参考資料（統計表等）一覧
A 主要国の人口
B 主要国の労働人口
C 主要国の国内総生産（GDP）
D 主要国の国内総生産（GDP）のデフレーター
E 主要国の購買力平価
表1-1 「世界競争力レポート」における主要国の競争力の推移
表1-2 主要国の科学技術総合指標の推移
表1-3 主要国のGDP当たり科学技術総合指標の推移
表1-4 科学技術総合指標のための変数
表2-1-1 各国の数学の好き嫌いと得点（中学校2年）
表2-1-2 各国の理科の好き嫌いと得点（中学校2年）
表2-1-3 理科の問題形式別にみた平均正答率の順位（中学校2年）
表2-1-4 理科に対する意識（「そう思う」とする生徒の割合）の順位（中学校2年）
表2-1-5 生徒が数学ができるようになるための必要事項（中学校2年）
表2-2-1 中学校卒業者の高等学校進学率の推移
表2-2-2 全高校生徒に占める工業科生徒数の割合
表2-2-3 工業高校及び商業高校の全生徒数に占める情報関連学科生徒数の割合の推移
表2-2-4 高等学校卒業生の進路（全学科）
表2-2-5 高等学校卒業生の進路（普通科）
表2-2-6 高等学校卒業生の進路（工業科）
表2-3-1 大学学部の延べ入学志願者数及び入学者数
表2-3-2 大学学部の入学倍率及び延べ入学志願者数の構成比
表2-3-3 入学延べ志願者数の構成比と経済成長率
表2-3-4 18歳人口と大学入学者数の推移
表2-3-5 大学の主要学部別入学者数の推移
表2-3-6 女子の大学入学者数の推移
表2-3-7 理工系学部卒業生の進路
表2-4-1 大学院修士課程の入学者数の推移
表2-4-2 （A）大学院博士課程入学者数の推移
（B）大学院博士課程入学者数の推移（構成比）
表2-4-3 大学院への進学率の推移
表2-4-4 理工系大学院修士課程修了者の進路
表2-4-5 理工系大学院博士課程修了者の進路
表2-5-1 博士号取得者（件）数の推移
表2-5-2 博士号取得者数の国際比較
表3-1-1 主要国の研究開発費総額の推移
表3-1-2 主要国の研究開発費の対GDP比の推移
表3-1-3 主要国の研究者数の推移
表3-1-4 主要国の人口当たりの研究者数の推移
表3-1-5 主要国の労働人口当たりの研究者数の推移
表3-1-6 主要国の相対研究者数（人口及び労働人口当たり）
表3-1-7 主要国における部門別の研究開発費の負担割合及び使用割合
表3-1-8 主要国における部門間の研究開発費の流れ
表3-1-9 主要国における部門別の研究開発費の使用割合の推移
表3-1-10 主要国における部門別の研究者数
表3-2-1 主要国における研究者1人当たり研究開発費
表3-2-2 日本の研究者1人当たり研究開発費の推移
表3-2-3 主要国の性格別研究費の推移
表3-2-4 主要国の部門別の基礎研究費の推移
表3-2-5 日本の専門別・部門別研究者数（1999年）
表3-2-6 主要国の研究者1人当たり研究支援者数
表3-2-7 日本における研究者1人当たりの研究支援者数の推移
表3-2-8 ポストドクター等1万人支援計画のもとでの支援対象者数の推移
表3-3-1 主要国の政府の研究開発費負担割合の推移
表3-3-2 主要国の政府負担研究開発費の支出先の内訳の推移
表3-3-3 主要国政府の科学技術関係経費の推移
表3-3-4 主要国政府の民生用科学技術関係経費の推移
表3-3-5 主要国政府の科学技術関係経費の対GDP比の推移
表3-3-6 日本の科学技術関係経費の伸び率の推移
表3-3-7 科学技術基本計画のもとでの科学技術関係経費の推移
表3-3-8 科学技術関係経費の内訳（1999年度）
表3-3-9 省庁別の科学技術関係経費の推移
表3-3-10 中央省庁と地方自治体の科学技術関係経費（1997年度）
表3-3-11 社会・経済的目的別の科学技術関係経費
表3-4-1 科学技術関係財団の設立状況
表3-4-2 研究助成財団数と事業規模の推移（1998年度）
表3-4-3 規模別にみた日本の助成財団（1998年）
表3-4-4 規模別にみた米国の助成財団（1997年）
表3-4-5 科学技術分野の助成活動（1998年）
表3-4-6 科学技術分野を対象に助成事業を行っている大規模財団（国内）
表3-4-7 助成分野別 プログラム数と助成総額（米国 1997年）
表3-4-8 科学技術分野を対象に助成事業を行っている大規模財団（米国）
表3-4-9 助成分野別 プログラム数と助成総額（欧州 1996年）
表3-5-1 主要国における政府研究機関の研究開発費使用額の推移
表3-5-2 日本の政府研究機関の研究開発費使用額の推移
表3-5-3 日本の研究機関の研究者1人当たりの研究開発費の推移
表3-5-4 主要国における政府研究機関の研究者数の推移
表3-5-5 日本の研究機関の研究者数の推移
表3-5-6 日本の政府研究機関における専門別研究者数の推移
