロボティックス推進のための課題と展望」
2003.07.22 桑原 輝隆 (科学技術政策研究所科学技術動向研究センター長)
「調査資料 - 98 『先端的計測・分析機器の現状と今後の課題』〜科学技術専門家ネットワークアンケート調査結果〜」
2003.07.23 北野 宏明 (ソニーコンピュータサイエンス研究所副所長)
「システムバイオロジーの展望」
2003.07.24 高橋 聡 (中央大学非常勤講師)
中野 幸紀 (関西学院大学教授)
「ヨーロッパにおける情報市民社会」
2003.07.29 吉村 和就 ((株)荏原製作所グローバルマーケティング総括)
「国際水ビジネスと日本〜民営化の波〜」
2003.08.05 鈴木 徹 ((社)応用物理学会理事)
「日本の学術論文誌の危機と『インパクトファクター』 - JJAP からみる」
2003.08.20 野本 明男 (東京大学大学院医学系研究科教授)
「ウイルス感染症〜ポリオから SARS まで〜」
2003.08.29 Ms. SHEN Hua (中国科学院科学技術政策局長補佐・副教授)
「中国科学院知識革新プログラムによる国家革新体系の構築と人材育成について」
2003.09.09 多比良和誠 (東京大学大学院工学系研究科化学生命工学専攻教授)
「小さな RNA がバイオ・医学の世界を変える」
2003.09.11 原田 広史 (物質・材料研究機構 材料研究所 超耐熱材料グループディレクター)
「超耐熱材料の実用化戦略とエネルギー産業分野への波及効果 〜ジェット機からパワーエンジニアリングまで〜」
2003.09.17 水野 彰: (岡崎国立共同研究機構分子科学研究所界面分子科学研究部門教授分子スケールナノサイエンスセンター)
「大気圧放電プラズマと触媒の組み合わせによるガス浄化〜クリーンエネルギーシステムを目指して〜」
2003.09.29 井上 裕行 (経済産業省地域経済産業グループ産業クラスター計画推進室長)
第5回地域クラスターセミナー「現場から見た産業クラスターの形成」
2003.10.06 Dr. Gerald Hane (米国Globalvationコンサルタント代表)
第3回基本計画レビューセミナー「法人化を控えた日本の大学における起業化機会及び課題〜海外からの投資促進のチャンス及び障壁」
2003.10.10 山田 直 (文部科学省科学技術政策研究所国際客員研究官)
第4回基本計画レビューセミナー「英国における産学連携の最新動向及び大学評価システム改革への取組み」
2003.10.16 佐伯 元司 (東京工業大学大学院情報理工学研究科計算工学専攻教授)
「ソフトウェア要求工学技術の現状と動向」
2003.10.21 Prof. George R. Heaton, Jr (米国Worcester工芸大学管理・社会科学準教授)
Prof. Christopher T. Hill (米国ジョージ・メイソン大学教授 (研究担当副学長代理))
第5回基本計画レビューセミナー「米国の科学者・技術者の教育・キャリアパス〜 R&D 重点化と科学技術人材育成のあり方に係る国際比較」
2003.10.27 西 義雄 (スタンフォード大学電気工学科研究教授)
「ナノテクノロジーを発展させるために産学連携はどうあるべきか」
2003.10.27 Prof. Bruno van Pottelsberghe (ブリュッセル自由大学ソルヴェイビジネススクール副学部長、MBAディレクター及び一橋大学イノベーション研究センター客員教授)
「知識の源泉と学術特許の価値 - ベルギーの大学について」
2003.10.31 Dr. Martyn Field: 日立ダブリン研究所長
「ヨーロッパと日立ダブリン研究所におけるバイオインフォマティクス研究」
2003.11.06 深尾 正 (電気学会会長 武蔵工業大学機械システム工学科教授)
「エネルギーマネージメントとパワーエレクトロニクス」
2003.11.12 Mr. John L. Hill (Standards Strategist San Microsystems)
「情報通信技術における標準化 - 厳しい視点とアクションプラン -」
2003.11.18 Dr. William A.Blanpied (米国ジョージ・メイスン大学客員上席研究員 (国際客員研究官))
「中国における科学技術系人材育成・確保をはじめとした科学技術政策の最近の動向について〜国際的視点からの分析」
2003.12.04 Dr. Jen-Shih Chang (カナダマクマスター大学教授)
「北米における産学共同研究の実態」
2003.12.17 岡崎 英人 (社団法人首都圏産業活性化協会 (通称: (社)TAMA産業活性化協会)事務局長)
児玉 俊洋 (経済産業研究所上席研究員 (モデレータ兼務))
第6回地域クラスターセミナー「TAMA - 技術革新的クラスター形成への取り組み -」
2004.01.26 Dr.クラウス・マッテス (在日ドイツ連邦共和国大使館一等参事官 (科学技術・環境担当))
第7回地域クラスターセミナー「ドイツの研究開発政策の発展 - ネットワークとクラスター形成に向けて -」
2004.01.28 浅野 和俊 (山形大学工学部名誉教授)
「欧米の研究教育状況とリタイア後の研究者」
2004.02.03 上田 実 (名古屋大学大学院医学研究科頭頚部・感覚器外科学講座、東京大学医科学研究所幹細胞組織医工学研究部門教授)
「再生医療の現状とその実用化に向けた課題」
2004.02.17 Dr. Jen-Shih Chang (カナダマクマスター大学工学部教授)
「独立法人化による大学における研究の位置づけ」
2004.02.24 Dr. Nicole Dewandre (EU研究総局「女性と科学」課長)
「EU の科学技術人材」
2004.02.27 木下 栄蔵 (名城大学都市情報学部教授)
「AHP (Analytic Hierarchy Process)の世界 - 公共政策に適用できる意思決定手法 -」
2004.03.02 三木 俊克 (山口大学工学部電気電子工学科教授、YUBIS (山口大学ビジネス・インキュベーション・スクウェア)施設長)
第6回基本計画レビューセミナー「産学公 (官) 連携に係る山口大学のチャレンジと主要成果及び今後の政策課題〜資金・人材・技術シーズの面で持続性ある地域イノベーションの推進に向けて〜」
2004.03.08 柴田 義文 ((財)浜松地域テクノポリス推進機構知的クラスター本部事業総括、三遠南信バイタライゼーション推進協議会会長)
第8回地域クラスターセミナー「浜松地域クラスターと地域産業の振興」
岡本 尚道 (静岡大学イノベーション共同研究センター長)
第8回地域クラスターセミナー「静岡大学の産学官連携活動」
2004.03.19 奥和田久美 (科学技術政策研究所科学技術動向研究センター)
Prof. Cary Y. Yang (米国サンタクララ大学教授)
「ナノテクノロジーのSocietal Implication (社会、倫理、環境等への影響)について」

