| 注： | フランスの1998年値は仮定値。米国の1998，1999年は数値予備値。1999年は1998年の購買力平価値を用いて換算した。 |
| 資料： | 日本−総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| 米国−NSF,"National Patterns of R&D Resources 1999 Data Update" | |
| ドイツ−Bundesministerium fur Forschung und Technologie,"Bundesbericht Forschung 1996","Faktenberidht 1998" | |
| フランス−OECD,"Basic Science and Technology Statistics 1998"(1997,1998年値はMain S&T Indicators 1999/2) | |
| イギリス−OECD, "Main S&T Indicators 1999/2" | |
| 購買力平価−OECD, "Main S&T Indicators 1999/2", "National Accounts, 1999" |
表4-1-2 日本における大学等の国公私立別の研究開発費使用割合の推移
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| 注： | 各国とも自然科学と人文・社会科学の合計である。日本の研究者はFTE換算していない。 |
| ドイツの1990年までは旧連邦地域、1991年以降はドイツ。 | |
| 資料： | 日本−総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| 米国−NSF, "National Patterns of R&D Resources 1998" | |
| ドイツ−Bundesministerium fur Forschung und Technologie, | |
| フランス−OECD, "Main S&T Indicators 1999/2" | |
| イギリス−OECD, "Main S&T Indicators 1999/2"(1991年までは"Forward look") |
表4-1-4 日本の大学等における研究者の内訳（1999年）
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| 資料： | 日本−総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| ただし推計値は総務庁統計局資料等に基づき科学技術政策研究所が推計。 | |
| 米国−NSF, “Characteristics of Doctoral Scientists and Engineers in the United States: 1997” |
表4-2-1 大学等の内部使用研究開発費の負担源別内訳の推移
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
表4-2-2 大学等における外部からの受け入れ研究開発費の内訳の推移
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
表4-2-3 大学等が産業部門から受け入れた研究開発費の推移
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
表4-2-5 大学等における研究開発費の学問分野別割合の推移
| 注： | 学問分野の区分は、学部等の組織の種類による区分である。 |
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
表4-2-6 大学等における研究者1人当たりの研究開発費の推移
(A) 全研究開発費
(B) 人件費を除いた研究開発費
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |
| 注： | 学部、大学院、附属病院、附置研究所等の教員数の合計。調査実施時期は、1998年10月1日現在。 |
| 資料： | 文部省 「学校教員統計調査報告書」（平成10年度版） |
表4-2-9 大学等における研究者1人当たり研究支援者数の推移
| 資料： | 総務庁統計局 「科学技術研究調査報告」 |