表4-1-1 主要国における大学部門の研究開発費の推移
表4-1-2 日本における大学等の国公私立別の研究開発費使用割合の推移
表4-1-3 主要国の大学部門の研究者数の推移
表4-1-4 日本の大学等における研究者数の内訳（1999年）
表4-1-5 日本と米国の大学における研究者数の比較
表4-2-1 大学等の内部使用研究開発費の負担源別内訳の推移
表4-2-2 大学等における外部からの受け入れ研究開発費の内訳の推移
表4-2-3 大学等が産業部門から受け入れた研究開発費の推移
表4-2-4 大学における費目別研究開発費の推移
表4-2-5 大学等における研究開発費の学問分野別割合の推移
表4-2-6 大学等における研究者1人当たりの研究開発費の推移
（A）全研究開発費
（B）人件費を除いた研究開発費
表4-2-7 専門別研究者数の推移
表4-2-8 大学教員数の学歴区分別内訳（1998年度）
表4-2-9 大学等における研究者1人当たり研究支援者数の推移
表5-1-1 主要国における産業部門の研究開発費使用額の推移
表5-1-2 主要国における産業部門の研究者数の推移
表5-1-3 主要国の産業における研究開発費（主要産業別；購買力平価換算；1996年*）
表5-2-1 主要産業別の研究開発費の推移
表5-2-2 研究開発費の費目別内訳の推移
表5-2-3 産業における性格別研究開発費の推移
表5-2-4 産業部門の外部支出研究開発費の推移
表5-2-5 日本の製造業における専門分野別研究者数の推移
表5-3-1 研究集約度の推移
表5-3-2 産業別の研究集約度（1998年度）
表5-3-3 製品分野別研究開発費の推移
表5-3-4 主要産業の製品分野別研究開発費
表5-3-5 製品分野別の研究開発費に関する因子分析結果
（A）因子負荷量
（B）因子得点
表6-1-1 国別論文発表数：上位25か国（1994〜98年の合計）
表6-1-2 主要国・地域の論文発表数の変化（自然科学・工学）
表6-1-3 主要国の論文発表数及び論文発表数シェアの推移（自然科学・工学）
表6-1-4 主要国の論文被引用回数シェア及び論文発表数シェアの推移（自然科学・工学）
表6-1-5 主要国の論文の相対引用度（RCI）の推移
表6-1-6 主要国の分野別論文数割合の推移
表6-1-7 日本の論文における分野別の相対比較優位（RCA）の推移
表6-2-1 世界の特許出願数の推移
表6-2-2 日本における特許件数の推移
表6-2-3 主要国からの国内外への特許出願件数の推移
表6-2-4 日本と米国からの出願先国別対外国出願件数（1996年）
表6-2-5 米国、欧州、日本における発明者国籍別の特許件数（1996年）
表6-2-6 日米欧における分野別特許出願件数
表6-2-7 主要国別の米国特許登録件数の推移
表6-2-8 米国特許の相対引用度数の推移
表6-2-9 日本と米国の主要分野別の米国特許登録件数（1998年）
表6-2-10 米国特許に関する主要国のサイエンス・リンケージの推移
表6-2-11 主要分野における日本と米国のサイエンス・リンケージの推移
表6-3-1 主要国の技術貿易額
表6-3-2 全貿易額に対する技術貿易額の割合
表6-3-3 日本の技術輸出額と技術輸入額の推移（全産業及び主要産業）
表6-3-4 日本の主要産業別の技術貿易額（1998年度）
表6-3-5 日本の技術貿易収支比の推移
表6-3-6 主要産業の技術輸出額の推移
表6-3-7 主要産業の技術輸入額の推移
表6-3-8 技術輸出額の地域別・主要産業別内訳（1998年度）
表6-3-9 技術輸出額の地域別内訳の推移
表6-3-10 技術輸入額の地域別・主要産業別内訳（1998年度）
表6-3-11 技術輸入額の地域別内訳の推移
表6-3-12 新規外国技術導入の推移
表6-3-13 技術導入の技術分野別割合の推移
表6-3-14 技術導入におけるソフトウェア件数の推移
表6-3-15 日本の技術貿易統計の比較（1998年度）
表7-1-1 付加価値労働生産性の国際比較
表7-1-2 主要5か国における付加価値労働生産性指数の推移
表7-1-3 付加価値労働生産性の年平均成長率
表7-1-4 主要5か国における総就業者数
表7-1-5 主要5か国における就業率の推移
表7-1-6 付加価値労働生産性の成長率
表7-1-7 主要5か国における実質GDPの国際比較
表7-1-8 主要5か国における実質GDP年平均成長率の国際比較
表7-1-9 主要5か国における全要素生産性指数の推移
表7-1-10 主要5か国における全要素生産性指数の成長率
表7-1-11 人口1人当たり実質GDPの実数
表7-2-1 JICFS登録件数［提供データ］
表7-2-2 JICFS退避履歴［提供データ］
表7-2-3 JICFS登録件数［推計データ］