(3) 所内研究成果発表会の開催

2003.04.18 大沼 清仁 (第２調査研究グループ上席研究官)
「我が国の科学雑誌に関する調査」 計良 秀美 (第３調査研究グループ上席研究官)
「欧米先進クラスター形成要素からみた日本のクラスター」 高野潤一郎 (科学技術動向研究センター研究員)
「自己組織化材料研究の動向調査と情報循環」
2003.07.11 岩佐 朋子 (第１研究グループ研究員)
「日本の製造業企業による海外研究所保有の決定要因」
古賀 款久 (第１研究グループ研究員)
「補助金と研究開発投資 - わが国の科学技術系新規創業企業の例」
小田切宏之 (第１研究グループ総括主任研究官)
中村 健太 (科学技術政策研究所臨時雇用職員 (一橋大学大学院経済学研究科博士課程))
「研究開発と企業の境界 - 企業活動基本調査データによる委託研究・共同研究・技術導入の決定因分析」
2003.12.09 渡辺 政隆 (第２調査研究グループ上席研究官)
「科学技術理解増進と科学コミュニケーションの活性化について」
中村 隆史 (第２調査研究グループ上席研究官)
「科学館等における科学技術理解増進活動への参加が参加者に及ぼす影響について」
茂木 伸一 (科学技術動向研究センター主任研究官 (ユニットリーダー))
「ライフサイエンス・医療ユニットの発足後 3 年間の成果より」

(4) 調査研究成果紹介記事

科学技術政策研究所の調査研究成果は、新聞を通して広く紹介されている。平成 15 年度中に発行された新聞紙面において当研究所の調査研究成果が紹介されている例としては、次の記事が挙げられる。

① 第１調査研究グループ

1) 小嶋典夫、鈴木研一「国際級研究人材の国別分布推定の試み」(調査資料-87、平成 14 年 7 月)

  • 平成 15 年 5 月 29 日付 日刊工業新聞3面
    「大学の階層構造 見直しが必要 世界に通じる研究者育成で科技政策研がアンケート」

2) 松室寛治、今井寛「国際級研究人材の養成・確保のための環境と方策」(調査資料-102、平成 15 年 12 月)

  • 平成 15 年 12 月 15 日付 共同通信Web
    「個人重視と武者修行が重要 国際的に活躍する研究者」
  • 平成 15 年 12 月 16 日付 産経新聞朝刊28面
    「著名な賞の受賞者ら 昔『自然児』今は科学者 文科省が調査」
  • 平成 15 年 12 月 16 日付 日刊工業新聞朝刊35面
    「講座制・純血主義 若手育成の障害に 世界級の研究者ら指摘」
  • 平成 15 年 12 月 17 日付 日本工業新聞朝刊2面
    「優秀な研究者 子供時代からのびのび勉強 文科省調査 成長のカギは『自由』」
  • 平成 15 年 12 月 17 日付 毎日新聞朝刊28面
    「『褒め上手』が一流育てる 君ぐらいできる人はもっと自信を持て 国際級研究者を調査 文科省」
  • 平成 15 年 12 月 19 日付 科学新聞1面
    「有名な研究者ほど競争力低下 科学技術政策研がアンケート調査 日本の厳しい現状明らかに」
  • 平成 16 年 2 月 3 日付 読売新聞朝刊2面
    「子供時代の知的刺激が一流生む * 研究者調査」

