科学技術人材

第１調査研究グループ

「科学技術創造立国」を目指す我が国において、世界をリードするような独創的・創造的な研究成果を創出するためには、優秀な科学技術人材を養成・確保することが重要です。そのためには、①国際的に極めて卓越した研究人材 (国際級研究人材) を育成するとともに、②科学技術人材全体の裾野を広げる必要があります。

そこで、当調査研究グループでは、(1) 国際級研究人材を育む教育環境、国際級研究人材の養成に理想的な研究環境等を明らかにするため、「国際級研究人材の養成・確保に関する調査研究」を実施してきました。まず、国際的科学賞受賞者数、国際的科学アカデミーの外国人会員数及び論文被引用度世界ランキングの分析に基づき、国際級研究人材の国別分布状況の推定を試みました (2002.7, 下図参照)。

欧米主要国と日本における国際級研究者数の比較

科学技術政策研究所 調査資料 - 87 「国際級研究人材の国別分布推定の試み」 (2002.07) より

そして、これら世界的に活躍されている日本人研究者を対象にアンケート調査を実施し、国際級研究人材が育ち、活躍するための重要な要素を明らかにしました (2003.12)。

また、(2) 年齢・性別に関わりなく多様な人材が自己の能力を最大限に発揮し活躍するための前提条件として、「公正かつ透明性の高い採用選考」の基本となる公募制度の実態の解明や、高度な専門的知識・能力を有する科学技術人材が社会の各方面で活躍できるようにするための方策等について、種々の調査研究を実施しております。

特に、我が国においては、科学技術分野の博士号取得者の進路選択肢は、大学教官等の研究者に限定されるなど極めて狭いと考えられています。そこで、科学技術人材のキャリアパスの多様化を促進するために、科学技術分野の博士号取得者を対象として、日本及び米国におけるキャリアの現状を整理・分析し、その就業構造に関する日米比較を試みました (2003.12)。やはり、日本の博士課程修了者についてみると、米国の博士号取得者が多く産業界で活動しているのに対して、産業界への就職率はあまり高くない結果となっています。

さらに、当研究所では、平成15年度から16年度にかけて、科学技術振興調整費により、第１期及び第２期科学技術基本計画の達成状況・達成効果の評価のための調査を行ってきました。当グループではこの一環として、科学技術基本計画に盛り込まれている施策領域のうち科学技術関係人材の養成・確保に焦点をあてて、各種施策の達成状況を確認するとともにその達成効果を把握し、人材関連施策の総合的評価のための調査を実施しました。

< 最近の報告書 >

(1) 国際級人材の育成に関するもの

(2) 科学技術人材の裾野の拡大に関するもの

(3) 科学技術基本計画レビュー調査に関するもの

< 関連 HP >

< 科学技術人材 問い合わせ先 > 第１調査研究グループ