表7-2-4 JICFS登録件数率［推計データ］
表7-2-5 JICFS新規登録件数［推計データ］
表7-2-6 JICFSにおける平均商品寿命［簡易推計データ］
表7-2-7 JICFS分類表（大分類、中分類）
表7-3-1 （A）計算機の処理能力と価格の推移
（B）日本国内のパソコン本体の出荷単価の推移
表7-3-2 情報通信産業の実質国内生産額の推移
表7-3-3 産業別企業数増加率
表7-3-4 情報通信支出額とその消費支出に対する割合の変化
表7-3-5 移動電話の加入者数の推移
表7-3-6 我が国における主な情報通信メディアの世帯普及率10%達成までの所要期間
表7-3-7 情報通信機器に関する普及状況の日米比較
表7-3-8 インターネットの成長
表7-3-9 世界のインターネットホスト数の推移
（A）世界のインターネットホスト数の推移
（B）世界のインターネットホスト数の国別内訳
表7-3-10 我が国のインターネット割り当てドメイン数の推移
表7-3-11 コンピュータ・ウイルスの被害届け出件数
表7-3-12 JPCERT/CCが受け付けた不正アクセスその他の関連行為の報告件数
表7-3-13 日米のインターネット利用者の年齢別構成比
表7-3-14 学校におけるコンピュータの設置状況
表7-3-15 コンピュータ指導等にかかる教員の実態
表7-4-1 米国国立保健研究所（NIH）の技術移転活動
表7-4-2 研究主体別にみたライフサイエンス研究費の推移
表7-4-3 研究目的別にみたライフサイエンスの研究の推移
表7-4-4 研究主体別 遺伝子組換え研究費の推移
表7-4-5 日本における遺伝子工学分野の特許出願件数の推移
表7-4-6 日本における遺伝子工学分野の国別出願件数
表7-4-7 （A）遺伝子工学関係 国内外主要出願人数構成
（B）遺伝子工学関係 国内外主要出願人数構成シェア（%）
表7-4-8 （A）遺伝子工学関係 主要出願人の業種と利用分野構成（件）
（B）遺伝子工学関係 主要出願人の業種と利用分野構成シェア（%）
表7-4-9 遺伝子工学主要分野の権利化特許件数
表7-4-10 遺伝子治療法の出願件数の推移
表7-4-11 農林水産分野等において、現在までに確認を受けた組換え体利用計画
表7-4-12 品種登録件数の推移
表7-4-13 一般病院における主な高度医療機器の普及率の推移
表7-4-14 主な死因別にみた死亡率の推移
表7-4-15 国立がんセンターにおけるがんの5年生存率の推移
表8-1-1 科学技術に関する情報についての関心
表8-1-2 科学技術に関する情報についての関心−年齢別−
表8-1-3 科学技術の発達のプラス面とマイナス面
表8-1-4 科学技術の発達による向上
表8-1-5 科学技術の発達が今後生かされるべき分野
表8-1-6 宇宙開発及び海洋開発
表8-2-1 生命倫理問題に対する関心
表8-2-2 関心の高い生命倫理問題
表8-2-3 クローンに対する関心
表8-2-4 クローン技術を人に適用することは好ましくないか
表8-2-5 クローン技術を人に適用することは好ましくないと思う理由
表8-3-1 コンピュータの利用
表8-3-2 ネットワークの利用
表8-3-3 今後コンピュータを使いたいか
表8-4-1 地球環境問題に対する関心
表8-4-2 地球温暖化問題の原因についての周知度
表8-4-3 地球温暖化防止のための取り組み
表9-1-1 都道府県別の人口（1998年10月）
表9-1-2 都道府県別の大学数（1998年度）
表9-1-3 都道府県別の大学生（学部学生）数（1998年度）
表9-1-4 都道府県別の大学院生数（1998年度）
表9-1-5 都道府県別の高等専門学校等の学生数（1998年度）
表9-1-6 都道府県別の博物館数（1996年8月時点）
表9-1-7 都道府県別の公共図書館数（1996年8月時点）
表9-2-1 都道府県別の民間企業の研究所数（1998年度）
表9-2-2 都道府県別の国立試験研究機関数及び研究者数（1998年度）
表9-2-3 都道府県別の公設試験研究機関数（1997年度）
表9-2-4 都道府県別の公設試験研究機関の研究職員数（1997年度）
表9-3-1 総合的推進体制の整備状況
表9-3-2 都道府県別の科学技術関係経費（1997年度）
表9-3-3 都道府県別の科学技術関係経費（1995年度）
表9-3-4 都道府県別の科学技術関係経費（1992年度）
表9-4-1 都道府県別の特許出願数（1996年）
表9-5-1 都道府県別のベンチャー企業数（1998年）
表9-5-2 都道府県別の新規公開企業数（1993〜98年）
表9-5-3 都道府県別の人口1人当たり都道府県別県内総生産及び県民所得（1996年度）
表9-6-1 都道府県別の従業者数推移一覧
各都道府県の従業員数とICRISの関係図（図9-6-8-1から図9-6-8-47）