3) 下村智子、今井寛 「博士号取得者の就業構造に関する日米比較の試み」(調査資料-103、平成 15 年 12 月)

  • 平成 16 年 1 月 12 日付 日刊工業新聞朝刊13面
    「米国の理系博士 4 人に 1 人は非研究者職 文科省調べで判明 日本も多様な受け皿必要」

4) 三浦有紀子 「生命科学分野の海外在住日本人研究者の現状」

  • 平成 15 年 10 月 27 日付 日本経済新聞朝刊17面
    「在米日本研究者、文科省、実態を調査、頭脳流出懸念、助成見直し」

②第２調査研究グループ

1) 「科学技術の公衆理解に関する研究」

  • 平成 15 年 11 月 5 日付 日刊工業新聞
    「科学博物館『友の会』など組織活動 理科好きのきっかけに進路選択にも影響」
  • 平成 15 年 11 月 11 日付 読売新聞
    「科学オンチ解消へ、『コミュニケーター』養成」
  • 平成 15 年 11 月 12 日付 日刊工業新聞
    「科技知識を広める人不足 専門家の育成必要」
  • 平成 15 年 11 月 12 日付 読売新聞
    「科学解説のプロ養成 専門大学院の設置提案」
  • 平成 15 年 11 月 17 日付 日本経済新聞
    「科学と国民の『橋渡し役』必要 文科省政策研が提言」
  • 平成 16 年 1 月 28 日付 日本工業新聞
    「科学コミュニケーター養成を!」
  • 平成 16 年 3 月 7 日付 産経新聞
    「講演会『ダーウィンで科学を楽しむ』」
  • 平成 16 年 4 月号 日経サイエンス
    「講演会『ダーウィンで科学を楽しむ』」
  • 平成 16 年 3 月 29 日付 日刊工業新聞
    「小・中学校の理科教育 地元科学館を活用する生徒 『好き』全国平均上回る」

2) 「科学技術情報とメディアに関する研究」

  • 平成 15 年 6 月 4 日付 産経新聞
    「科学雑誌の部数が激変 米の10分の1」
  • 平成 15 年 6 月 5 日付 朝日新聞
    「若者層離れて……科学雑誌ピンチ」
  • 平成 15 年 6 月 5 日付 日刊工業新聞
    「子供の理科離れ反映?科学雑誌 80 年代のブーム去る 文科省まとめ発行部数3分の1に」
  • 20,Jun,2003 Vol.300 Science
    「Japan's Vanishing Breed」
  • 平成 15 年 6 月 13 日付 日本工業新聞
    「日本の科学雑誌の発行部数 (人口比) 米国の 10 分の 1 以下」
  • 平成 15 年 7 月 25 日付 日本出版学会
    「雑誌部会・デジタル出版部会 進む理科離れに警鐘」

③科学技術動向研究センター

1) 中塚 勇、横田慎二、桑原輝隆 「先端的計測・分析機器の現状と今後の課題」 (調査資料-98、2003年7月)

  • 平成 15 年 5 月 22 日付 日刊工業新聞
    「研究室の分析・計測機器 日本製、6 割が半数以下」
  • 平成 15 年 5 月 22 日付 毎日新聞
    「国産分析機の開発を」
  • 平成 15 年 5 月 26 日付 日経新聞
    「バイオなど最先端の研究機器 『弱い日本勢』に警鐘 コスト高・技術低下招く」
  • 平成 15 年 6 月 30 日付 日本工業新聞
    「技術、販売戦略とも外国製優位 7 割以上日本製使用 全分野では 42%」
  • 日経サイエンス8月号
    「科学技術政策 実験装置には国産を使って 科学技術版『バイジャパン』は研究振興と産業競争力向上に役立つのか」
  • 平成 15 年 7 月 3 日付 日経産業新聞
    「生命科学研究機器 海外製品に高い依存」
  • 平成 15 年 7 月 3 日付 日刊工業新聞
    「先端的な計測・分析機器開発 操作性・利便性などトータルな視点必要」
  • 平成 15 年 7 月 21 日付 日刊工業新聞
    「社説 先端計測・分析機器 産学官連携、ナショプロで開発を」

2) 科学技術動向 2004 年 2 月号 (No.35)

  • 平成 16 年 3 月 16 日付けフジサンケイビジネスアイ
    「タイヤの空気を自動で補充」
  • 平成 16 年 3 月 30 日付けフジサンケイビジネスアイ
    「オゾンホールをめぐる最近の状況」