調査研究成果公表

当研究所では、2015年4月16日に開催した科学技術・学術政策研究所/文部科学省研究振興局数学イノベーションユニット共催講演会「数学は世界を変えられるか? ~「忘れられた科学-数学」から10年 数学イノベーションの現状と未来」の内容を講演録として取りまとめました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
講演録-303

ライブラリ:「数学は世界を変えられるか? ~「忘れられた科学-数学」から10年 数学イノベーションの現状と未来」[講演録-303]

当研究所では、2015年3月3日に主催したNISTEP講演会「ドイツにおける博士の育成と活用 ~フラウンホーファー日本代表部における経験から」の内容を講演録として取りまとめました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。
「ドイツにおける博士の育成と活用 ~フラウンホーファー日本代表部における経験から」[講演録-304]

当研究所では、日本の医学保健分野を対象に各大学の研究生産の効率性について分析しました。また、女性研究者割合や外部資金割合が研究生産の効率性にどのように影響しているのかについても分析しました。その結果、研究生産の効率性は近年向上している傾向がみられ、効率的な大学群とその他大学群との研究生産の効率性の乖離は、次第に小さくなっていることが分かりました。また、女性研究者割合と外部資金割合が増加すると研究生産の効率性に正の影響を与えることが分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:「医学保健分野における研究生産の効率性とその要因についての実証分析 ―女性研究者割合、外部資金割合との関係―」[DISCUSSION PAPER No.124]

 科学技術・学術政策研究所では、2013年度から10回目となる科学技術予測調査に取り組み、「分野別科学技術予測」、「シナリオプラニングに向けた課題と解決方向の検討」及び「将来社会ビジョンに関する検討」を行ってきました。このたび、「分野別科学技術予測」と「シナリオプランニングに向けた課題と解決方向の検討」について、これまでの検討結果を取りまとめました。なお、最終報告書については、2015年秋までの公表を予定しています。

以下リンクより詳細を御覧いただけます。
※引用の際は、出典を明記いただくようお願いいたします。

当研究所では、「民間企業の研究活動に関する調査報告2014」を取りまとめました。1968年度より本調査を実施しており、2014年度調査は、研究開発を行っている資本金1億円以上の民間企業を対象に2014年11月から2015年2月にかけて実施しました。集計された民間企業は1,675社(回収率48.4%)でした。結果として、昨年度に比べて主要業種の社内研究開発費に増加傾向があること等が分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:「民間企業の研究活動に関する調査報告2014」[NISTEP REPORT No.163]

「科学技術動向」5・6月号では以下のレポートを掲載しています。

当研究所では、大学発ベンチャー企業の成果と出口戦略について、「大学等発ベンチャー調査2010」(NISTEP調査資料 No.197)のデータを用いて定量的分析を行いました。結果として、大学発ベンチャー企業の成果に対して、(1)設立経緯、(2)人的資本とアカデミア人材の関与は、共にマイナス、あるいは関連性がない傾向が示されました。一方、大学発ベンチャー企業の出口戦略に対しては、(1)人的資本の特性、(2)特許面におけるアカデミアの関与は、プラスの影響を与えることが分かりました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:「大学発ベンチャー企業の成果と出口戦略-設立理由と経営者の属性との関連性の観点から-」[DISCUSSION PAPER No.123]

    当研究所では、第4期科学技術基本計画期間中の我が国における科学技術やイノベーションの状況変化を把握するため、産学官の研究者や有識者への意識定点調査(NISTEP定点調査)を2011年度より実施しています。このたび、NISTEP定点調査2014の結果を、NISTEP定点調査検索に追加しましたので、お知らせします。
    NISTEP定点調査検索では、NISTEP定点調査2011から2014の結果について、機関属性別や個人属性別の集計結果のインタラクティブな表示や、文字数210万字(文庫本約21冊分)にのぼる自由記述回答の検索ができます。科学技術政策及びイノベーション研究における仮説の検討、データマイニングによる課題発見等に、是非御活用ください。

当研究所では、「民間企業の研究活動に関する調査」の個票データとJIPデータベースによる規制指標を用いて、日本の製造業を対象に、規制が企業の研究開発活動に与える影響を分析しました。その結果、規制緩和は、製造業全体に対しては研究開発投資を抑制させつつ、社外支出の割合を増やす傾向が確認されました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:「規制が企業の研究開発活動に与える影響」[DISCUSSION PAPER No.122]

当研究所では、2014年2月及び10月に実施した「科学技術に対する国民の意識調査」に基づき、(1)科学技術への関心、(2)科学技術人材育成に繋がる児童生徒期の体験、(3)科学技術行政に対する国民の信頼回復に関する分析を行いました。

詳細については、以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:「国民の科学技術に対する意識に関する統計解析」[DISCUSSION PAPER No.118]

当研究所では、一橋大学及び経済産業研究所との共同研究の一環として、『工業統計調査』(経済産業省)の個票データを用いて、日本の製造業における生産性と産業集積が企業の立地選択に与える効果に関する分析を行いました。結果として、生産性の低い企業は競合企業の工場が多く立地している産業集積地を新たな工場の立地として選択しやすい傾向がある一方、生産性の高い企業はそのような産業集積地を新たな立地先として避ける傾向があることが分かりました。

詳細につきましては、以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:「産業集積と逆選択:多工場企業の実証分析」[DISCUSSION PAPER No.115]

当研究所では、二万箇所を超える工場のミクロデータを用いて、日本の製造業における取引関係を通じたR&Dスピルオーバー効果を分析しました。その結果、取引関係に基づくスピルオーバーはR&Dの生産性に対する効果やR&Dの社会的なリターンの大きさを決める重要な要素となっていることが分かりました。

詳細については以下のリンクより御覧ください。

ライブラリ:

  • 「企業間の取引関係とR&Dスピルオーバー」DISCUSSION PAPER No.114]
  • 当研究所では、我が国の大学等教員の職務活動にはどのような変化が起きているのかを把握するため、文部科学省が実施した「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査(FTE調査)(2002年、2008年、2013年調査)」の個票データを用いて、大学等教員の職務活動状況を、国公私立大学別、学問分野別、職位別及び論文数シェアによる大学グループ別といった点に着目し、多角的な分析を試みました。

     

    詳細については以下のリンクより御覧ください。

    ライブラリ:

  • 大学等教員の職務活動の変化-「大学等におけるフルタイム換算データに関する調査」による2002年、2008年、2013年調査の3時点比較-[ 調査資料-236 / 2015.4 ]